最新記事

米外交

トランプの外交政策は孤立主義か拡張主義か

2016年11月14日(月)18時47分
エマ・アシュフォード(米ケイトー研究所研究員)

トランプの長女イヴァンカは駐日大使の噂も Gary Cameron-REUTERS

<選挙中の外交についての演説は矛盾だらけで、孤立主義から帝国主義まで何でもありうる>

 ニューヨークのブロードウェイで大ヒット中のミュージカル「ハミルトン」のなかで、イギリスから独立を勝ち取った元の臣下たちにイギリス王ジョージ3世が詰め寄る場面がある。「自分たちのしたことは正しかったと思うのか」

「次は何が起きると思う?」と王は尋ねる。「君たちは自由の身だ。国を率いるのがどれほどかわかるか。誰も助けてはくれない。これから何が起きるか、少しでもわかっているのか?」

 私たちは今、自分に同じ疑問をぶつける必要がある。

 予想を覆して次期大統領の座を射止めたドナルド・トランプはいったい、どんな政策に取り組むのか? これから何が起こるのか?

【参考記事】「トランプ大統領誕生」で日本のメリットは何か?

 外交政策に関するトランプの言動は、大統領選を通じてずっと矛盾だらけだった。イラン核合意の破棄を主張する共和党のタカ派的な主張から、シリアなど中東の国々における紛争からは逆に手を引くという独自の姿勢を見せた。ロシアに対しては共和党の従来の強硬路線からは一転、妥協策を打ち出した。ロシアのウラジーミル・プーチン大統領に対して異常な執着を示し、褒めちぎってきた。

 果たして今度は何が起きるだろう。トランプ政権はどんな外交政策を推進するだろうか。米紙ワシントン・ポストの政治コラムで、ジョージ・ワシントン大学のエリザベス・サンダース教授は次のように指摘する。経験不足の大統領の下では、アドバイザーが幅を利かせる傾向がある。だから、トランプが外交政策でどんな選択をするかは、彼がアドバイザーに誰を選ぶかにかかっている。想像できるシナリオは以下2通りだ。

シナリオ1)孤立主義

 共和党のなかでも極右に近い人々がアドバイザーに付くなら、トランプ政権は「アメリカ第一主義」に傾き、貿易や移民を攻撃する政策を採るだろう。選挙でトランプに勝利をもたらしたのもそうした主張だった。

 現政権より改善される部分もある。中東の内戦に対するアメリカの関与が減り、ロシアとの関係も改善されるかもしれない。

 だが、よく孤立主義と間違えられるこうした慎重で抑制のきいた外交政策と違い、トランプの政策は本物の孤立主義に陥るだろう。貿易や移民の規制とともに外交は不活発になり、アメリカは世界の舞台から遠のいていく。

【参考記事】トランプの経済政策は、アメリカだけが得をする「歪んだグローバリズム」

 トランプは全力で勝つことに固執する。勝つか、負けるかだ。そうなれば他国とのゼロサム的な摩擦が増えて、他の大国との危険な貿易戦争にも発展しかねない。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必…
  • 10
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中