最新記事

教育

「反逆する団塊」や「ゆとり世代」を生んだ学習指導要領の変遷

2017年3月15日(水)17時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

(1)~(9)の学習指導要領の実施期間で塗り分けた図の上に、それぞれの世代の軌跡線を引いてみる。筆者の世代の軌跡は、(83年、小1)と(94年、高3)を結んだ直線(緑)で表される。そのほか、1940年生まれ(赤)、48年生まれ(黄)、68年生まれ(紫)、84年生まれ(青)、95年生まれ(ピンク)、2010年生まれ(茶色)の軌跡線を書き込んだ。

maita170315-chart01.jpg

今年の大学4年生は、学校生活のほとんどを(7)のもとで過ごしてきた世代。ゆとり教育を掲げ、教育内容を3割削減した学習指導要領だが、その洗礼をもろに受けた「ゆとり世代」ということになる。

この世代の会社選びの基準は、企業規模や給与よりも、育児休業の取りやすさや残業の少なさといった「働きやすさ」にあるという(日本経済新聞、2017年3月15日)。最近、長時間労働が社会問題化していることもあるかもしれないが、ゆとりを重視した学習指導要領の影響も幾分かはあるだろう。

そういう筆者も「ゆとり世代」の1人だ。(5)の指導要領は、高度経済成長期の能力主義を反省し、「ゆとり」「精選」の方針のもと、授業時数を削減したものだった。社会奉仕や勤労体験学習が重視されたのも特徴で、その効果があったのか、数でみて非行が最も少なかった世代でもある。

その一世代上の68年生まれは、逆に非行が最も多かった世代(delinquent generation、非行世代)として知られる。80年代初頭の「非行第3ピーク」の担い手はこの世代だ。児童期を(4)の能力主義の指導要領で過ごし、思春期になって「ゆとり」「精選」に方向転換されたのだが、それに伴いタガが外れてしまったのだろうか。教育方針の急転が、多感な思春期の入口と重なったのは不運だったかもしれない。

黄色の48年生まれは、人数的に最も多い団塊の世代。児童期は、法的拘束力がなく授業時間も一律に定められていなかった「ゆるい」指導要領で育ったが、思春期になってから締め付けが厳しくなる。能力主義の方針のもと、高校の職業学科が細分され、差別的な選り分けにも晒された。そうした教育への反発から、学生運動の闘志が生まれたのかもしれない。

【参考記事】ネットでコンテンツの消費はするが、発信はほとんどしない日本の子どもたち

84年生まれは、今世紀初頭の「キレる子ども」と呼ばれる世代だ。一貫して(6)の指導要領で育ったが、10代の時期にインターネットの普及という社会変革を経験した。指導要領の上では「情報化社会への対応」がうたわれたが、当時の脆弱な情報教育では青少年を情報化社会に適応させるのは難しかったようだ。高校で情報科という必修教科が設けられたのは、その後の(7)の指導要領からだ。

一番下の2010年生まれは、これから小学校に上がり、次期学習指導要領に基づいた教育を受けることになる。プログラミング教育、小3からの英語教育、アクティブ・ラーニング(AL)......。まさに21世紀型の人間形成が試みられる。

教育は時代や社会によって異なる。教育社会学の基本テーゼだが、学習指導要領の歴史的変遷は、それを教えてくれる興味深い題材だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏「全目標達成まで作戦継続」、イスラエルは

ワールド

原油8%超急騰、イラン攻撃で海運にも混乱

ワールド

トランプ政権の今後の計画見えず、イラン攻撃受け=米

ワールド

イラン攻撃に各地で抗議、パキスタンで23人死亡 パ
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
特集:日本人が知らない AI金融の最前線
2026年3月 3日号(2/25発売)

フィンテックの進化と普及で、金融はもっと高速に、もっとカジュアルに

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    ドバイの空港・ホテルに被害 イランが湾岸諸国に報復攻撃、民間インフラも対象に
  • 4
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 5
    「本当にテイラー?」「メイクの力が大きい...」テイ…
  • 6
    【銘柄】「三菱重工業」の株価上昇はどこまで続く...…
  • 7
    【銘柄】「ファナック」は新時代の主役か...フィジカ…
  • 8
    米・イスラエルの「イラン攻撃」受け、航空各社が中…
  • 9
    「高市大勝」に中国人が見せた意外な反応
  • 10
    最高指導者ハメネイ師死亡(イラン発表)、トランプ…
  • 1
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医師がすすめる意外な健康習慣
  • 2
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 3
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの謎判定に「怒りの鉄拳」、木俣椋真の1980には「ぼやき」も
  • 4
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 5
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 6
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 7
    米国の中国依存が低下、台湾からの輸入が上回る
  • 8
    中国で今まで発見されたことがないような恐竜の化石…
  • 9
    住宅の4~5割が空き家になる地域も......今後30年で…
  • 10
    「若い連中は私を知らない」...大ヒット映画音楽の作…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中