最新記事

通信

愛用の携帯電話がスパイに変身

盗聴ソフト「スパイフォン」に気を付けろ

2009年7月28日(火)12時49分
ベンジャミン・サザーランド

 しーっ! あなたは携帯電話に盗聴されているかもしれない。

「スパイフォン」というソフトウエアの著しい進歩で、最近ではどんな携帯電話にも簡単に盗聴プログラムを仕掛けられるようになった。値段も安く、特別な技術は必要ない。相手の携帯端末を手に取って、ソフトのダウンロードを許可するキーを押す必要はあるが、作業は数分で完了する。

驚くべきパワーを持つ新世代スパイフォンが出回り始めたのは08年から。最新のソフトなら、離れた場所にある携帯電話を勝手に通信状態にし、周囲の音を盗聴することもできる。盗聴の際の通信記録も一切残らず、持ち主は何も気付かないままだ。

 インターネット上では、200社を超える販売会社がスパイフォンを販売している。価格は50ドル程度から(300ドル以上するものも数種類ある)。

 彼らは頑として売上高を明かそうとしないが、私立探偵やコンピューター、通信関連の専門家は、携帯が盗聴器にされているケースは驚くほど多いとみている。仕掛ける相手は配偶者や恋人、親、同僚などだ。上司の不正を見つけて会社幹部に密告したがっている従業員も多いという。

メールを開くと盗聴器に

 ミラノのアガサ・クリスティー探偵社のマックス・マイエラロ社長は、フランスとドイツでは携帯電話の約3%、ギリシャ、イタリア、ルーマニア、スペインでは約5%が盗聴されていると推定する。

 警備コンサルタンティングの米グラニット・アイランド・グループのスパイフォン専門家ジェームズ・アトキンソンは、アメリカで盗聴されている電話は3%程度だとみる(政府による盗聴を除く)。

 こうした数字が大げさだとしても、他のことでは法を尊重する市民が、通信となると意外に頓着しないことは確かだ。

 iPhoneやブラックベリーなどのスマートフォンは標的にされやすい。処理能力が高いからだ。アメリカでは、以前の規格よりセキュリティーが弱いGSMネットワークの普及が潜在的な犠牲者を増加させた面もある。

 あるイタリアの開発者によると、警察用に開発されているスパイウエアはメールに付着し、受信者がメッセージを開くと自動的にその電話にインストールされる。このソフトもいずれは犯罪者の手に渡ると考えると心配だ。

 スパイウエアの氾濫は、アップルやマイクロソフトなどの大手が外部のアプリケーション開発者向けにシステムを開放して隙ができたせいでもある。セキュリティーソフトは、パソコン用のものでは携帯電話には大き過ぎるし、かといって携帯電話専用ソフトを買うほどユーザーには危機感がない。

 盗聴が拡大し続ければ、その意識も変わるかもしれないが。

[2009年7月 1日号掲載]

今、あなたにオススメ

関連ワード

ニュース速報

ビジネス

中国の銀行、ドル預金金利引き下げ 人民銀行が指導=

ビジネス

イオン、イオンモールとディライトを完全子会社化

ビジネス

日経平均は大幅反落、一時3万7000円割れ 今年最

ワールド

インドネシア中銀が為替介入、ルピア対ドルで5年ぶり
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集:破壊王マスク
特集:破壊王マスク
2025年3月 4日号(2/26発売)

「政府効率化省」トップとして米政府機関に大ナタ。イーロン・マスクは救世主か、破壊神か

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 3
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身のテック人材が流出、連名で抗議の辞職
  • 4
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 5
    日本の大学「中国人急増」の、日本人が知らない深刻…
  • 6
    東京の男子高校生と地方の女子の間のとてつもない教…
  • 7
    富裕層を知り尽くした辞めゴールドマンが「避けたほ…
  • 8
    老化は生まれる前から始まっていた...「スーパーエイ…
  • 9
    【クイズ】アメリカで2番目に「人口が多い」都市はど…
  • 10
    令和コメ騒動、日本の家庭で日本米が食べられなくな…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 3
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チームが発表【最新研究】
  • 4
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 5
    障がいで歩けない子犬が、補助具で「初めて歩く」映…
  • 6
    富裕層を知り尽くした辞めゴールドマンが「避けたほ…
  • 7
    イーロン・マスクのDOGEからグーグルやアマゾン出身…
  • 8
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
  • 9
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 10
    東京の男子高校生と地方の女子の間のとてつもない教…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」…
  • 5
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 6
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 7
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 8
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 9
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 10
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中