最新記事

シリア

ロシア参戦で錯綜するシリアの空爆地図

2015年10月2日(金)17時45分
ジャック・ムーア

 米軍の空爆の多くは、トルコ国境に近いクルド人の都市コバニに対して行われてきた。コバニは昨年10月ISISの手に落ちたが、米軍の支援を受けて、クルド人部隊が奪還に成功。その後もISISは再侵攻を試み、クルド人部隊との間で激しい戦闘が繰り返されている。ISIS掃討に及び腰だったトルコは7月末、ようやく米軍の基地使用を許可。米軍は8月、トルコのインジルリク空軍基地から有人戦闘機による空爆を開始した。

イギリス

 イギリスは、公式にはまだシリア領内の空爆を行っていない。2013年8月に英議会の決議で攻撃が禁じられたからだ。だが、英人権団体リプリーブの情報公開請求で、英軍のパイロットがISISに対する空爆に参加していたことが7月に明らかになった。イギリスはまた、ISISの戦闘員となったイギリス人2人をドローン攻撃で殺害している。9月8日にデービッド・キャメロン首相自らが発表した。

フランス

 フランソワ・オランド仏大統領は9月27日、ISISに対して初の空爆を行ったと発表した。フランスはこの1年、シリアのISISを空爆すればアサド政権を利することになるとして攻撃を控えていたが、シリア難民の大量流入を止めるために参加を決めた。フランスは今週、アサド政権の戦争犯罪についての捜査にも着手している。

トルコ

 シリアの北に位置するトルコは、アサド政権の打倒を目指している。今年はまだアサド軍に対する攻撃は行っていない。しかし、7月20日にトルコ南部の自爆テロで30人以上が死亡し、さらに国境付近での銃撃でトルコ軍兵士が1人殺害されると、7月24日にISISに対して初の空爆を行った。トルコ政府はまた、国境に接するシリア北部からISISを排除し、「安全地帯」を作ることをアメリカなどに提案している。難民を収容すると同時に、シリアの反体制派の活動拠点にするためだ。

 一方、ISISと同じイスラム教スンニ派に属するトルコ政府に対しては、ISISの勢力拡大を助けているという批判もある。トルコのメディアは、同国の情報機関がISIS向けとみられる武器をシリアに送ったと報じ、米政府からはトルコ国内のISIS戦闘員を放置していると批判されている。

イスラエル

 ISISへの空爆には参加していないが、非武装地帯のゴラン高原を挟んでシリアと国境を接しているためとばっちりを受ける。シリアからロケット弾が飛んできたり、イスラエル軍によれば同国内に潜入しようするテロリストもいる。イスラエルを危険にさらすこうした行為は容赦しないとして、軍はためらわず反撃している。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、1カ月半内にサウジ訪問か 1兆ドルの対

ビジネス

デフレ判断の指標全てプラスに、金融政策は日銀に委ね

ワールド

米、途上国の石炭からのエネルギー移行支援枠組みから

ビジネス

トランプ氏、NATO加盟国「防衛しない」 国防費不
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中