最新記事

スキャンダル

「予防接種で自閉症になる」論文のデタラメ

ＭＭＲワクチンと自閉症の関連を主張した12年前の論文がようやく撤回されたが、予防接種を拒否する流れが止まることはない

2010年2月3日（水）18時08分
シャロン・べグリー（サイエンス担当）

疑惑の医師　ウェークフィールドは予防接種拒否運動に火をつけた張本人（写真中央。1月28日、英医事委員会での尋問後の記者会見で）
　Luke MacGregor-Reuters

　子供への予防接種が自閉症の症状を引き起こす──。１９９８年、そう主張する論文が英医学誌ランセットに掲載されると、欧米各地で予防接種を拒絶する親が激増した。

　あれから10年以上。多くの研究者がこの研究に疑問を呈し、共同研究者の大半が何年も前から論文の撤回を求めてきた。そして今週、ランセットはついに、この悪名高きこの論文を正式に撤回した。

　問題のワクチンは、麻疹（はしか）とおたふくかぜ、風疹を予防する新三種混合ワクチン（ＭＭＲワクチン）。論文の共同研究者13人のうち10人はすでに２００４年に、ワクチンと自閉症の関連性を否定していたが、主要執筆者の医師アンドリュー・ウェークフィールドは撤回を拒否してきた。今回、ようやくこの論文が科学界から抹消されたわけだが、それは長年指摘されてきた科学的な間違いのためではなく、この研究が倫理基準に違反していたという公的判断のおかげだ。

予防接種拒否で麻疹の罹患率アップ

　一言でいえば、問題の論文はＭＭＲワクチンの接種を受けた子供が数日以内に腸に炎症を起こす可能性があるという内容だ。12人の被験者のうち９人については、接種後１〜14日以内に自閉症の症状も見られたため、ウェークフィールドはワクチンが子供の腸にダメージを与えたと結論づけた。

　ウェークフィールドの複雑な仮説によれば、麻疹の予防に関係するワクチンによって腸に炎症が生じ、そこから有害たんぱく質が血中を通って脳に流れこみ、神経細胞に損傷を与えて自閉症を引き起こすという。

アメリカの自閉症の発生率は２０００年には３００人に１人だったが、最新統計では１００人に１人以上に増えている。ウェークフィールドの論文を機に、自閉症の増加は予防接種のせいだというヒステリーに近い世論が巻き起こり、それは10年以上経った今も続いている。親たちが子供へのワクチン接種を拒んだ結果、麻疹の罹患率は上昇した。

　ただし今回、イギリスで検証されたのは、論文の科学的な正しさとは別の視点だった。

　ウェークフィールドには長年、倫理規定違反の疑惑がついて回っていた。英サンデー・タイムズ紙は04年、被験者のうち数人は、ワクチン製造メーカーを相手取った裁判の担当弁護士の依頼人の子供だったと指摘。さらに、裁判絡みの研究に資金援助をする公的機関リーガル・エイド・ボードから、ウェークフィールドが５万５０００ポンドを受け取っていたことも明らかにした。

　こうした報道を受けて、ランセットのリチャード・ホートン編集長は当時、こう発言している。「今わかっていることを当時知っていたら、論文中のＭＭＲワクチンに関する部分を掲載することは絶対になかった。致命的な利害の衝突があった」

ワクチンと自閉症の因果関係は否定されず

　倫理規定違反に関する当時の調査では結局、研究者が罪に問われることはなかった。だが英医事委員会は新たに２年半に及ぶ調査を行い、研究チームが適切な倫理手続きを踏んだかを検証。１月末に出した答えは、ノーだった。

　１４３ページの報告書は、ウェークフィールドの行為が多くの面で「不誠実」かつ「誤解を招く」ものだったと指摘している。だが重要なのは、彼がランセットに対して、子供の集め方（弁護士を通じて行った）について誤解を招く報告をしており、利害の衝突を否定した論文中の倫理声明が虚偽だったこと。そして、研究の舞台となった病院が、研究の実施を承諾していなかったことだ。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

ミャンマー地震の死者1000人超に、タイの崩壊ビル
2025.03.29

ビジネス

中国・ＥＵの通商トップが会談、公平な競争条件を協議
2025.03.29

ワールド

焦点：大混乱に陥る米国の漁業、トランプ政権が割当量
2025.03.29

ワールド

トランプ氏、相互関税巡り交渉用意　医薬品への関税も
2025.03.29
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 2
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジェールからも追放される中国人
  • 3
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が？...中国・河南省で見つかった「異常な」埋葬文化
  • 4
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 5
    なぜANAは、手荷物カウンターの待ち時間を最大50分か…
  • 6
    不屈のウクライナ、失ったクルスクの代わりにベルゴ…
  • 7
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 8
    アルコール依存症を克服して「人生がカラフルなこと…
  • 9
    最悪失明...目の健康を脅かす「2型糖尿病」が若い世…
  • 10
    「この巨大な線は何の影？」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 3
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えない「よい炭水化物」とは？
  • 4
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 5
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 6
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 7
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 8
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大…
  • 9
    大谷登場でざわつく報道陣...山本由伸の会見で大谷翔…
  • 10
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 6
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中