デジタル・ヘルスケアが医療の概念と価値を変える

　新型コロナウイルスの感染拡大により、医療現場は大きな変化に直面している。最大の変化は感染リスクへの懸念から、通院を控える人が増えたことだ。そのなかには、これまで定期的に受診していた慢性疾患の患者も含まれる。

　実際、医療機関からのレセプト（診療報酬明細書）の件数を基に、厚生労働省が集計を行った結果、２０２０年の緊急事態宣言下の外来患者数は前年同月比、前々年同月比で８割程度に減少していた。医療へのアクセスが比較的容易といわれている日本の医療保険制度の利点が生かされていない現状は、国民の健康管理という観点からみれば由々しき事態といえる。

　こうした状況下で注目を集めているのが、オンラインによる健康・医療サービスの提供である。なかでも、患者が「在宅」でありながら血圧や脈拍などを計測・モニタリングする技術へのニーズが医療現場で急速に高まっており、そういったシステムやプラットフォームの構築に取り組む企業や医療機関が増えてきた。患者は通院の手間が省けるだけでなく、日常生活のなかで医療従事者などの継続的なモニタリングによって"見守られている"という安心感を得られる。まさに、新たなヘルスケア時代の幕が上がろうとしている。

　このような医療を実現していくうえで、鍵を握るのが「デジタル・ヘルスケア」の技術だ。そして、そうした技術をベースに、医療現場が抱える社会的な課題へのソリューションを提供すべく積極的に取り組んでいるのが、アメリカを本拠地に世界中で高性能な電子機器を展開しているアナログ・デバイセズ社である。

　特に患者が日常的に装着することで、脈拍や発汗、運動量などのデータを遠隔でリアルタイムに計測する機器を組み合わせた同社のソリューションは、これまでの医療におけるサービス提供の概念を大きく変える力を持つ。さらには、医療機関が提供できるサービスの幅を、より大きく広げていくことが期待されている。

医療分野に特化することで提供できる「強み」とは。

　２０２０年のデジタル技術見本市「ＣＥＳ（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー）」においてアナログ・デバイセズは、同社がイメージする医療やケアサービスの未来像を描いて見せた。

　例えば、腕時計型のウェアラブル・デバイスが、装着した人の脈拍や体温などのバイタル・サインを計測するのに加え、皮膚に貼る形状の計測器によって心拍数などを常時モニタリング。それらを組み合わせたデータを、ネットワークを通じて集約する。データをクラウド上で分析することで様々な使い道が考えられるが、他のデジタル技術と連動させて、本人に異常を知らせてオンラインの健康相談・指導に誘導したり、医療機関に直接アラートを鳴らして患者の受診を促すことも可能だろう。そうしたサービスを提供していくうえで鍵となるのが、ウェアラブル・デバイスが取得する「バイタル信号の品質」である。

「現在、市販されているウェアラブル機器のバイタル信号は、個人の健康管理用が主な目的であり、医療機関で使われることが想定されていません。一方、当社のウェアラブル・デバイスでは、医療従事者、もしくは医療ニーズに特化したソリューションを開発される方々が、生のバイタル信号を十分な分解能とデータ量で容易に取得することができます」と、アナログ・デバイセズ、デジタルヘルスケア・ディレクターの山口徳寛氏は説明する。「また、電波法等の規制に準拠したデバイスであるため、院内やケアサービスの現場でのデータ取得を行っていただくためのサポートが可能です。研究向けにすべての情報にアクセスできるということです」

　つまり同社の機器が提供するのは、一般消費者を対象にした分かりやすく「加工」されたデータではなく、医療現場で実際に計測されているバイタル信号とほぼ同じということであり、そのモニタリング精度、処理能力、データ容量、連続使用時間といった性能面にも大きな強みを持つ。これらの性能が信頼に足るものであればこそ、患者も医療関係者も安心して日々の身体のチェックを、機器に任せることができるわけだ。