最新記事

新型コロナウィルス

コロナで破局?ベビーブーム? 「自宅待機」で変わるパートナー関係

2020年04月02日(木)19時00分
岩澤里美(スイス在住ジャーナリスト)

憩いの場が急に職場に変化した(写真はイメージ) nullplus-iStock

<新型コロナウィルスは今、プライベート空間で新たな猛威をふるいつつある。コミュニケーションの盲点を埋めるために、できる工夫とは?>

日本では、新型コロナウイルス感染大流行で「コロナ夫婦喧嘩」になる家庭も出ているという。ヨーロッパでも似たようなことが起きている。夫婦とも在宅ワークになったり、多くの商店も娯楽もダメ、友人と会うことも控えているし、子供がいれば休校で子供のことも考えないといけないため、ストレスがかかりやすい。

新型コロナウィルスの大流行で、ドイツではいま、推定でほぼ50%の人が在宅ワークしている。ドイツのタブロイド誌Bunteは、大流行が恋愛関係に与える影響を、パートナーがいる人(同居、別々に住む場合とも)1200人にアンケートした結果(セックス用品販売業We-Vibeが実施) を報じている。回答者の6人に1人が、普段よりも相手に対して腹を立てることが増えたと感じているという。

いま、ドイツのメディアでは、そんな「恋愛へのマイナス効果をはねのける方法」が、盛んに取り上げられている。

家での境界線を、はっきりさせよう

同居している夫婦や恋人同士にとって、憩いの場の家が急に職場になったら、やはり戸惑う。仕事をしているのに、家族や恋人が「ちょっと手伝って!」「これ聞きたいのだけれど」「お茶飲まない?」などと言ってきたら、おそらく、イラっとするのではないか。それが重なれば、喧嘩にまで発展しかねない。

Nicola Erdmann(ライフスタイル雑誌『ICON』のウェブ版編集者で、恋愛相談のプロ)は、日刊紙Die Weltのポッドキャスト配信で、次のようにアドバイスする。

「遠隔会議があるから静かにして、集中しないといけないから話しかけないでと、はっきり言いましょう。相手はそれを尊重しましょう。一緒に小休憩やランチをきちんとすると決めて、それ以外は相手の領域に入らないようにするのはよいことです。別々の部屋で仕事をして、休憩の場所では仕事をせず、物理的に境界線を引ければ理想です」

IT機器が十分でなく家族で共有する場合は、誰がいつ利用すると文字化して貼っておくとトラブルを避けやすい、とすすめる専門家もいる。

同じように、パートナーセラピストのVera Mattも、相手に境界線を示すことをすすめる。「私たちはみな、普段、相手に妥協して適切にコミュニケーションをとっていません。パーソナルスペースがものすごく限られている現状では、厳しく感じられる言い方も必要です」。

【参考記事】「神が守る」と言う人も現れはじめたヨーロッパの不安

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:フィリピンの「ごみゼロ」宣言、達成は非正

ワールド

イスラエル政府、ガザ停戦合意を正式承認 19日発効

ビジネス

米国株式市場=反発、トランプ氏就任控え 半導体株が

ワールド

ロシア・イラン大統領、戦略条約締結 20年協定で防
あわせて読みたい

RANKING

  • 1

    「男性に守られるだけのヒロイン像」は絶滅?...韓ド…

  • 2

    残忍非道な児童虐待──「すべてを奪われた子供」ルイ1…

  • 3

    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ・ラブ、メーガン…

  • 4

    人肉食の被害者になる寸前に脱出した少年、14年ぶり…

  • 5

    「ショート丈」流行ファッションが腰痛の原因に...医…

  • 1

    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ・ラブ、メーガン…

  • 2

    タンポンに有害物質が含まれている...鉛やヒ素を研究…

  • 3

    「ショート丈」流行ファッションが腰痛の原因に...医…

  • 4

    残忍非道な児童虐待──「すべてを奪われた子供」ルイ1…

  • 5

    「レースのパンツ」が重大な感染症を引き起こす原因に

  • 1

    ヨルダン皇太子一家の「グリーティングカード流出」…

  • 2

    「レースのパンツ」が重大な感染症を引き起こす原因に

  • 3

    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ・ラブ、メーガン…

  • 4

    キャサリン妃の「結婚前からの大変身」が話題に...「…

  • 5

    韓国Z世代の人気ラッパー、イ・ヨンジが語った「Small …

MAGAZINE

LATEST ISSUE

特集:トランプ新政権ガイド

特集:トランプ新政権ガイド

2025年1月21日号(1/15発売)

1月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は?