最新記事

エンターテインメント

ハリウッドとエンタメ業界を直撃した最悪のコロナ危機

The Hit to Hollywood

2020年4月21日（火）19時00分
ポール・ボンド（カルチャー担当）

トム・ハンクス夫妻（左下）は感染、『ブラック・ウィドウ』（左上）や『ワイルド・スピード/ジェットブレイク』（右）は公開延期、テーマパークは閉鎖に　PHOTO ILLUSTRATIONS BY GLUEKIT; ROBERT MACHADO NOA-LIGHTROCKET/GETTY IMAGES, P. LEHMAN-BARCROFT MEDIA/GETTY IMAGES, PG/BAUER-GRIFFIN-GC IMAGES/GETTY IMAGES

＜全米の映画館の80％以上が閉鎖、新作映画のスケジュールもメチャクチャに＞

新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、ドナルド・トランプ米大統領が国家非常事態を宣言したのは3月13日。アメリカのエンターテインメント業界では、その直後から状況が急激に悪化した。

例えば当日の朝、CBSの人気長寿番組『ジャッジ・ジュディ』の撮影現場では「ミニ暴動」が発生した。同社幹部が従業員に自宅待機を求めるメールを送っていたにもかかわらず、プロデューサーが出社を要求したためだ。

「誰もが怒鳴り合っていた」と、騒動を目撃したあるスタッフは言う。3日後、『ジャッジ・ジュディ』は放送中止になった（CBSの広報担当はコメントを拒否）。

その数日前には、オーディション番組『アメリカズ・ゴット・タレント』の審査員でコメディアンのハウイ・マンデルが、防護服とガスマスクを着用して収録に現れた。その後、トム・ハンクスとリタ・ウィルソン夫妻のようなセレブの感染も相次いでいる（2人は既に回復）。

全米6000館の映画館は80％以上が休館。バスケットボール、野球、アイスホッケーといった人気プロスボーツはシーズンを中断または延期した。テーマパークは閉鎖され、コンサートやブロードウェイのショーは中止。一部の映画は世界中で公開が延期され、100以上のテレビ番組も制作を中断している。

ダメージの規模は不明

この業界は過去に経験したことのない危機に直面している。「エンターテインメントは多くの人々との接触を伴うため、最も打撃を受ける主要産業の1つだ」と、米シンクタンクの経済・政策研究センターのエコノミスト、アイリーン・アップルボムは言う。

既に映画館チェーンの株価は大打撃を受けている。AMCシアターズは年初来で約50％、シネマークUSAは約70％ダウン。映画のスクリーンにCMを流すナショナル・シネメディアの株は約60％、大型スクリーンを運営するIMAXの株は約50％下落した。

あらゆる種類のエンターテインメント企業が損失処理に追われるのは確実だが、具体的な規模はまだ不明だ。大手会計事務所プライスウォーターハウスクーパーズの予測では、2020年上半期のメディア・エンターテインメント部門全体の売上高は全世界で2兆3200億ドル、前年比でわずか1％増にとどまる見込み。格付け会社S＆PグローバルはAMC、シネマーク、ライブ・ネーション・エンターテインメント、ウォルト・ディズニー、バイアコムCBSの親会社ナショナル・アミューズメントなど、エンターテインメント企業20社以上の社債格付けを引き下げた。

次のページオンライン配信を前倒し
今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議
2025.04.26

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ　トランプ氏
2025.04.26

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出
2025.04.26

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了　中国事業の
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 10
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中