最新記事

救出はペリカンをもっと苦しめるだけ？

ＢＰ原油流出

史上最悪の環境・産業災害を招いた
深海油田探査の野望と教訓

2010.07.16

ニューストピックス

救出はペリカンをもっと苦しめるだけ？

BPの原油流出事故で野鳥の救出活動が続けられているが、安楽死させたほうが人道的との見方も

2010年7月16日（金）12時02分
ジェニーン・インターランディ

　数としては、まだ決して多くない。米メキシコ湾の原油流出事故による自然界への影響が懸念されるなか、６月６日時点で油まみれになった野鳥が８２０羽、海亀は２８９匹が海から引き上げられた。だが、その大半は既に死んでいた。

　今回の事故はアメリカ史上最悪の規模で、油の除去作業も夏までかかりそうなことを考えると、今後も油まみれの野鳥が次々と発見されるのは確実だ。救助に当たる人々は過去の原油流出事故と同じように、何とかして生存する動物を保護し、洗浄しようと試みる。

　しかし、そんな努力に本当に意義があるのだろうか。科学者のなかには首を傾げる者もいる。動物にとって、捕獲され洗浄されるという体験は、油の中に放り込まれるのと同じくらい大きなトラウマ（心的外傷）を招くものだ。保護された野鳥の多くが、生育地に戻されて間もなく死んでしまうという調査結果もある。

　安楽死させるほうが人道的だと考える専門家もいる。「洗浄して元の環境に戻せば、私たちの気分は和らぐかもしれない」と、カリフォルニア大学デービス校の鳥類学者ダニエル・アンダーソンは言う。「しかし、実際にどのくらい野鳥たちのためになるかは分からない。苦しみを長引かせるだけかもしれない」

救出しても長くは生きられない

　鳥の羽は、きれいな状態の場合は水をはじき体温を調整する役割を果たすが、汚れるとそうはいかなくなる。特に油がつくと羽は重くなり風をとらえにくくなるし、羽の断熱性が低下するため暑さにも弱くなる。さらに、羽から油を取り除こうと舐めたりすれば、致死量の炭化水素を摂取する恐れがある。

　捕獲され洗浄されるという体験は、生易しいものではない。保護された野鳥が自然に放された後、元の生息地に戻って再び油まみれになるケースもある。そんな事態を免れたとしても、寿命は劇的に短くなり、繁殖に成功する確率は下がる。

　02年にスペイン沖で重油タンカー、プレステージ号から重油が流出した事故では数千羽の野鳥が救出されたが、そのうち生息地に戻されたのは６００羽だけだった。他の鳥はほとんどが、捕獲後わずか数日で死んでしまった。

　生存率は種によって大きく異なるので一概には言えないが、メキシコ湾には命をつなぎとめるのが極めて難しい部類の種が生息している。例えばカッショクペリカンは、絶滅危惧種のリストから昨年外されたばかり。90年にカリフォルニア沖で起きたアメリカン・トレーダー号による原油流出事故では、救出されたペリカンの半数以上が１年以内に死亡。２年後の生存率は15％に満たなかった。

今、あなたにオススメ
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議
2025.04.26

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ　トランプ氏
2025.04.26

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出
2025.04.26

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了　中国事業の
2025.04.26
ニュース速報一覧
今、あなたにオススメ
MAGAZINE
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
特集：独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号（4/22発売）

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは？ いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献？...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか？...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ？
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何？」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活！ 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似？――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中