最新記事

アメリカ社会

「メリークリスマス禁止」をあの男が変える!?

2016年12月24日（土）08時31分
小暮聡子（ニューヨーク支局）

そもそも「メリークリスマス」と言いたい・言われたいのか

　もっとも、アメリカにクリスマスを取り戻そうという主張はトランプのオリジナルではない。ハーバード・ビジネス・レビュー誌によれば、「メリークリスマスと言って良いか否か」という論争は、2005年に保守派のラジオパーソナリティーであるジョン・ギブソンが発表した著書『対クリスマス戦争』と、それを取り上げたFOXニュースの番組をきっかけに勃発した。それ以来この論争は、アメリカで例年の季節行事となっている。

　ギブソンが主張したのは、政府や大企業は「メリークリスマス」と言うことを政治行為とみなして排除することで、反クリスマス運動を推進しているというもの。例として挙げたのは、04年にアマゾンが顧客に対して「メリークリスマス」の代わりに「ハッピーホリデー」と発信するようになったり、学校が「クリスマス休暇」ではなく「冬休み」と言うようになったことなどだ。

　確かに、今ではアメリカの大企業はこぞって「ホリデー」派に転換している。「ホリデーセール」や「ホリデーコンサート」など、市場では「クリスマス」という言葉がタブー化されているようにさえ見える。

　トランプが異を唱えているのは、「クリスマス」という言葉がさながら「禁句」となりつつある状況だ。彼は昨年のこの時期、スターバックスが恒例のクリスマス仕様の紙カップを廃止すると発表した際に「我々はスターバックスの不買運動をすべきかもしれない」と発言して物議を醸した（この騒動との因果関係は不明だが、今年のスタバのホリデーカップにはクリスマスらしさが復活している）。

　では、トランプが解釈するようにアメリカ人は本音では今も「メリークリスマス」と言いたいのだろうか。調査機関「Public Religion Research Institute（PRRI）」が今月行った世論調査によれば、「店や企業は顧客に対して『メリークリスマス』の代わりに『ハッピーホリデー』」と言うべきかという問いに対して、「言うべき」と答えたのは回答者の47％、「言うべきではない」は46％と、意見が真っ二つに分かれた。回答の相違には党派的な要素が色濃く、「メリークリスマスと言うべき」と答えた共和党員は67％に上った一方で、民主党員はわずか30％だった。

　一方で、キリスト教徒以外の人が「メリークリスマス」と言われて気分を害するかどうかは人によるだろう。リベラル紙のニューヨーク・タイムズでさえ今月、「クリスマスを祝わないユダヤ教徒やイスラム教徒も、心のこもった『メリークリスマス』を不快に思わないと言うことが多い」と記事で指摘した。

　イギリスでは今も「メリークリスマス」が主流だというし、公的な場や市場での名称を「クリスマス」に戻すべきかどうかは別として、トランプ政権誕生をきっかけに対人間コミュニケーションにおける「対クリスマス戦争」は意外と平和な結末を迎えられるかも？

【参考記事】スパコン「ワトソン」まで参入！AIで激変するクリスマス・ショッピング事情

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中