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アメリカ経済

3Dプリンターがアメリカの製造業を救う

2016年5月13日（金）17時05分
ケビン・メイニー

　ナイキは今、シューズの大半をベトナムなどアジアの工場で製造している。シューズの製造コストに占める人件費の割合は極端に大きいから、メーカーが安い労働力を求めて国外に生産拠点を移すのは自然な流れだ。

　規模の経済を実現するため、ナイキは需要予測に基づいて巨大な工場で大量生産を行う。製品は輸送されて、世界中の小売店に並び、在庫は大量に廃棄される。膨大な無駄が出て輸送コストも高くつくが、それを差し引いてもメーカーは大きな利益を上げられる。

　仮にナイキのシューズが短時間で安く３Ｄプリンターで製造できたら、このビジネスモデルはどうなるだろう。

　小売店は在庫を持たないショールームになる。顧客が好みのシューズを選んだら、最寄りのプリンターにデザインファイルが送信されて、製造が開始される。顧客は完成品を直接受け取りに行くか配達してもらう。これなら無駄はなくなり輸送コストも節減でき、国外の巨大工場も、そこで働く低賃金の労働者も不要になる。

【参考記事】最適な色のファンデーションを「出力」する３Ｄプリンターはいかが？

　工場は消費の中心地近くの小規模施設になり、ナイキのような企業の役目はデザインとマーケティング、安定した品質の維持だけになる。３Ｄプリンターならデザインの細かな修正にも応じられるから、顧客の好みに合わせたカスタムメイドの製品作りもお手の物だ。

アジアの製造拠点には大打撃

　分散型製造方式では、輸送で排出される二酸化炭素は大幅に減る。アジアの製造拠点は大打撃を受け、ひいては国際政治における各国の力関係も変わるだろう。人の力で行っていた作業の多くが自動化されるため、製造業の雇用が先進国に戻ってくるわけではない。その代わりデザインや技術などの分野で新たな雇用が生まれるだろう。資金が外国に流出せず、国内で循環するようになるメリットもある。

【参考記事】「３Ｄプリンター食品」が食糧難を救う

　新技術の常で、３Ｄプリンターの成長曲線も最初は緩いだろうが、臨界点に達すると一気に普及する。今はスペアパーツなど単純な構造物しか成形できないが、次第に付加価値の高い製品を作れるようになるだろう。

　流れは止められない。３Ｄハブズなど数社の新興企業がサービスを開始し、シーメンスやゼネラル・エレクトリック（GE）など大手が支援に乗り出す。

　３Ｄプリンターでは今、アメリカが世界をリードしている。大統領選の某候補者に言いたい。「このままでは中国に負ける」とわめく暇があるなら、「世界の工場」に閑古鳥が鳴くよう、この成長を応援することだ。

[2016年5月17日号掲載]

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