最新記事

AI

「すごすぎる!」とSNSで話題──難題も完璧に答えるAI「ChatGPT」とは

2022年12月9日(金)17時00分
エリザベス・スティメル
AIチャットボット

Ivan Kuchin-iStock

<テキストで質問を投げかけると「人間か」と疑うほど精度の高い回答を用意してくれるAIの「ChatGPT」が注目を集めている。わずか6日間で100万人以上のユーザーが利用し、SNSで話題沸騰中の同サービスを解説する>

AIチャットボットの最新鋭が姿を現した。ツイッターなどのSNS上では大きな話題となっており、ネットユーザーたちはテクノロジーの新時代を目の当たりにしている。

新たに登場したAIチャットボット「ChatGPT」は、イーロン・マスクらが2015年に共同創業し、サンフランシスコを拠点とする非営利のAI研究開発企業・OpenAIが開発した。同社のサム・アルトマンCEOによれば、11月30日のリリースからわずか6日間で100万人以上のユーザーが利用したという。

GPTは「Generative Pre-Trained Transformer(文章生成型事前学習済みトランスフォーマー)」の略。ChatGPTは、OpenAIの自然言語モデル「GPT-3」の次世代バージョンだ。

ChatGPTは無料で使え、従来のAIチャットボットと比較して、誰にでも使いやすいインターフェースを採用している。

多くのAIチャットボットは過去の回答を記憶せず、多くの場合、不適切なプロンプトだらけになってしまう。OpenAIは今回、こうした問題の多くを解決したという。

新たなフォーマットは「後続質問に回答し、間違いを認め、誤った前提に疑問を投げ掛け、不適切な要求を拒否することを可能にする」と、同社はブログで述べている。

ニューヨーク・タイムズのテクノロジー担当コラムニスト、ケビン・ルースに言わせれば、ChatGPTは「一般人向けにリリースされたAIチャットボットの最高峰」だ。

ChatGPTはこれまでに受けた質問を記憶することができる。もっとも、その知識は2021年より前に学習したデータに限られるため、時事問題に対する回答は古い内容になる可能性がある。

「違法行為の指示」の作成といった「不適切な要求」は拒否するよう設計されているが、100%確実というわけではない。

OpenAIは「不適切な要求は拒否するようにしているが、有害な指示に応答したり、偏向した行動を示す場合もある」と説明している。


(問題があるかどうかを判断する)モデレーションAPIを使用し、特定の安全でないコンテンツを警告・ブロックしているが、当分の間は、検出すべき問題を検出できなかったり、誤って有害と判断したりするケースがあるものと考えている。ユーザーフィードバックを収集して、継続中のシステム改善にぜひとも役立てたい。

ChatGPTは、同じくOpenAIが開発した画像生成AIツール「DALL・E」とともにSNSを席巻中で、ユーザーらが自前のAI生成コンテンツを共有している。

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 6
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 7
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 8
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 9
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 10
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン.…
  • 9
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 10
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    有害なティーバッグをどう見分けるか?...研究者のア…
  • 10
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中