最新記事

仮想通貨

ビットコインとイーサリアムは実際どれだけ「普及」したのか、データ分析の結果

2022年1月13日(木)18時00分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)
世界に普及するビットコイン

imaginima-iStock

<感覚的にはビットコインなどを保有する人や企業の数は増えているように感じるが、実際にはどれほど変化しているのか。オンチェーン分析で計測する>

2021年、日本では暗号資産の盛り上がりはいまいちでしたが、世界ではプロの投資家や大手シリコンバレー企業の参入などが相次ぐなど、一気に普及が加速した年となりました。肌感覚としては、昨年暗号資産は世界的にさらに「普及」したと感じますが、実際のところどのくらい普及したのでしょうか?

そもそも暗号資産業界は、世界中に分散している個人やプロジェクトが自律的に機能しているという特性があり、データを中央集権的に管理する機関は存在しません。このためお手軽に「普及率」を示すことは容易くはありませんが、今回はクラーケン・インテリジェンスのオンチェーン分析を使って「普及率」の計測を試みます。

オンチェーン分析とは、アドレス数や取引量などブロックチェーンにおける取引記録を元に過去の傾向を分析して将来の動きを予測する手法です。今回は、ユーザー数や時価総額、長い歴史といった観点から最も成功している2つの暗号資産──ビットコインとイーサリアムを分析対象とします。

ライブアドレスと月間アクティブアドレス

まずはじめにビットコインとイーサリアムのライブアドレス(live addresses)と月間アクティブアドレス(monthly active addresses, MAA)をみてみましょう。

ライブアドレスについて、ここでは残高が0.001 BTC、0.01 BTC、0.1 ETH、0.01 ETH以上のユニークなアドレス数の合計と定義しました。月間アクティブアドレスは、過去30日間で送金など取引が行われたアドレスの総数です。

まず、0.001 BTCもしくは0.01ETH(約40ドル)より残高が大きなライブアドレスをみてみますと、過去5年間、右肩上がりの成長曲線を描いていることが分かります。2020年の夏ごろからとりわけイーサリアムの成長速度が加速し、2021年10月にビットコインを抜きました。

220113kra_ocj01.jpg

(出典: Kraken Intelligence, CoinMetrics「ビットインとイーサリアム 40ドル以上のライブアドレスと月間アクティブアドレス」)

しかし、この結果を額面通り受け止めてはいけません。「取引手数料」を考察する必要があります。というのも、もし残高より送金に必要な手数料が高ければ、資金を動かすことができず、そのアドレスは放置されるかもしれません。また、手数料が残高の50%を消費してしまうようなケースも同様です。「ライブアドレス」というオンチェーン指標は、ユーザーが放棄した可能性があるアドレスも「ライブ」とカウントしてしまうところに難点があります。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

中国軍が東シナ海で実弾射撃訓練、空母も参加 台湾に

ビジネス

再送-EQT、日本の不動産部門責任者にKJRM幹部

ビジネス

独プラント・設備受注、2月は前年比+8% 予想外の

ビジネス

イオン、米国産と国産のブレンド米を販売へ 10日ご
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 2
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2人無事帰還
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 5
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台…
  • 6
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 7
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 8
    「隠れたブラックホール」を見つける新手法、天文学…
  • 9
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 10
    【クイズ】アメリカの若者が「人生に求めるもの」ラ…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「最大の戦果」...巡航ミサイル96発を破壊
  • 4
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 7
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中