最新記事
ライフハック

100年以上前に発見された「タイパ」の極意...「時間の20%を有効に使え」

2024年2月13日(火)17時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

・同様に、個人の幸福感のほとんどは、きわめて限られた時間のなかで得られる。幸福というものが正確に測定できるなら、一日でみても、一カ月でみても、一年でみても、一生涯でみても、ごく短い時間に集中していることがわかるだろう。

これを80対20の法則を使って、数量的に言い換えるとこうなる。

・成果の80%は、使う時間の20%で達成される。逆にいえば、使う時間の80% は、成果の20%にしかつながらない。

・幸福の80%は、人生の20%で経験する。人生の80%は、幸福の20%しかもたらさない。

これはもちろん仮説であり、自分の経験に照らして検証してみる必要がある。

この仮説が正しいとすれば(わたしはすでに検証済みであり、大多数のケースで、正しいことがわかっている)、さらに驚くべき4つの仮説が導き出される。

・やっていることのほとんどは、価値が低い。

・時間のごく一部が、残りの時間よりはるかに価値をもっている。

・だとすれば、発想を大胆に変える必要がある。時間の使い方を少しばかり変えたところで何の意味もない。

・時間のわずか20%を有効に使うだけで、時間が足りないということはなくなる。

少しだけ時間を取って、自分の毎日の生活を振り返り、80対20の法則どおりになっているか考えてみよう。正確なパーセンテージはどうでもいい。正確なパーセンテージを計算することなど、そもそも不可能なのだから。

重要なのは、成し遂げた仕事や手に入れた幸福が、それにかけた時間と見合っているのか、それとも大きな不均衡があるかどうかである。生産的な20%の時間が、成果の80%につながっているだろうか。幸福の80%は、時間の20%に集中しているだろうか。

大事なのは、時間をうまく管理することではない

時間と成果の釣り合いが取れていないなら、時間革命を起こす必要がある。時間をやり繰りしようとあれこれ考えても仕方がない。時間の配分を少しばかり変えたところで、大した意味はない。

時間の使い方を根本から見直す必要がある。そして、時間についての考え方そのものを変える必要があるだろう。

時間革命の手引――7つのステップ

時間革命を起こすには、次の7つのステップが必要になる。(以下、ステップ⑦以外のステップについては詳細を省く)

①頭を切り替え、努力と報酬は別物だと考える
②罪悪感を捨てる
③押しつけられた仕事から自分を解放する
④常識にとらわれず、柔軟に時間の使い方を考える
⑤80%を与えてくれる20%が何かをみつける
⑥80%を与えてくれる20%に使う時間を増やす
⑦つまらないことはやめる

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

米エヌビディア、高速で安価な天気予報向けAIモデル

ワールド

仏国民議会、15歳未満のソーシャルメディア利用禁止

ワールド

トランプ氏の移民摘発「行き過ぎ」58%、支持率最低

ワールド

韓国産業相が近く訪米、ラトニック商務長官と会談へ
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市 vs 中国
特集:高市 vs 中国
2026年2月 3日号(1/27発売)

台湾発言に手を緩めない習近平と静観のトランプ。激動の東アジアを生き抜く日本の戦略とは

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 7
    中国、軍高官2人を重大な規律違反などで調査...人民…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 3
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 6
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 7
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中