最新記事
SDGsパートナー

フードロス削減、農業課題解決...トレハロースで「安定的な食料確保」を目指すナガセヴィータ

2024年11月15日（金）11時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

自然由来の農業資材として活用、世界の農業課題「干ばつ」解決へ

さらに、2021年からは食料生産への取り組みも強化し、近年農業分野で注目が高まっている「バイオスティミュラント」へ、トレハロースを展開するための研究を行っている。

バイオスティミュラント（以下、BS）とは、海藻から抽出される多糖類や、植物と共生する微生物などの自然由来の原料を用いた、新しい農業資材だ。植物が本来持つ力を引き出すことで、農薬や肥料の効果を補って、収穫量や品質を維持したり、収穫後の貯蔵性を高めることができる。

バイオスティミュラントへのトレハロースの展開イメージ図

バイオスティミュラントへのトレハロースの展開イメージ図

ナガセヴィータはこれまでの研究で、トレハロースには植物本来の免疫力や、環境ストレスへの抵抗性を誘導する機能があることを明らかにしており、BSとしての利用が期待されている。

世界的に見ると、作物に対する環境ストレスの中でも、特に干ばつが大きな影響を及ぼしている。その中でトレハロースは、植物の浸透圧バランスの維持に寄与し、過度の水分損失を防ぐなど、植物が本来持つ干ばつに対する抵抗性を誘導することが報告されている。

BSの普及は、化学農薬や化学肥料の使用を減らすことに繋がる。世界の農業において、化学的な農業資材による地力の低下や、農業従事者の健康被害が課題とされているなかでは、ナガセヴィータの功績は大きなものと言えるだろう。

干ばつに対するトレハロースのバイオスティミュラント効果を示す写真

干ばつに対するトレハロースのバイオスティミュラント効果を示す写真。通常の給水レベルを70％に下げてインゲン豆に干ばつストレスを与えると生育が抑制される（左）が、1ヘクタール当たり50グラムに相当するトレハロースを2回散布すると、インゲン豆の生育が改善された（右）　提供：Field Science/UNESP Team, Botucatu-SP, Brazil

2030年を目標に、人と地球の健康を支える、安全で持続可能な食の普及を進めるナガセヴィータ。トレハロースをはじめとする微生物や酵素の力を利用して生み出された素材で、フードロス削減や農業分野の課題解決に大きく貢献していくだろう。

20250311issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年3月11日号（3月4日発売）は「進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗」特集。ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニスト、29歳の「軌跡」

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

-日産、11日の取締役会で内田社長の退任案を協議＝
2025.03.07

ビジネス

デフレ判断指標プラス「明るい兆し」、金融政策日銀に
2025.03.07

ビジネス

ＦＲＢ、夏まで忍耐必要も　米経済に不透明感＝アトラ
2025.03.07

ワールド

トルコ、ウクライナで平和維持活動なら貢献可能＝国防
2025.03.07
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集：進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号（3/ 4発売）

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは？
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 5
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇？　年…
  • 6
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け！最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る！」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中