コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

強行退院したトランプが直面する「ウィズ・コロナ選挙戦」の難題

2020年10月06日（火）16時45分

ホワイトハウスに戻ると早々にマスクを外して見せたトランプ　Erin Scott-REUTERS

＜感染判明から5日目でホワイトハウスに戻ったトランプ、退院を強行したと形容したほうが自然＞

10月2日（金）にヘリコプターで搬送され、メリーランド州の軍人病院に緊急入院したトランプ大統領は、週明け5日（月）の夕刻、退院して同じようにヘリでホワイトハウスに戻りました。この間、主治医は何度も会見に応じましたが、大統領の正確な容体ははっきりしません。

ただ主治医の発表や、補佐官のコメントなどを総合しますと、「発熱はあったが解熱剤を使わずに下がった」「血中酸素濃度の低下が2回起きた」「酸素吸入の措置は全く取られなかったわけではない」ということのようです。また、薬剤の投与としては「リジェネロン社製のカクテル抗体」「レムデシベル」「ステロイド剤のデキタメタゾン」の3種が使用されたとのことです。

通常ですと、こうした薬剤が効力を発揮して肺炎症状が抑制もしくは快方に向かったとしても、最初の陽性結果が10月1日の木曜日で、入院がその2日目、そして今回の退院が5日目というのは非常に早いと言えます。退院を強行したという形容が自然です。

どうして退院を焦ったのか？　それは選挙に落ちるのが怖いからでしょう。一刻も早く選挙戦に戻りたいし、入院患者というイメージを払拭したいからに違いありません。

ですが、これからのトランプ大統領は2つの大きな困難を抱えていくことになると見られます。

もう再入院はできない

1つは治療法に事実上の制限があるということです。例えば一度退院しておいて、再び病院に戻るということとなると、「重態ではないのか」という憶測を生んでしまいます。投票日まで30日を切った現在、それは避けたいはずです。

より難しいのは、仮に肺炎が深刻化した場合のECMO（体外式膜型人工肺）による治療の問題です。ECMOというのは、コロナで傷付いた肺を休めて治癒を待つ療法ですが、その間の生命維持は人工の肺に血液を循環させて酸素交換を行うことで確保します。

今回の新型コロナの場合は、できるだけ肺に負荷をかけないこと、その一方で、全身を安静にするために通常は長期間にわたって鎮静剤を使用します。仮に救命のためにそのような治療が必要となると、合衆国大統領の場合は憲法修正25条により副大統領に一時的な指揮権を移譲する必要が出てきます。これは、選挙におけるイメージを壊滅的に低下させますし、選挙結果はともかくトランプが大統領職を失う可能性に直結します。

ですからECMO治療というのは事実上、選択不可能で、そのために安全性の十分に確認されていない薬剤による治療などを焦って行っていると考えられます。

＜関連記事：新型コロナ感染、トランプはボリス・ジョンソン（重症）化するのか＞
＜関連記事：トランプを自滅させるかもしれない、テレビ討論会での3つの失言＞

次のページ大統領自身が「スプレッダー」？
プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

アップル、今年の世界開発者会議は6月9―13日に開
2025.03.26

ビジネス

米国、輸出制限リストに70団体を追加　中国・イラン
2025.03.26

ビジネス

米財政状況は悪化の一途で債務余裕度低下、ムーディー
2025.03.26

ワールド

ザポロジエ原発「ロシアの施設」、他国への管理移転不
2025.03.26
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
特集：まだ世界が知らない 小さなSDGs
2025年4月 1日号（3/25発売）

トランプの「逆風」をはね返す企業の努力が地球を救う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は？【アニメで解説】
  • 2
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 3
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取締役会はマスクCEOを辞めさせろ」
  • 4
    「トランプが変えた世界」を30年前に描いていた...あ…
  • 5
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 6
    トランプ批判で入国拒否も？...米空港で広がる「スマ…
  • 7
    「悪循環」中国の飲食店に大倒産時代が到来...デフレ…
  • 8
    【クイズ】アメリカで「ネズミが大量発生している」…
  • 9
    老化を遅らせる食事法...細胞を大掃除する「断続的フ…
  • 10
    【クイズ】トランプ大統領の出身大学は？
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 5
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
  • 6
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 7
    「テスラ離れ」止まらず...「放火」続発のなか、手放…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    【クイズ】世界で2番目に「レアアース」の生産量が多…
  • 10
    古代ギリシャの沈没船から発見された世界最古の「コ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 7
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 8
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 9
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story