最新記事

株式市場

ダウ「瞬落」、真犯人は超速取引

2010年6月30日（水）15時38分
マシュー・フィリップス

　今は小数点化によるスプレッドの縮小に加えて、買い手と売り手が直接取引できる電子取引所のおかげで、値付け業者の居場所はなくなりつつある。ウォール街の伝統ある企業のいくつかは、値付け部門を閉鎖した。生き残った値付け業者はコンピューターと取引の高速化に投資した。

　その結果、株式の取引量は爆発的に増加した。アメリカ株の一日平均の出来高は99年の約９億７０００万株が05年には41億株、昨年は98億株まで膨らんだ。

狂乱をあおるピラニア

　この出来高の激増によって、アメリカ株市場は世界で最も流動性が高い、つまり売買が公正な価格で成立しやすい市場になった。ＨＦＴのおかげ、というわけだ。

　ＨＦＴの存在と役割が最も際立ったのは、08〜09年の株価暴落時。長期投資家が数百万株を売ろうと殺到したとき、買い手に回ったのはＨＦＴだった。自己資金でリスクを取り、１株当たり１セントにも満たないサヤを抜きながら、圧倒的な取引量で稼ぐ投資家だ。

　だが、公器であるニューヨーク証券取引所（ＮＹＳＥ）の値付け業者と違って、ＨＦＴの大半は秩序ある市場を維持する義務を負わない。５月６日の「瞬時暴落」のときには、多くの超高速トレーダーは単にコンピューターの電源を切ってしまった。

　ナランもそうだ。アルゴリズムを停止して、持ち株は売ってしまった。「あのときの株価は常軌を逸していた。売買が成立しないと困ったことになる」と、彼は言う（ＮＹＳＥでは結局、１万９０００件もの注文が未成立で残った）。

　殺到する売りに対して買い向かう投資家が少なくなると、株価は急落した。株価が損切りの指し値を下回ると、コンピューターが自動的に大口の売り注文を出し始め、多くの大手機関投資家が売り方に回って市場は投げ売り一色の様相になった。

　買い手がいなくなると流動性は干上がり、ボラティリティーは跳ね上がった。ここで記録的な利益を上げたのが、この大惨事の間も市場にとどまり続けた高頻度トレーダーたちだ。「もし取引を続けていれば、私も大儲けできていただろう」と、ナランは言う。

　規制当局がＨＦＴに目を付けたのは、惨事が広がるなかでも儲けることができるこの能力のためだ。高頻度トレーダーは自らの利益のために狂乱をあおり、市場を乱高下させるピラニアだと見なされるようになった。

　それでも、瞬時暴落後の規制の第１の標的にされたのは証券取引所で、ＨＦＴは今のところ無傷なままだ。イリノイ工科大学講師のベン・バン・ブリエットのような取引システムの専門家は、ＨＦＴ大手のＧＥＴＣＯやトレードボット・システムズはいずれ、電力会社に似た存在になるだろうと言う。高度な技術と既得権益を持ち、事実上市場を支配する存在だ。

　だが電力会社と同じく、ＨＦＴもすぐに規制対象になる可能性もある。その可能性が増すにつれ、高頻度トレーダーたちはウォール街の古い金融大手のまねをして規制当局などに働き掛けを始めた。　ナランは３月から、ＳＥＣ委員たちと会合を持ち始めた。ＨＦＴについて「啓蒙」するためだ。「規制当局も理不尽なことはしないと思う。その点、２カ月前よりは楽観的になれた」と、彼は言う。

　だが本当に心配なのは、市場が理不尽にならないかどうか。ますます大きな力で市場を動かすようになったコンピューターが、理不尽なことをしないかどうかだ。

[2010年6月 9日号掲載]

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

アングル：もう賄賂は払わない、アサド政権崩壊で夢と
2025.01.19

ワールド

アングル：政治的権利に目覚めるアフリカの若者、デジ
2025.01.19

ワールド

尹大統領の逮捕状発付、韓国地裁　本格捜査へ
2025.01.19

ワールド

アングル：フィリピンの「ごみゼロ」宣言、達成は非正
2025.01.18
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：トランプ新政権ガイド
特集：トランプ新政権ガイド
2025年1月21日号（1/15発売）

１月20日の就任式を目前に「爆弾」を連続投下。トランプ新政権の外交・内政と日本経済への影響は？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼いでいるプロゲーマーが語る「eスポーツのリアル」
  • 2
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べている」のは、どの地域に住む人？
  • 3
    「搭乗券を見せてください」飛行機に侵入した「まさかの密航者」をCAが撮影...追い出すまでの攻防にSNS爆笑
  • 4
    感染症に強い食事法とは？...食物繊維と腸の関係が明…
  • 5
    女性クリエイター「1日に100人と寝る」チャレンジが…
  • 6
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 7
    フランス、ドイツ、韓国、イギリス......世界の政治…
  • 8
    失礼すぎる！「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性…
  • 9
    オレンジの閃光が夜空一面を照らす瞬間...ロシア西部…
  • 10
    本当に残念...『イカゲーム』シーズン2に「出てこな…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は？...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 3
    睡眠時間60分の差で、脳の老化速度は2倍！ カギは「最初の90分」...快眠の「7つのコツ」とは？
  • 4
    「拷問に近いことも...」獲得賞金は10億円、最も稼い…
  • 5
    メーガン妃のNetflix新番組「ウィズ･ラブ、メーガン…
  • 6
    轟音に次ぐ轟音...ロシア国内の化学工場を夜間に襲う…
  • 7
    【クイズ】世界で1番マイクロプラスチックを「食べて…
  • 8
    北朝鮮兵が「下品なビデオ」を見ている...ロシア軍参…
  • 9
    ドラマ「海に眠るダイヤモンド」で再注目...軍艦島の…
  • 10
    【クイズ】次のうち、和製英語「ではない」のはどれ…
  • 1
    ティーバッグから有害物質が放出されている...研究者が警告【最新研究】
  • 2
    大腸がんの原因になる食品とは？...がん治療に革命をもたらす可能性も【最新研究】
  • 3
    体の筋肉量が落ちにくくなる3つの条件は？...和田秀樹医師に聞く「老けない」最強の食事法
  • 4
    夜空を切り裂いた「爆発の閃光」...「ロシア北方艦隊…
  • 5
    インスタント食品が招く「静かな健康危機」...研究が…
  • 6
    TBS日曜劇場が描かなかった坑夫生活...東京ドーム1.3…
  • 7
    「涙止まらん...」トリミングの結果、何の動物か分か…
  • 8
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 9
    「戦死証明書」を渡され...ロシアで戦死した北朝鮮兵…
  • 10
    「腹の底から笑った！」ママの「アダルト」なクリス…
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中