最新記事

仮想通貨

ビットコインとイーサリアムは実際どれだけ「普及」したのか、データ分析の結果

2022年1月13日(木)18時00分
千野剛司(クラーケン・ジャパン代表)
世界に普及するビットコイン

imaginima-iStock

<感覚的にはビットコインなどを保有する人や企業の数は増えているように感じるが、実際にはどれほど変化しているのか。オンチェーン分析で計測する>

2021年、日本では暗号資産の盛り上がりはいまいちでしたが、世界ではプロの投資家や大手シリコンバレー企業の参入などが相次ぐなど、一気に普及が加速した年となりました。肌感覚としては、昨年暗号資産は世界的にさらに「普及」したと感じますが、実際のところどのくらい普及したのでしょうか?

そもそも暗号資産業界は、世界中に分散している個人やプロジェクトが自律的に機能しているという特性があり、データを中央集権的に管理する機関は存在しません。このためお手軽に「普及率」を示すことは容易くはありませんが、今回はクラーケン・インテリジェンスのオンチェーン分析を使って「普及率」の計測を試みます。

オンチェーン分析とは、アドレス数や取引量などブロックチェーンにおける取引記録を元に過去の傾向を分析して将来の動きを予測する手法です。今回は、ユーザー数や時価総額、長い歴史といった観点から最も成功している2つの暗号資産──ビットコインとイーサリアムを分析対象とします。

ライブアドレスと月間アクティブアドレス

まずはじめにビットコインとイーサリアムのライブアドレス(live addresses)と月間アクティブアドレス(monthly active addresses, MAA)をみてみましょう。

ライブアドレスについて、ここでは残高が0.001 BTC、0.01 BTC、0.1 ETH、0.01 ETH以上のユニークなアドレス数の合計と定義しました。月間アクティブアドレスは、過去30日間で送金など取引が行われたアドレスの総数です。

まず、0.001 BTCもしくは0.01ETH(約40ドル)より残高が大きなライブアドレスをみてみますと、過去5年間、右肩上がりの成長曲線を描いていることが分かります。2020年の夏ごろからとりわけイーサリアムの成長速度が加速し、2021年10月にビットコインを抜きました。

220113kra_ocj01.jpg

(出典: Kraken Intelligence, CoinMetrics「ビットインとイーサリアム 40ドル以上のライブアドレスと月間アクティブアドレス」)

しかし、この結果を額面通り受け止めてはいけません。「取引手数料」を考察する必要があります。というのも、もし残高より送金に必要な手数料が高ければ、資金を動かすことができず、そのアドレスは放置されるかもしれません。また、手数料が残高の50%を消費してしまうようなケースも同様です。「ライブアドレス」というオンチェーン指標は、ユーザーが放棄した可能性があるアドレスも「ライブ」とカウントしてしまうところに難点があります。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ビジネス

中国への融資終了に具体的措置を、米財務長官がアジア

ビジネス

ベッセント長官、日韓との生産的な貿易協議を歓迎 米

ワールド

アングル:バングラ繊維産業、国内リサイクル能力向上

ワールド

ガザ支援搬入認めるようイスラエル首相に要請=トラン
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 7
    ロケット弾直撃で次々に爆発、ロシア軍ヘリ4機が「破…
  • 8
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 9
    ビザ取消1300人超──アメリカで留学生の「粛清」進む
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 6
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 7
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中