最新記事
ライフハック

100年以上前に発見された「タイパ」の極意...「時間の20%を有効に使え」

2024年2月13日(火)17時25分
ニューズウィーク日本版ウェブ編集部

・同様に、個人の幸福感のほとんどは、きわめて限られた時間のなかで得られる。幸福というものが正確に測定できるなら、一日でみても、一カ月でみても、一年でみても、一生涯でみても、ごく短い時間に集中していることがわかるだろう。

これを80対20の法則を使って、数量的に言い換えるとこうなる。

・成果の80%は、使う時間の20%で達成される。逆にいえば、使う時間の80% は、成果の20%にしかつながらない。

・幸福の80%は、人生の20%で経験する。人生の80%は、幸福の20%しかもたらさない。

これはもちろん仮説であり、自分の経験に照らして検証してみる必要がある。

この仮説が正しいとすれば(わたしはすでに検証済みであり、大多数のケースで、正しいことがわかっている)、さらに驚くべき4つの仮説が導き出される。

・やっていることのほとんどは、価値が低い。

・時間のごく一部が、残りの時間よりはるかに価値をもっている。

・だとすれば、発想を大胆に変える必要がある。時間の使い方を少しばかり変えたところで何の意味もない。

・時間のわずか20%を有効に使うだけで、時間が足りないということはなくなる。

少しだけ時間を取って、自分の毎日の生活を振り返り、80対20の法則どおりになっているか考えてみよう。正確なパーセンテージはどうでもいい。正確なパーセンテージを計算することなど、そもそも不可能なのだから。

重要なのは、成し遂げた仕事や手に入れた幸福が、それにかけた時間と見合っているのか、それとも大きな不均衡があるかどうかである。生産的な20%の時間が、成果の80%につながっているだろうか。幸福の80%は、時間の20%に集中しているだろうか。

大事なのは、時間をうまく管理することではない

時間と成果の釣り合いが取れていないなら、時間革命を起こす必要がある。時間をやり繰りしようとあれこれ考えても仕方がない。時間の配分を少しばかり変えたところで、大した意味はない。

時間の使い方を根本から見直す必要がある。そして、時間についての考え方そのものを変える必要があるだろう。

時間革命の手引――7つのステップ

時間革命を起こすには、次の7つのステップが必要になる。(以下、ステップ⑦以外のステップについては詳細を省く)

①頭を切り替え、努力と報酬は別物だと考える
②罪悪感を捨てる
③押しつけられた仕事から自分を解放する
④常識にとらわれず、柔軟に時間の使い方を考える
⑤80%を与えてくれる20%が何かをみつける
⑥80%を与えてくれる20%に使う時間を増やす
⑦つまらないことはやめる

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

イラン攻撃で3週間の作戦計画、イスラエル軍 レバノ

ワールド

日米外相が電話会談、中東情勢や高市氏訪米など協議 

ワールド

自衛隊の中東派遣、「情報収集」目的で政府検討 ホル

ワールド

ロシア大統領府、ウクライナ和平プロセス停滞とのFT
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのミュージカル入門
特集:教養としてのミュージカル入門
2026年3月17日号(3/10発売)

社会と時代を鮮烈に描き出すミュージカル。意外にポリティカルなエンタメの「魔力」を学ぶ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目のやり場に困る」衣装...「これはオシャレなの?」
  • 3
    「筋肉はモッツァレラと同じ」...なぜウォーミングアップは「2セット」でいいのか?
  • 4
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 5
    幼い子供たちの「おぞましい変化」を克明に記録...「…
  • 6
    「ネタニヤフの指が6本」はなぜ死亡説につながったの…
  • 7
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」…
  • 8
    機内で「人生最悪」の経験をした女性客...後ろの客の…
  • 9
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 10
    ぜんぜん身体を隠せてない! 米セレブ、「細いロープ…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 5
    米軍も防ぎきれないイランのドローン攻撃──イラン製…
  • 6
    「このままよりはマシだ」――なぜイランで米軍の攻撃…
  • 7
    職業別の収入に大変動......タクシー運転手・自動車…
  • 8
    キャサリン皇太子妃、英連邦デー式典に出席...公開さ…
  • 9
    ズボンを穿き忘れてる! 米セレブ、下を穿かず「目の…
  • 10
    世界の視線は中東から日本へ...企業主導で築くインド…
  • 1
    温暖化で増えた? サンマやサケ減少の裏で激増する「安価で栄養価の高い魚」の正体
  • 2
    ロシア政府、痛恨のミス...プーチンの「健康不安説」を裏付けるような動画を公式に投稿してしまう
  • 3
    メーガン妃、娘リリベット王女との新ショット公開...撮影はパパ
  • 4
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 5
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 6
    「日本より、自分の国(フランス)を心配すれば?」…
  • 7
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 8
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビ…
  • 9
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 10
    「水道水」が筋トレの成果を左右する...私たちの体に…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中