最新記事

ニュースデータ

日本の睡眠不足がイノベーション社会への変革を阻害する

2015年11月2日（月）16時30分
舞田敏彦（教育社会学者）

　なお睡眠時間の絶対量では、日本の男女もそこそこ寝ているように見えるが（８時間近く）、これはハイティーンや60歳以上の人、さらに休日も含む全平均値だ。平日の年齢層別のデータをみると、様相は異なってくる。＜図２＞は、国内の年齢層別の平均睡眠時間、および6時間未満しか睡眠を取っていない人の割合の年齢カーブを描いたものだ。

miata151102-chart02.jpg

　40代後半の女性の睡眠時間が短くなっている。平日1日あたりの平均睡眠時間は396分（６時間36分）で、４人に１人が６時間寝ていない。ちょうど高校生くらいの子がいる年代なので、早朝の弁当作り等のために早起きを強いられるのだろう。また老親の介護が始まる時期でもあり、育児と介護の「ダブルケア」を負わされる女性も多いという（「ダブルケア、思春期と重なって　介護の負担、子どもにも影響」＜朝日新聞、2015年8月4日掲載＞）。この年代の女性の睡眠時間が短いのは、データでも裏付けられている。

　結婚・出産の高年齢化が進む中、育児と介護の時期が重なるようになってきている。上記のような「ダブルケア」の女性は、今後もますます増えていくだろう。公的な介護サービスの充実を図るなど、負担を緩和（分散）することが求められている。何でもかんでも家族に負担を負わせるような「私」依存型のシステムは今後維持できない。

　以上は中年女性に関わることだが、＜図1＞でみたように、日本の睡眠時間は総じて短い。勤勉な国民性の表れだろうが、休むことは仕事の能率を高める上でも有効だ。「ひらめき」という観点から見ても、睡眠や休息が重要な役割を果たすことが近年の研究で分かっている（「『休めない』日本人の生産性が著しく低い理由」＜東洋経済オンライン、2015年10月31日掲載＞）。

　あくせく働いてモノを作る大量生産の時代は終わり、革新的なアイデアやひらめきが必要な「高付加価値」産業へと主軸は移りつつある。睡眠不足を示す統計データは、日本がこうした時代の変化に対応できていないという警告でもある。

＜資料：OECD『Balancing paid work, unpaid work and leisure』（2014年3月）、
総務省『社会生活基本調査』（2011年）＞

［筆者の舞田敏彦氏は武蔵野大学講師（教育学）。公式ブログは「データえっせい」、近著に『教育の使命と実態　データから見た教育社会学試論』（武蔵野大学出版会）。］

≪この筆者の記事一覧はこちら≫

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任　指導部の大規模刷
2025.02.22

ワールド

アングル：性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台
2025.02.22

ワールド

アングル：高評価なのに「仕事できない」と解雇、米Ｄ
2025.02.22

ビジネス

米国株式市場＝3指数大幅下落、さえない経済指標で売
2025.02.22
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：ウクライナが停戦する日
特集：ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号（2/18発売）

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協？　20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か？ 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が！」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった？...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ？ 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復！疲れに効く3つの野菜＆腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中