最新記事

教育

「反逆する団塊」や「ゆとり世代」を生んだ学習指導要領の変遷

2017年3月15日(水)17時00分
舞田敏彦(教育社会学者)

(1)~(9)の学習指導要領の実施期間で塗り分けた図の上に、それぞれの世代の軌跡線を引いてみる。筆者の世代の軌跡は、(83年、小1)と(94年、高3)を結んだ直線(緑)で表される。そのほか、1940年生まれ(赤)、48年生まれ(黄)、68年生まれ(紫)、84年生まれ(青)、95年生まれ(ピンク)、2010年生まれ(茶色)の軌跡線を書き込んだ。

maita170315-chart01.jpg

今年の大学4年生は、学校生活のほとんどを(7)のもとで過ごしてきた世代。ゆとり教育を掲げ、教育内容を3割削減した学習指導要領だが、その洗礼をもろに受けた「ゆとり世代」ということになる。

この世代の会社選びの基準は、企業規模や給与よりも、育児休業の取りやすさや残業の少なさといった「働きやすさ」にあるという(日本経済新聞、2017年3月15日)。最近、長時間労働が社会問題化していることもあるかもしれないが、ゆとりを重視した学習指導要領の影響も幾分かはあるだろう。

そういう筆者も「ゆとり世代」の1人だ。(5)の指導要領は、高度経済成長期の能力主義を反省し、「ゆとり」「精選」の方針のもと、授業時数を削減したものだった。社会奉仕や勤労体験学習が重視されたのも特徴で、その効果があったのか、数でみて非行が最も少なかった世代でもある。

その一世代上の68年生まれは、逆に非行が最も多かった世代(delinquent generation、非行世代)として知られる。80年代初頭の「非行第3ピーク」の担い手はこの世代だ。児童期を(4)の能力主義の指導要領で過ごし、思春期になって「ゆとり」「精選」に方向転換されたのだが、それに伴いタガが外れてしまったのだろうか。教育方針の急転が、多感な思春期の入口と重なったのは不運だったかもしれない。

黄色の48年生まれは、人数的に最も多い団塊の世代。児童期は、法的拘束力がなく授業時間も一律に定められていなかった「ゆるい」指導要領で育ったが、思春期になってから締め付けが厳しくなる。能力主義の方針のもと、高校の職業学科が細分され、差別的な選り分けにも晒された。そうした教育への反発から、学生運動の闘志が生まれたのかもしれない。

【参考記事】ネットでコンテンツの消費はするが、発信はほとんどしない日本の子どもたち

84年生まれは、今世紀初頭の「キレる子ども」と呼ばれる世代だ。一貫して(6)の指導要領で育ったが、10代の時期にインターネットの普及という社会変革を経験した。指導要領の上では「情報化社会への対応」がうたわれたが、当時の脆弱な情報教育では青少年を情報化社会に適応させるのは難しかったようだ。高校で情報科という必修教科が設けられたのは、その後の(7)の指導要領からだ。

一番下の2010年生まれは、これから小学校に上がり、次期学習指導要領に基づいた教育を受けることになる。プログラミング教育、小3からの英語教育、アクティブ・ラーニング(AL)......。まさに21世紀型の人間形成が試みられる。

教育は時代や社会によって異なる。教育社会学の基本テーゼだが、学習指導要領の歴史的変遷は、それを教えてくれる興味深い題材だ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、EUに凍結ロシア資産活用の融資承認を改

ワールド

米韓軍事演習は「武力」による北朝鮮抑止が狙い=KC

ワールド

米ウ代表団、今週会合 和平の枠組み取りまとめ=ゼレ

ワールド

ローマ教皇、世界の紛争多発憂慮し平和訴え 初外遊先
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ガザの叫びを聞け
特集:ガザの叫びを聞け
2025年12月 2日号(11/26発売)

「天井なき監獄」を生きるパレスチナ自治区ガザの若者たちが世界に向けて発信した10年の記録

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 2
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファール勢ぞろい ウクライナ空軍は戦闘機の「見本市」状態
  • 3
    【クイズ】次のうち、マウスウォッシュと同じ効果のある「食べ物」はどれ?
  • 4
    【寝耳に水】ヘンリー王子&メーガン妃が「大焦り」…
  • 5
    7歳の息子に何が? 学校で描いた「自画像」が奇妙す…
  • 6
    がん患者の歯のX線画像に映った「真っ黒な空洞」...…
  • 7
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 8
    100年以上宇宙最大の謎だった「ダークマター」の正体…
  • 9
    7歳の娘の「スマホの検索履歴」で見つかった「衝撃の…
  • 10
    「攻めの一着すぎ?」 国歌パフォーマンスの「強めコ…
  • 1
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるようになる!筋トレよりもずっと効果的な「たった30秒の体操」〈注目記事〉
  • 2
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで墜落事故、浮き彫りになるインド空軍の課題
  • 3
    ポルノ依存症になるメカニズムが判明! 絶対やってはいけない「3つの行動」とは?【国際研究チーム】
  • 4
    マムダニの次は「この男」?...イケメンすぎる「ケネ…
  • 5
    AIの浸透で「ブルーカラー」の賃金が上がり、「ホワ…
  • 6
    海外の空港でトイレに入った女性が見た、驚きの「ナ…
  • 7
    【最先端戦闘機】ミラージュ、F16、グリペン、ラファ…
  • 8
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 9
    「週4回が理想です」...老化防止に効くマスターベー…
  • 10
    老後資金は「ためる」より「使う」へ──50代からの後…
  • 1
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」はどこ?
  • 2
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 3
    一瞬にして「巨大な橋が消えた」...中国・「完成直後」の橋が崩落する瞬間を捉えた「衝撃映像」に広がる疑念
  • 4
    「不気味すぎる...」カップルの写真に映り込んだ「謎…
  • 5
    【写真・動画】世界最大のクモの巣
  • 6
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸…
  • 7
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 8
    【クイズ】クマ被害が相次ぐが...「熊害」の正しい読…
  • 9
    まるで老人...ロシア初の「AIヒト型ロボット」がお披…
  • 10
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中