最新記事

メディア

中国官制メディアの無断転載に抗議したら850円もらえました

2017年9月28日(木)11時46分
高口康太(ジャーナリスト、翻訳家)

このとおり、環球時報からWeChatで50元(約850円)の原稿料が送金されてきた 提供:筆者

<当サイトに書いた記事が、発行部数200万部、天下の環球時報に無断で翻訳・転載された。編集部の"指令"により、抗議の連絡をしてみた顛末>

環球時報という中国の新聞をご存じだろうか?

人民日報旗下の新聞としていわゆる「官制メディア」の一角を占める存在でありながら、社説やコラムでは"イケイケドンドン"な挑発的内容を載せることで知られている。

中国共産党の機関紙である人民日報は格調が高い。他国を直裁的に罵倒する、あるいは「ここは一発、武力制裁でもやっときますか」といった軽はずみな記事は載らない。その点、環球時報はフリーダムと言えばいいのだろうか、社説やコラムに関してはかなり好き放題に書いている。「ノーベル賞に対抗して孔子平和賞を作ろう!」という謎の運動も環球時報のコラムが初出だった(2010年、実際に同賞は創設されている)。

この新聞は日本の一部メディアにとってもありがたい存在で、「中国官制メディアがこんな過激な発言を!」と槍玉に挙げるのにちょうどいい存在だったりする。

私も某週刊誌のリサーチャーとしてお仕事をさせていただいたとき、「人民日報に日本をこき下ろすような発言は載ってませんかね? 載ってたら記事にしたいんですが」「人民日報はそんな直接的な表現は使いませんよ」「じゃ、環球時報でいいんで、そういう過激な記事を探してください」「えー」というやりとりをしたことをよく覚えている。日中メディアで互いに煽り合うときの大事なマッチポンプ・パートナーというわけだ。

さて、ここから本稿の主題となるのだが、私めはその環球時報からありがたく原稿料を頂戴したというお話である。

中国は「著作権!? なにそれ食えるの?」というお国柄

といっても、記事の執筆を依頼されたわけではない。ニューズウィーク日本語ウェブサイトに執筆した記事「『二次元経済』とは何か? 中国ビリビリマクロリンク取材記」(8月4日付)が環球時報に抄訳という形で掲載されたのだ。無断転載、盗用である。

takaguchi170928-2.jpg

Newsweek Japan

私がこの事実を知ったきっかけは、取材先のビリビリ動画広報からの連絡だった。「環球時報に掲載されたよ~ありがとう!」との喜びの声である。日本メディア向けの取材応対をしたつもりが、中国メディアにまで掲載されてラッキーという喜びであった。

私としても、「中国で名前が売れてよかった」ぐらいの気持ちだった。というのも中国は、とりわけ文字データに関しては「著作権!? なにそれ食えるの?」というお国柄である。

中国の大学に留学していた頃の話だが、ゼミでの師匠の言葉は衝撃的だった。「この問題については私の***という論文に書いています。適当に検索すると、海賊版PDFが落ちているので、気になる人はそれを読んでください」という言葉がそれだ。これが当たり前だとの認識を植え付けられていたので、無断転載や盗用に今さら目くじらを立てるという発想そのものがなかった。

だが、我らがニューズウィーク日本版ウェブ編集部の考えは違ったようだ。担当編集者Mさんから「無断転載許すまじ。利用料を取り立てよ。死して屍拾う者なし」とのステキな指令を頂いた(編注:実際には「無断転載は看過できません。すみませんが、環球時報への連絡をお願いしてもいいでしょうか」ぐらいのニュアンスです)。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ トランプ氏

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中