最新記事

ブランド

アメリカ極右が愛するダークヒーローとは? 勝手なイメージ利用に不快感

The Punisher Goes Rogue

2021年4月2日(金)16時21分
ジョン・ジャクソン
過激な極右(イメージイラスト)

ILLUSTRATION BY ALEX FINE FOR NEWSWEEK

<米連邦議会議事堂を襲撃した過激集団に愛用されてイメージ悪化に頭を抱える企業が続出>

マーベル・コミックスが厄介な問題に直面している。それも、どちらかといえばB級キャラクターである「パニッシャー」のブランドイメージに関する問題だ。

パニッシャーは、マーベルのコミックに登場するヒーローの中でも珍しく冷酷なキャラとして知られる。かつてはアメリカの海兵隊員だったが、家族を惨殺されたのを機に、悪者たちに死の裁きを与えるダークヒーローに変わった男なのだ。

マーベルの悩みの種は、そんなパニッシャーが今年1月、ワシントンの米連邦議会議事堂になだれ込んだ暴徒たちの間で熱狂的に支持されていることだ。昨年の米大統領選でドナルド・トランプ大統領が敗北したことを認めず、選挙結果を承認する手続きが行われている議事堂を襲撃し、5人の死者を出す騒動を起こした連中だ。

暴徒たちは、トランプ選対の公式グッズである赤いMAGAハットや、「トランプ2024」という横断幕と共にアメコミのロゴを身に着けていた。なかでも多かったのが、パニッシャーのトレードマークである黒地に白いどくろのロゴだ。

ネットフリックス制作のドラマ『Marvel パニッシャー』に主演した俳優ジョン・バーンサルは、「(連邦議会を襲撃した)人々はだまされ、敗北して、恐れている。それは(パニッシャーが)体現する理念とは全く異なる」と、ツイッターで不快感をあらわにした。

ファンの間では、いっそパニッシャーというキャラクターをお払い箱にしてはどうかという声もある。パニッシャーの生みの親であるコミックライターのジェリー・コンウェイも、「その可能性を考えることもある」と語った。「キャラクターに問題があるわけではなく、アメリカ社会の現在の状況を考えるとね」

だがマーベルは何度も映画化されている『パニッシャー』のリブート版を企画中ともいわれ、具体的なコメントを出すことは拒否している。

自社ブランドの知的財産権が侵害された場合、コピー商品のメーカーや小売店を相手取って裁判を起こすことはできる。だが人気商品であるほど、いたちごっこになる可能性は高い。ウェブ雑誌ザ・ファッション・ロー(TFL)のジュリー・ザーボ編集長は、「例えばナイキが20の模倣品販売ウェブサイトを訴えても、差し止め命令が出るまでの間に新たなサイトが20できているだろう」と語る。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

ソフトバンクG、オープンAIに追加出資 最大5.9

ワールド

ブラジル前大統領、ルペン氏公職追放を「左派的司法活

ワールド

中国軍、台湾周辺で陸海軍・ロケット部隊の合同演習

ビジネス

テスラ第1四半期納車台数は前年比マイナスか、競争激
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中