最新記事

教育

「反逆する団塊」や「ゆとり世代」を生んだ学習指導要領の変遷

2017年3月15日(水)17時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

学習指導要領は「国民形成の設計書」? ferrantraite-iStock.

<10年毎に改訂される学習指導要領は、各世代の人間形成にも少なからぬ影響を及ぼしている。学校での選別が団塊世代の反発を生み、能力偏重への反省がゆとり世代を生んだ>

2020年以降に小中高で順次、実施される次期学習指導要領が公示された。学習指導要領とは教育課程の国家基準で、各学校はこれに基づいて教育課程(カリキュラム)を編成することになっている。

その内容は時代によって異なり、おおよそ10年間隔で改訂される。その変遷を見ると、能力主義の考えのもとで教育内容がかなり増やされた時期もあれば、その逆の時期もある。後者の学習指導要領で育った世代は、「ゆとり世代」などと言われたりする。

どの学習指導要領で育ったかが、各世代の人間形成に少なからず影響していると考えられる。学習指導要領を「国民形成の設計書」となぞらえた論者もいるが(水原克敏『学習指導要領は国民形成の設計書』東北大学出版会,2010年)、言い得て妙だろう。

【参考記事】受験格差が中国を分断する

学習指導要領は、以下のように変遷してきている。年表記は、小学校学習指導要領が改訂された年による(1955年、2003年、2015年の一部改訂は除外した)。

(1)1947年版(小・中は47年、高は48年から実施)
(2)1951年版(小・中・高とも51年から実施)
(3)1958年版(小は61年、中は62年、高は63年から実施)
(4)1968年版(小は71年、中は72年、高は73年から実施)
(5)1977年版(小は80年、中は81年、高は82年から実施)
(6)1989年版(小は92年、中は93年、高は94年から実施)
(7)1998年版(小・中は02年、高は03年から実施)
(8)2008年版(小は11年、中は12年、高は13年から学年進行で実施)
(9)2017年版(小は20年、中は21年、高は22年から学年進行で実施)

筆者の世代(1976年生まれ)は、(5)の77年版学習指導要領で育ったことになる。この春に大学4年になり就職活動に臨む学生(95年生まれ)は、(7)の98年版の世代だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

関税でインフレ長期化の恐れ、輸入品以外も=クーグラ

ワールド

イラン核開発巡る新たな合意不成立なら軍事衝突「ほぼ

ビジネス

米自動車関税、年6000億ドル相当対象 全てのコン

ビジネス

米、石油・ガス輸入は新たな関税から除外=ホワイトハ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中