最新記事
SDGsパートナー

人と地球に優しい「洗剤を使用しない洗濯」でランドリー業界に革新をもたらすwash-plusの挑戦

2023年12月21日(木)13時00分
ニューズウィーク日本版編集部SDGs室 ブランドストーリー

合成化学物質を使用しないため排水汚染が少なく環境負荷を抑えられるうえに、十分な洗浄力があり無色・無臭・無刺激。アトピー皮膚炎や化学物質過敏症など肌が弱い人も安心して利用できる。

「この事業は、創業者自身に子供が生まれたことをきっかけに、アトピー性皮膚炎の子どもが少なくないことを知り、『すべての人に安心して洗濯できる環境を提供したい』という創業者の願いからスタートしました。結果的に人だけでなく環境にも配慮した技術開発につながったのです」と、wash-plus広報室の大田紀子氏は語る。

従来の洗濯では洗濯後に洗剤を落とすためにすすぎが2回必要だが、アルカリイオン電解水で洗うと衣類への洗剤残りがなくすすぎが1回でよいため、水の使用量も従来のコインランドリーでの洗濯から約3割も削減することができる。

さらに、排水汚染が少ない排水レス洗濯機を着想し、現在、浦安市内にて実証実験を行っている。排水を海に流さないことで、衣類などに含まれるマイクロプラスチックの排出を抑えられる洗濯の実現を目指している。

こうした取り組みは、外部からも高く評価されており「第2回SDGsジャパンスカラシップ岩佐賞(環境の部)」の受賞をはじめ、経済産業省の「地域未来牽引企業」や「ちばSDGsパートナー」にも認定されるなど、さまざまな受賞・認定を受けている。

ウォッシュプラス写真2.JPG

「wash+」は2023年11月現在、全国で直営店21店、フランチャイズ25店を展開。ホテル内のコインランドリーとしても大手ホテルチェーンで採用が進む(写真:東京ベイ潮見プリンスホテル)

洗濯業界にITの技術でさらに革新をもたらす

近年では、洗濯にITの技術を導入することで、より利便性を高める取り組みにも力を入れている。ランドリー専用IoTシステムを機械メーカーと共同開発し、ソフトウェアのアップデートで機器の寿命を飛躍的にアップさせることに成功した。

このシステムは、「wash+」ブランド以外でも導入可能で、連動アプリにより顧客の利便性向上とともにオーナーの管理軽減も実現し、利用者は2023年11月現在、システム利用店339店、顧客用アプリダウンロード数は32万人を超える。

「wash+」の技術には、人口が世界一となり都市化による環境問題が深刻化しているインドをはじめ海外からも多くの問い合わせが来ているという。アレルギーや安全な水資源の確保、マイクロプラスチックの問題は世界に共通した課題であり、同社のような取り組みは海外においてもますます必要とされていくことだろう。


20250408issue_cover150.png
※画像をクリックすると
アマゾンに飛びます

2025年4月8日号(4月1日発売)は「引きこもるアメリカ」特集。トランプ外交で見捨てられた欧州。プーチンの全面攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

※バックナンバーが読み放題となる定期購読はこちら


あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のNY市長の起訴棄却 政権の「
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中