コラム

歯磨き粉でコロナ予防?──ジョークが通じないアメリカ人と陰謀論パラダイス

2022年08月22日(月)12時20分
ロブ・ロジャース(風刺漫画家)/パックン(コラムニスト、タレント)
陰謀論

©2022 ROGERS‒ANDREWS McMEEL SYNDICATION

<「今度会おうね!」「死ぬほど美味しい」など社交辞令や冗談はある。しかし、これほどまでにウソを真実だと信じるアメリカ人が多ければ、陰謀論者がやりたい放題に>

人間はよくウソをつく。だいぶ老けた友達に「変わらないね!」とか。「似合うね!」も「今度会おう!」も「死ぬほどおいしい」もだいたいウソだ。

社交辞令や冗談として通じるなら、発言が現実にそぐわなくても、行動が伴わなくても、問題ない。でもウソだと分からない相手だと、大問題だ。

Alex Jones(アレックス・ジョーンズ)は陰謀説を流すラジオ番組の司会者で、陰謀説系のウェブサイト、インフォウォーズの創設者でもある。サイト名からも情報(誤報)で戦争を起こす思惑が見えるね。

彼はこれらで20年以上、大声でウソを繰り返してきた。それも社交辞令程度のかわいいやつではなく......。

■オバマはアルカイダの一員だ!

■ヒラリー・クリントンはピザ屋で児童買春をしている!

■大統領選挙で不正があった!

■小学校で起きた銃乱射事件はでっち上げだ!

......などの、とんでもない主張だ。聞き手はウソだと分かれば、娯楽だと捉えてくれるはず。だが陰謀説を信じるリスナーは、行動を起こしてしまう。

「児童買春」を止めるべく実際にピザ屋で銃を乱射する。「不正選挙」を阻止すべく議事堂に乱入する。「偽乱射事件」の「真実」を明かすべく遺族を脅迫する。

ウソが実害を生んでいるのだ。乱射事件の遺族はそう訴え、ジョーンズ相手に裁判を起こした。そしてなんと奇跡的に勝訴し、彼から計4930万ドルの賠償金を勝ち取ることができた!

敗訴に加えて、ジョーンズは主要SNSから追放されてリスナー数が減り、ある程度封じ込められているように見える。

だが風刺画が指摘するとおり、(トランプ前大統領など)他の陰謀論者が同様の「病原体」を全米の大気にまき散らしている。なぜなら、いい商売になるから。

ジョーンズは番組やサイトで自社ブランドの商品を売っていた。「オバマはアルカイダ」と信じる人は「歯磨き粉でコロナを予防できる」といったウソをも信じてくれるようだ。だまされる人がいる限り、だます人も次々と出てきて当たり前。そういう国だ。

というか、そもそもウソが真実だと思うアメリカ人がこんなに多いという真実をウソだと思いたいね。

ポイント

WE'VE ISOLATED AND CONTAINED THIS STRAIN OF THE DEADLY VIRUS!
致命的なウイルスの株の分離と封じ込めに成功したぞ!

GREAT...WHAT ABOUT THE REST?
よし......ほかの株は?

プロフィール

パックンの風刺画コラム

<パックン(パトリック・ハーラン)>
1970年11月14日生まれ。コロラド州出身。ハーバード大学を卒業したあと来日。1997年、吉田眞とパックンマックンを結成。日米コンビならではのネタで人気を博し、その後、情報番組「ジャスト」、「英語でしゃべらナイト」(NHK)で一躍有名に。「世界番付」(日本テレビ)、「未来世紀ジパング」(テレビ東京)などにレギュラー出演。教育、情報番組などに出演中。2012年から東京工業大学非常勤講師に就任し「コミュニケーションと国際関係」を教えている。その講義をまとめた『ツカむ!話術』(角川新書)のほか、著書多数。近著に『大統領の演説』(角川新書)。

パックン所属事務所公式サイト

<このコラムの過去の記事一覧はこちら>

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ガザの砂地から救助隊15人の遺体回収、国連がイスラ

ワールド

トランプ氏、北朝鮮の金総書記と「コミュニケーション

ビジネス

現代自、米ディーラーに値上げの可能性を通告 トラン

ビジネス

FRB当局者、金利巡り慎重姿勢 関税措置で物価上振
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 9
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story