最新記事
ライフハック

100年以上前に発見された「タイパ」の極意...「時間の20%を有効に使え」

2024年2月13日(火)17時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部
タイパ

Min C. Chiu-shutterstock

<「80対20の法則」はビジネスにだけ役立つ法則ではない。時間を有効に使い、人生を豊かにするにはどう活用すればいいか。時間に革命を起こす7つのステップとは>

「利益の80%は、顧客の20%がもたらす」「仕事の成果の80%は、費やした時間の20%から生まれる」――これが世の常であるとする「80対20の法則」について、ご存じの人も多いだろう。

それもそのはず、起業家、投資家、経営コンサルタントであるリチャード・コッチによる『人生を変える80対20の法則』の初版が刊行されてから20年以上が経ち、この間36の言語に翻訳され、世界で数百万人に読まれてきた。
増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則

日本でも、改訂版となる『新版 人生を変える80対20の法則』や、まんが版『まんがでわかる 人生を変える80対20の法則』のほか、20周年を記念した『増補リニューアル版 人生を変える80対20の法則』(リチャード・コッチ著、仁平和夫・高遠裕子翻訳、CCCメディアハウス)が刊行されるなど、時代に合わせて形を変えながら長く親しまれてきた。

この80対20の法則の基本原理を100年以上も前に発見したヴィルフレード・パレートの名にちなみ、「パレートの法則」とも呼ばれ、人生の成功法則として長きにわたり、世界中で語り継がれてきた。

「20%という最小限の努力・労力が、80%の成果・結果をもたらす」というキャッチーなフレーズから、この法則は、いかに最小限のリスクで大きなリターンを得るかという、ビジネスや投資の文脈で引用されることが多い。

しかし実は、ビジネスや投資のみならず、時間管理、人付き合い、幸福など、さまざまなシーンで「使える」人生哲学としても示唆に富んだものなのだ。

最新版である「増補リニューアル版」は全20章から成る。ここでは一部を抜粋し、80対20の法則があらゆるシーンで活用できることを3回にわたって紹介ししていく。

まずは現代人が何よりも重視している、タイムパフォーマンス、タイパにまつわる「時間革命」の話から。

※抜粋第2回:人間関係を変えるには、まず「大切な20人」のリストを作る。すると上位4人に「重要度」の80%が集中する
※抜粋第3回:毎日を幸福に過ごす7つの習慣の1つ目が「運動」である理由

◇ ◇ ◇

超忙しい人も、超ヒマな人も、誰にとっても必要なのが、時間革命だ。時間は足りないのではない。時間はあり過ぎるのだ。

問題は、時間の使い方、時間に対する考え方にある。そして、問題があるということは、そこに問題解決の糸口があるということだ。時間革命は、幸福感という意味でも、成果という点でも、大きく飛躍する近道である。

80対20の法則と時間革命

時間の使い方に80対20の法則を適用すると、以下の仮説がでてくる。

・個人の偉業――生活や仕事はもちろん、学術、芸術、文化、スポーツの各分野で成し遂げられた偉業のほとんどは、ごく一部の時間で達成されたものだ。成し遂げられた成果と、それに要した時間との間には、大きな不均衡がある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

印パ、停戦後の段階に向け軍事責任者が協議へ 開始遅

ワールド

米中、関税率を115%引き下げ・一部90日停止 ス

ビジネス

トランプ米大統領、薬価を59%引き下げると表明

ビジネス

スズキ、関税影響など今期400億円見込む BYD軽
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
特集:英語で学ぶ 国際ニュース超入門
2025年5月 6日/2025年5月13日号(4/30発売)

「ゼロから分かる」各国・地域情勢の超解説と時事英語

メールマガジンのご登録はこちらから。
メールアドレス

ご登録は会員規約に同意するものと見なします。

人気ランキング
  • 1
    心臓専門医が「絶対に食べない」と断言する「10の食品」とは?...理想は「1825年の食事」
  • 2
    脂肪は自宅で燃やせる...理学療法士が勧める「3つの運動」とは?
  • 3
    健康は「何を食べないか」次第...寿命を延ばす「5つの指針」とは?
  • 4
    部下に助言した時、返事が「分かりました」なら失敗…
  • 5
    5月の満月が「フラワームーン」と呼ばれる理由とは?
  • 6
    SNSにはトップレス姿も...ヘイリー・ビーバー、ノー…
  • 7
    シャーロット王女の「親指グッ」が話題に...弟ルイ王…
  • 8
    「2025年7月5日に隕石落下で大災害」は本当にあり得…
  • 9
    ロシア機「Su-30」が一瞬で塵に...海上ドローンで戦…
  • 10
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中