最新記事

水中ドローン

中国が最先端の無人潜水艦を開発、南シナ海で米艦艇を簡単に捕捉?

2017年7月31日(月)15時20分
トム・オコナー

中国国営テレビ局CCTVが映した無人潜水艦「海翼」 CCTV/YouTube

<南シナ海を航行する米潜水艦を素早く補足し、水中のデータを瞬時に地上に送信する「新兵器」を中国が実用化>

アジア太平洋で中国がアメリカによる挑発的行為とみなす動きを封じ込め、自国の主張する領有権を死守しようとしている。中国政府が手にした最新の水中ドローンを使えば、米軍の潜水艦をこれまでにない速さで捕捉できるかもしれない。

中国国営の通信社である新華社は23日、中国政府が海洋環境に関するデータ収集を目的に、南シナ海の海底で無人潜水艦「海翼」12機を航行させたと報じた。高度な技術を搭載した海翼は従来のドローンより性能が高く、耐久性に優れ、燃費も向上したと記事は紹介した。水中で取得したデータを瞬時に地上に送信するという、アメリカも未到達の技術まで搭載したという。科学的な用途を前提にしており攻撃能力はないが、今後中国が領海と主張する海域を航行する米軍の潜水艦の居場所を瞬時に探知するのに利用される恐れがある。

【参考記事】「宇宙兵器」の噂もある米空軍の無人機、軌道飛行記録を更新中

アメリカの世界記録を破る中国

今回の探査航行の責任者は新華社に対し、「地上の実験室にリアルタイムでデータを送信できる」と語った。航行の成功は「間違いなく飛躍的な進歩だ」と語った中国のハルビン工程大学の水中音響技術部学部長の話も掲載された。

開発したのは、アメリカが打ち立てた潜水深度の世界記録を3月の試験時に破ったとされる、中国国営の中国科学院だ。海翼は水深6328メートルを超える海底を航行し、5170メートルというアメリカの世界記録を更新したと、中国科学院は発表した。中国の英字紙チャイナ・デイリーによれば、特殊な電池と塗料を用いることで、潜水時に60トン以上の水圧にさらされても機体を維持できる。2014年に30日間で連続航行距離1021キロを達成し、世界記録を出したという。すでに中国軍系のメディアは、中国軍が海翼を軍事利用することも可能だろうと推測している。

【参考記事】【動画】イスラエル発の「空飛ぶロボットタクシー」、初の自律飛行に成功

米外交専門誌ナショナル・インタレストによれば、昨年中国の軍事情報誌に、海翼に関するこんな記述があったという。「電池で動くため推進装置がなく、敵に探知されるような特徴のある音を出さない。この特性は、軍事分野で非常に重要な意味を持つかもしれない」

【参考記事】フィッシング専用ドローン PowerRay が釣りを変える!?

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20%増、さらに拡大

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も 欧州同盟

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中