最新記事

アメリカ社会

衝撃の人気ドラマが連鎖自殺を引き起こす?

2017年8月21日(月)11時00分
マックス・カトナー

高校生が主人公の『13の理由』はヒットを飛ばしているが 13 Reasons Why Official Trailer/Netflix/YOUTUBE

<ネットフリックスのドラマ『13の理由』が大ヒット。自殺の話題がメディアをにぎわすことの悪影響は>

誰かの自殺がメディアで話題になると、それを機に悩んでいる人が助けを求めたり、他人の自殺の兆候に目を配る人が増えるという。一方でリスクもある。連鎖自殺の発生だ。

現実のものであれ架空のものであれ自殺についての話がメディアにあふれれば、連鎖のリスクは増殖する。最近のアメリカがまさにそうだ。

4月中旬、74歳の男性を殺害する様子をフェイスブックにライブ配信して指名手配されていたスティーブ・スティーブンズ(37)が、ペンシルベニア州で警察に追跡されている最中に銃で自殺。翌日には、殺人罪で終身刑に服していた元NFL選手アーロン・ヘルナンデス(27)が、刑務所で首つり自殺した。

そして、3月末に放映が始まったネットフリックスのオリジナルドラマ『13の理由』。自殺した女子高生が、死を選んだ理由を理解してもらうため同級生宛てに7本のカセットテープを遺す物語だ。若者を中心にヒットしているが、自殺をロマンチックなもの、実行可能な選択肢として描いているとの批判も大きい。

【参考記事】シャーロックとワトソンの名探偵コンビ、ドラマは衝撃の第4章へ(ネタばれ注意)

アメリカの自殺率は約30年で最も高いレベルにある。米疾病対策センター(CDC)の最新データ(14年)によれば、自殺は10~34歳のアメリカ人の死因の2番目。35~54歳では4番目、55~64歳では8番目だ。

メディアが自殺やその後の影響についてセンセーショナルに報じたり、自殺方法を具体的に説明したりすると、自殺を考えている人々は承認を与えられたと感じるようだ。一方、抑制的な報道なら、自ら命を絶つ衝動にブレーキをかけられる。

全米自殺防止財団の最高医学責任者クリスティン・ムーティエは、ニルヴァーナのボーカル、カート・コバーンが94年に自殺したとき、周辺地域の自殺率が下がった例を挙げる。

「メディアでの扱いはほぼ適切だった」と、コバーンの自殺に関する96年の調査には書かれている。「全体的にこんなメッセージだった。『偉大なアーティスト、偉大な音楽......ばかげた行動。やめたほうがいい。助けを求めてここに連絡しよう』」

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中