最新記事
EV

EVが売れると自転車が爆発する...EV大国の中国で次々に明らかになる落とし穴

2024年5月17日(金)12時05分
高口康太(ジャーナリスト)
中国 EV BYD

Tada Images-shutterstock

<中国の地方都市で「EVを買って後悔した」が過半数に。充電インフラだけじゃない、先行する中国から見えるEV完全普及への壁>

前回書いたように、中国は次々と現れるEVの課題をプチプチと潰してきた。社会実装が進み、今ではEVを快適に使えるようになった......のは確かだが、それでもすべての問題が解決したわけではない。

2024年3月、マッキンゼー・アンド・カンパニーが公表した報告書「2024年中国自動車消費者インサイト」がちょっとした話題となった。

NEV(新エネルギー車。EVとプラグインハイブリッド車を合わせた中国独自のカテゴリー)オーナーに「次に買う車は内燃車とEV、どちらにしますか?」との質問をしたところ、2022年は「次もEV!」との回答は98%と圧倒的だったのに、2023年は78%にまで急落しているのだ。

この結果を見ると「中国人がEVを嫌いになり始めたのでは!?」と反射的に結論を出したくなるが、どうもそうではなさそうだ。「EVを買って後悔しましたか?」との設問に対し、「後悔した」との回答は大都市では10%にとどまるが、地方都市では54%と過半数を超えた。

その不満は主に充電にある。公共充電ステーション設置の遅れが不満につながっているようだ。EV普及に大盤振る舞いの中国とはいえ、広い国土の津々浦々に充電インフラを広めるのは容易ではない。地方政府の財政難が問題となっている中、大都市以外でも快適にEVを使えるようにできるかは悩ましい問題だ。

そうした中、悩みを解決してくれる選択肢として注目されているのがプラグインハイブリッド車。2024年4月、プラグインハイブリッド車の販売台数(輸出を含む)は前年同月比95.7%増の33万1000台と爆増している。

特に電力切れのときに補助的に使える発電用モーターを積んでおくレンジエクステンダーEVの人気が高い。一方、純粋なEVの販売台数は11.1%増の51.9万台。このペースが続けば来年には販売台数が逆転しそうだ。

EVメーカーが倒産したらエンジンがかからなくなった

地方の充電インフラ以外にも課題がある。それは中古車価格。中国での3年落ちの中古車価格を見ると、日系やドイツ系の内燃車は新車の65%程度の価格を保っているのに対し、EVは50%弱にとどまっている。これは単にEVの寿命が短いからというだけではないのだとか。

EVにとって、最も痛みやすくかつ値がはるパーツはバッテリーだが、中古車のバッテリーがどういう状況にあるのか、良好なのか痛んでいるのかを客観的に評価する手法が確立されていない。そのため、消費者が疑心暗鬼になってなかなか買い手が見つからないのだという。

評価手法を確立せねばという話はだいぶ前から言われているが、今のところまだ解決されていない。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

トランプ氏、重要鉱物の輸入依存巡る調査開始へ大統領

ワールド

ハーバード大は政治団体として課税を、トランプ氏が免

ビジネス

米J&Jトップが医薬品関税で供給網混乱と警告、国内

ワールド

中国、ロシア産LNG輸入を拡大へ 昨年は3.3%増
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気ではない」
  • 2
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ印がある」説が話題...「インディゴチルドレン?」
  • 3
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 4
    NASAが監視する直径150メートル超えの「潜在的に危険…
  • 5
    【クイズ】世界で2番目に「話者の多い言語」は?
  • 6
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 7
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    そんなにむしって大丈夫? 昼寝中の猫から毛を「引…
  • 10
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 1
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最強” になる「超短い一言」
  • 2
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 3
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 4
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 5
    「ただ愛する男性と一緒にいたいだけ!」77歳になっ…
  • 6
    投資の神様ウォーレン・バフェットが世界株安に勝っ…
  • 7
    コメ不足なのに「減反」をやめようとしない理由...政治…
  • 8
    まもなく日本を襲う「身寄りのない高齢者」の爆発的…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 7
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 8
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中