最新記事
健康

寿命が5年延びる「運動量」に研究者が言及...40歳からでも間に合う【最新研究】

How Millions of Americans Could Live 5 Years Longer

2024年11月24日(日)10時30分
ハッティ・ウィルモス
ランニングシューズ

StockSnap-pixabay

<最も身体的に活動的な25%の人々の総身体活動量は1日約2時間半のウォーキングに相当...平均して5年、最も運動不足の人々であれば寿命が11年延びる可能性も>

「英国スポーツ医学雑誌(British Journal of Sports Medicine)」に発表された最新研究によると、40歳以上のアメリカ人のうち、最も運動している上位25%の人々と同レベルの運動をすることで、平均して5年寿命が延びる可能性があるという。

また、この研究では40歳以上のアメリカ人の中で最も運動不足の25%の人々が上位25%の人々と同レベルの運動を行うことで、平均して11年寿命が延びる可能性についても試算し、次のように述べる。


 

「この研究結果は、運動がこれまで考えられていたよりもはるかに大きな健康上の利益をもたらすことを示しています。これはより精密な方法で測定された結果です」

運動が健康によいことはよく知られているが、運動が寿命にどのように影響するかを正確に把握するためにデータを活用し、異なる運動レベルが寿命に与える影響を測定する予測モデルを作成した。

2003~2006年に行われた「米国全国民健康・栄養調査(NHANES)」のデータを使用。この調査では、40歳以上の人々の活動レベルが追跡されており、さらに2019年のアメリカ合衆国国勢調査局の人口データや、2017年にアメリカ全国保健統計センター(NCHS)に記録されている死亡データも活用された。

これらの情報を基にアメリカ人の中で最も身体的に活動的な25%の人々の総身体活動量が1日約2時間半のウォーキングに相当することを算出。もしアメリカの40歳以上の全員がこのレベルの運動を毎日行えば、平均寿命が78.6歳から約84歳に延びると研究者らは推定する。

SDGs
使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが「竹建築」の可能性に挑む理由
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米・エジプト首脳が電話会談、ガザ問題など協議

ビジネス

米国例外主義に幕、海外への分散投資が適切=PIMC

ビジネス

クアルコムが英アルファウェーブ買収提案を検討

ビジネス

トランプ氏、TikTok巡る最終案を2日に検討=米
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 8
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 9
    【クイズ】2025年に最も多くのお金を失った「億万長…
  • 10
    トランプが再定義するアメリカの役割...米中ロ「三極…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 3
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥーが解明される...「現代技術では不可能」
  • 4
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 5
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中