最新記事

中東

コバニ奪還で揺らぐ「イスラム国」の支配

国籍を越えて団結したクルド人と「有志連合」の空爆がもたらした大きな勝利

2015年1月28日(水)17時33分
リチャード・ホール

世界が注目 コバニ攻防戦は逐一トルコ側からテレビカメラで捉えられ、世界に報道された Yannis Behrakis-Reuters

 シリア北部の都市コバニへの、イスラム教スンニ派テロ組織ISIS(自称イスラム国、別名ISIL)の攻撃は昨年7月、世界のメディアもほとんど気付かないうちに静かに始まった。

 その時点でISISは、イラク北西部の大部分を制圧していた。準備不足で士気の低いイラク軍を敗走させ、多くの重兵器を奪っていた。その後ISISは、東にある首都バグダッドではなく、クルド系住民が暮らすシリア北部のコバニ周辺へと矛先を向けた。

 コバニをめぐる攻防は、シリア内戦で最も注目される戦いとなった。

 戦闘前、コバニに暮らす住民は約4万5000人で、大きな都市ではない。しかしコバニ攻防戦は、ISISに反撃するアメリカの戦略上、象徴的な意味を持ち、そして重要なテストケースだった。

 一度ならず「コバニ陥落」が予測されたにもかかわらず、今週クルド人部隊はISISを街から追い出し、周辺地域にまで後退させたと宣言した。

 なぜ勝利できたのか? 誰にも止められないと思われたISISの侵攻を、これと言って特徴のない街がどうやって阻止したのか?

「陸の孤島」コバニ

 コバニがISISの標的となった理由は、地図を見れば明らかだ。街の規模は小さく、シリア国内の他のクルド地域とは離れている。まるでISIS勢力圏内の「離れ小島」だ。

 街の北側にはすぐにトルコ国境が控えている。街中での爆発や砲弾が発射される際の煙がトルコ側の丘の上からテレビカメラで捉えられた。

 ISISにとってコバニ攻略の戦略的意義は大きい。長大なトルコ国境を掌握すれば、トルコからシリアへの兵士の入国が容易になり、さらにシリア北東部のクルド勢力の反撃を大きく分断することができる。

 ISISはまず街の西部の集落を占領し、9月までには周辺の300の集落と市街地の半分も掌握した。

 状況は厳しかった。数万の避難民が、街道沿いに車を乗り捨ててトルコ国境に押し寄せた。負け知らずのISISに立ち向かったのは、十分な武装もないクルド人の民兵組織、人民防衛隊(YPG)と街に残された住民たちだった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 10
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中