最新記事
バイオ技術

掛け軸、巻き物...日本の紙文化財を守る素材「新古糊」の凄さ

2024年3月28日(木)11時30分
一ノ瀬伸
林原・新古糊と従来の古糊

修復した掛軸の柔軟性を「林原・新古糊」(左)と従来の製法で作られた古糊で比較

<掛け軸や巻き物の本紙と裏打紙の接着に使用される「古糊」は、製造に約10年の年月を要するため、急なニーズに対応できないという弱点があった。一方、2010年に発表された「林原・新古糊」は古糊とほとんど同じ機能を持つ上に、約2週間という短期間で製造される。この素材の価値と開発背景を紹介する>

岡山県に本社を置くバイオ企業・林原(※)の製造する素材が今日、文化財保存の分野で活躍している。

※ 林原は2024年4月1日より、社名を「Nagase Viita(ナガセヴィータ)」に変更する。「Viita(ヴィータ)」は「生命/暮らし」を表すラテン語の「Vita」に「i」を加え、生命が寄り添う様子を表現した造語

なかでも注目なのが、木材や金属を保存する効果が認められた多機能糖質のトレハロースだ。1995年に同社が量産化に成功したことで、それまで化粧品や医療品に限られていた使用範囲が食品にも広がり、今では幅広い用途で使われるようになった糖の一種である。長崎県松浦市では、海中から引き揚げられた「元寇」沈没船の遺物を保存するプロジェクトに用いられている。

【関連記事】食品だけじゃない? 元寇の沈没船遺物も保存できる糖質「トレハロース」の機能と可能性|PR

文化財保存に貢献している同社の素材は、トレハロース以外にもある。2010年から販売している「林原・新古糊(しんふるのり)」もその一つだ。貴重な美術品を後世に伝えるために重宝される「新しくて古い糊」とは一体どんな素材なのか──。

10年要する工程を2週間で製造

まずは、「古糊(ふるのり)」について説明する必要があるだろう。古糊は、小麦でんぷんを煮て作った糊を10年ほど熟成させたもの。掛け軸や巻き物の本紙と裏打紙の接着に使用されている、日本の伝統的な材料だ。

接着力が適度で乾燥後も柔軟性を保ち、修復時には水分を与えれば簡単に剥がせるという特長がある。だが一方で、製造に長い時間を要し、一定量を超える急な使用ニーズに対応しにくいという弱点があった。

そこで2002年、バイオ技術に強い林原と国立文化財機構東京文化財研究(東文研)、文化財の保存・修復を手掛ける京都の企業、岡墨光堂が共同で、古糊と同じ特徴を持つ糊の開発に着手した。林原の広報担当者は、開発の経緯と意義を次のように説明する。

「古糊は入手しにくいため、安易に合成接着剤による修復が行われてしまうケースがあり、将来の修復が不可能になることが懸念されました。当社のでんぷんに対する知見を活かし、国内外にある日本の文化財を後世に引き継ぐことを目指しました。過去に複数のアカデミアが挑戦するも確定には至らなかった古糊の生成メカニズムを解明することによって、技術力の証明になるとも考えました」

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

-日産、11日の取締役会で内田社長の退任案を協議=

ビジネス

デフレ判断指標プラス「明るい兆し」、金融政策日銀に

ビジネス

FRB、夏まで忍耐必要も 米経済に不透明感=アトラ

ワールド

トルコ、ウクライナで平和維持活動なら貢献可能=国防
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中