最新記事
映画

パレスチナ人とイスラエル人の監督による異色の映画...アカデミー賞最有力『ノー・アザー・ランド』とは?

Watch, Be Touched, and Then?

2025年2月28日(金)18時09分
サム・アダムズ(スレート誌記者)
『ノー・アザー・ランド 故郷は他にない(No Other Land)』場面写真

イスラエルによる住宅破壊が進むパレスチナ人居住地区で撮影された本作は住民の抵抗と人間としての姿を描き、ドキュメンタリーの力を問う ©2024 ANTIPODE FILMS. YABAYAY MEDIA

<イスラエル軍のブルドーザーが家や学校を破壊するのは恐ろしいけれど「見慣れた光景」だ。賞レース総なめもアメリカでの配給が決まらない、ドキュメンタリー映画が描く不都合な真実──(米誌記者レビュー)>

ドナルド・トランプ米大統領の衝撃の「ガザ所有」発言がもたらした最も重大な結果とは、到底言えない。だが今や、はっきりしたことがある。今年のアカデミー長編ドキュメンタリー賞を受賞する作品は、ほぼ決まりだ。

パレスチナ自治区ガザから住民約200万人を追い出して、アメリカがリゾート開発する。そんな構想をトランプが表明したのは2月上旬だ。スレート誌コラムニストのフレッド・カプランによれば、「米大統領による史上最も異常な中東問題発言」だった。


それ以前から『ノー・アザー・ランド 故郷は他にない(No Other Land)』は長編ドキュメンタリー賞の最有力候補と見なされていた。

『ノー・アザー・ランド 故郷は他にない』予告編


2019~23年にヨルダン川西岸のパレスチナ人居住地区マサーフェル・ヤッタで撮影した本作は、イスラエル当局による住宅の破壊に抵抗するパレスチナ人の姿を鮮烈に描き、高く評価されていた。

とはいえ、もはや疑問の余地はない。今年のアカデミー賞の最多部門候補作『エミリア・ぺレス(Emilia Pérez)』は、主演のトランス女性俳優の過去の人種差別発言が判明し、トランプ政権への抗議の意思表示として選ぶのが難しくなった。

ならばなおさら、『ノー・アザー・ランド』に賞を授与するのが、世界にメッセージを発する上で最も明快な選択肢だ。

その決断には、皮肉も付きまとう。昨年の受賞作『マリウポリの20日間(20 днів у Маріуполі)』と同様、ドキュメンタリーの効果を疑問視し、不正義を広く知らしめることが変化を生むという考えを疑ってかかる作品が賞に輝くことになるのだから。

映画『マリウポリの20日間』予告編
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

FRBとECB利下げは今年3回、GDP下振れ ゴー

ワールド

ルペン氏に有罪判決、被選挙権停止で次期大統領選出馬

ビジネス

中国人民銀、アウトライトリバースレポで3月に800

ビジネス

独2月小売売上は予想超えも輸入価格が大幅上昇、消費
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集:まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号(3/25発売)

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 5
    「炊き出し」現場ルポ 集まったのはホームレス、生…
  • 6
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 9
    突然の痛風、原因は「贅沢」とは無縁の生活だった...…
  • 10
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 1
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 2
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 10
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 10
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中