最新記事

アメリカ経済

3Dプリンターがアメリカの製造業を救う

2016年5月13日(金)17時05分
ケビン・メイニー

 ナイキは今、シューズの大半をベトナムなどアジアの工場で製造している。シューズの製造コストに占める人件費の割合は極端に大きいから、メーカーが安い労働力を求めて国外に生産拠点を移すのは自然な流れだ。

 規模の経済を実現するため、ナイキは需要予測に基づいて巨大な工場で大量生産を行う。製品は輸送されて、世界中の小売店に並び、在庫は大量に廃棄される。膨大な無駄が出て輸送コストも高くつくが、それを差し引いてもメーカーは大きな利益を上げられる。

 仮にナイキのシューズが短時間で安く3Dプリンターで製造できたら、このビジネスモデルはどうなるだろう。

 小売店は在庫を持たないショールームになる。顧客が好みのシューズを選んだら、最寄りのプリンターにデザインファイルが送信されて、製造が開始される。顧客は完成品を直接受け取りに行くか配達してもらう。これなら無駄はなくなり輸送コストも節減でき、国外の巨大工場も、そこで働く低賃金の労働者も不要になる。

【参考記事】最適な色のファンデーションを「出力」する3Dプリンターはいかが?

 工場は消費の中心地近くの小規模施設になり、ナイキのような企業の役目はデザインとマーケティング、安定した品質の維持だけになる。3Dプリンターならデザインの細かな修正にも応じられるから、顧客の好みに合わせたカスタムメイドの製品作りもお手の物だ。

アジアの製造拠点には大打撃

 分散型製造方式では、輸送で排出される二酸化炭素は大幅に減る。アジアの製造拠点は大打撃を受け、ひいては国際政治における各国の力関係も変わるだろう。人の力で行っていた作業の多くが自動化されるため、製造業の雇用が先進国に戻ってくるわけではない。その代わりデザインや技術などの分野で新たな雇用が生まれるだろう。資金が外国に流出せず、国内で循環するようになるメリットもある。

【参考記事】「3Dプリンター食品」が食糧難を救う

 新技術の常で、3Dプリンターの成長曲線も最初は緩いだろうが、臨界点に達すると一気に普及する。今はスペアパーツなど単純な構造物しか成形できないが、次第に付加価値の高い製品を作れるようになるだろう。

 流れは止められない。3Dハブズなど数社の新興企業がサービスを開始し、シーメンスやゼネラル・エレクトリック(GE)など大手が支援に乗り出す。

 3Dプリンターでは今、アメリカが世界をリードしている。大統領選の某候補者に言いたい。「このままでは中国に負ける」とわめく暇があるなら、「世界の工場」に閑古鳥が鳴くよう、この成長を応援することだ。

[2016年5月17日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ トランプ氏

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中