最新記事

テロ対策

ロイヤル・ヨルダン航空、米の電子機器禁止に神対応

2017年3月24日(金)18時07分
ロビー・グラマー

気のきいた対応を打ち出したロイヤル・ヨルダン航空 Ali Jarekji-REUTERS

<パソコンを持ち込めずに時間を持て余したなら、ロイヤル・ヨルダン航空が提案する12の方法を試してみては?>

入国禁止令だけでは足りないのか。トランプ政権は20日、テロ対策として中東と北アフリカの10カ所の空港を出発するアメリカ行きの便でスマホと医療機器以外の電子機器の機内持ち込みを禁止した。

禁止対象となる空港は、エジプトのカイロ、トルコのイスタンブール、クウェートのクウェート市、カタールのドーハ、モロッコのカサブランカ、ヨルダンのアンマン、サウジアラビアのリヤドとジェッダ、アラブ首長国連邦のドバイとアブダビ。

【参考記事】米英が電子機器持ち込み禁止、中東・北アフリカ出発便で

乗客は最長14時間のフライトをパソコンやタブレットなしでただ耐えるしかないのだろうか──「そんなことはありません」と、気のきいた対応を打ち出したのは、トランプ新規制の乗客への連絡にもいち早く対応していたロイヤル・ヨルダン航空。自社のフェイスブックページに利用者へのお知らせとして「PCなしで12時間過ごす方法」を掲載した。

1 ) 本を読む
2 ) お菓子をつまむ
3 ) 隣の人に話かけてみる
4 ) 瞑想する
5 ) 1時間ぐらいかけて見る映画を決める
6 ) 空を飛んでいる奇跡に改めて感動する
7 ) ネットがなかった時代の原始的な会話を楽しむ
8 ) 肘掛を取り合う
9 ) テーブルをキーボードだと思う
10 )機内免税店で買い物をしまくる
11 )人生の意味を考察する
12 )PCを持ち込めない理由を考える

パソコンを持ち込めない理由を考え始めたら、眠れなくなるかもしれない。今回の規制にはそもそも意味がないという見方もあるからだ。湾岸アラブ諸国の空港は、アメリカと同様の厳しい安全対策を講じている。この規制の対象にもなっているアブダビ空港には、米国土安全保障省が運営するアメリカの入国審査を受けられる設備もある。

また、今回の規制は直行便に限定されている。アメリカへの直行便を避けてヨーロッパ経由にすれば、パソコンを持ち込むこともできる。

【参考記事】パイロットも殺害していた「イスラム国」の非道

【参考記事】パソコン一台で航空機を乗っ取り?

テロリストがこれまで中継地点として利用してきたパキスタンが今回の規制対象になっていないのもおかしな話だ。パキスタン国際航空はこの抜け穴を逆手に取ってツイッタ―に投稿した。

知ってる? パキスタン国際航空ならPCもタブレットも持ち込めるってこと

興味深いことに、アメリカに続いて電子機器の持ち込みを禁止したイギリスは、アラブ湾岸諸国の空港を対象から外している。

トランプの真意はともかく、ロイヤル・ヨルダン航空が退屈なフライトを少しでも楽しいものにしてくれるよう願うばかりだ。

From Foreign Policy Magazine

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

米2月求人件数、19万件減少 関税懸念で労働需要抑

ワールド

相互関税は即時発効、トランプ氏が2日発表後=ホワイ

ワールド

バンス氏、「融和」示すイタリア訪問を計画 2月下旬

ワールド

米・エジプト首脳が電話会談、ガザ問題など協議
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中