最新記事

犯罪

日本向け極薄コンドームはどこへ消えた?

コンテナから消えた72万個の背景に見えるアジアの一大「闇コンドーム市場」の実態

2011年2月10日(木)16時17分
ブライアン・パーマー

品質が命 偽コンドームには耐久テストもない Wilson Chu-Reuters

 先週、マレーシアから日本に向かっていた極薄コンドーム約72万個が消えた。貨物船が日本に到着した際、コンドームが詰められていたコンテナは空で、鍵が交換されていた。どうやらマレーシアの港へ輸送途中に盗まれたらしい。マレーシアで貨物船強盗はあまり珍しくないが、なぜこんな大量のコンドームを盗もうと思ったのか。一体いくら稼げるというのか。

 良くて数千ドルといったところだろう。盗まれた極薄コンドームは小売価格にすると総額150万ドル相当だが、盗人たちがブラックマーケットでそれほどの金額を稼ぐのは難しいはずだ。

 アジアの合法的な市場で、コンドーム1個の卸売り価格は現在、数セントといったところだ。これがブラックマーケットなら、その卸値はもっと安いに決まっている。闇市場では、品質テストもされていない数百個を有名ブランドの箱に入れた偽造コンドームが1ドルで取引されているのは有名な話。こういった偽物は世界中で見つかっている。

 アジアは、正規品でも偽物でも、世界的なコンドームネットワークの中心地として知られている。年間30億個のコンドームを生産し、世界をリードするタイは、その12%をアメリカに輸出している(アメリカではコンドームはもう大量生産されていない)。

 世界のコンドーム生産国トップ5はすべてアジアの国で、その生産数は合計すると年間116億個になる。イランまでもが、国営工場で年間4500万個のコンドームを生産している。

「漏れ検査」も不合格

 偽コンドームは近年、特に中国で大きな問題になっている。09年に中国当局が摘発した偽コンドーム製造工場は、安価で低品質で植物オイルが塗られたコンドーム200万個を有名ブランドの包に入れて販売、1万1300ドルを稼いでいた。アメリカでも大手コンドームメーカー「トロージャン」の名前で売られていた中国製の偽コンドームが見つかっている。

 利幅がかなり大きいことを考えれば、コンドームのブラックマーケットが生まれても不思議ではない。コンドーム1個を作るコストは2〜3セントだが、アメリカでは平均1ドル12セントで販売されている。デザイナーブランドなら、4ドル以上で売られていることもある。

 とはいえコンドームの品質は適当では済ませたくないもの。

 まともなメーカーなら、一連の品質テストを行っている。テスト用コンドームを吊るして水を入れ、ゴムが破れるまで伸ばす。空気で膨らます「破裂」テストも行い、どれほどの圧力に耐えられるかもテストする。電流を流して穴が開いていないかのチェックは、生産した全コンドームが対象だ。さらにいくつかのサンプルをオーブンに1週間入れて劣化を加速させ、一連のテストを繰り返す。

 これが偽コンドームなら、新品でも「漏れ検査」すらパスしないだろう。

Slate.com特約)

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

スペインに緊急事態宣言、大規模停電で 原因特定でき

ワールド

ロシア、5月8から3日間の停戦を宣言 ウクライナ懐

ワールド

パキスタン国防相「インドによる侵攻差し迫る」、 カ

ワールド

BRICS外相会合、トランプ関税の対応協議 共同声
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 2
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 3
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 4
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 5
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    体を治癒させる「カーニボア(肉食)ダイエット」と…
  • 8
    トランプの中国叩きは必ず行き詰まる...中国が握る半…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    【クイズ】米俳優が激白した、バットマンを演じる上…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 3
    MRI検査で体内に「有害金属」が残留する可能性【最新研究】
  • 4
    ロシア国内エラブガの軍事工場にウクライナが「ドロ…
  • 5
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初…
  • 6
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは…
  • 7
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 8
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 9
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 3
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 4
    日本史上初めての中国人の大量移住が始まる
  • 5
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中