コラム

冷泉彰彦 プリンストン発　日本／アメリカ 新時代

アメリカやヨーロッパから「ＩＳＩＳ」への志願者、その背景は？

2014年09月09日（火）12時49分

　シリアから始まってイラク北部に「点と線」の支配地域を広げている「イスラム国」ことＩＳＩＳですが、ここへ来てアメリカやヨーロッパからの参加志願者が増えていると言われています。

　その背景ですが、現時点では３つの要因を挙げることができます。

　まず、第一の要因はイスラム系の移民として生まれた、あるいは育った人々が、欧米の社会の中で有形無形の差別を受けて、反欧米のカルチャーに吸い寄せられてしまうという例です。

　例えば、ＩＳＩＳはアメリカ人のジャーナリストを殺害するにあたって、英国のロンドンのアクセントで喋る男を「処刑人」としています。この殺害犯に関しては、声紋などからイギリス出身のパキスタン系の男と特定されているようです。

　また、先週末にはスコットランドのエジンバラ出身の19歳の女性が、自分はＩＳＩＳの闘士と結婚すると宣言して、親の止めるのも聞かずにシリアに走ったというエピソードがＣＮＮ経由で流れました。このケースも、その嘆いている親御さんはパキスタン出身だそうです。

　こうしたケースはここ数十年、イスラム系の移民が増加しているヨーロッパにおいて顕著ですが、アメリカでも例があります。例えば、2009年の11月に、テキサス州のフォートフッド陸軍基地内で乱射事件を起こして死刑判決を受けている、ニダル・マリク・ハサン死刑囚は、最近になってＩＳＩＳの指導者であるアル・バグダディに書簡を送って、自分をＩＳＩＳの「イスラム国の国民」にして欲しいと頼んでいたそうです。

　ハサン死刑囚の場合は、イスラム系の陸軍軍医であり、イラク戦争の影響を受ける中で事件を起こし、更に死刑判決を受ける中でＩＳＩＳに引き寄せられていったと見ることができます。

　第二の要因は、特にアメリカの場合ですが、軍人やその周囲の人物で、イラク戦争やアフガン戦争に関与する中で、心の傷を受けると同時に反米思想に接近していったというケースがあるようです。このハサン死刑囚の場合は、こちらのカテゴリにも該当するかもしれません。

　帰還兵としてＰＴＳＤに苦しんだとか、そうしたケースが戦友や家族にいるとか、あるいは戦争で一旗上げたかったが戦争が終わってしまったとか、とにかく個々のケースに関しては具体的にはバラバラですが、アメリカの軍に関係する中で「戦争の闇」を実感して反米に傾き、そしてＩＳＩＳに引き寄せられていったというケースです。

プロフィール

冷泉彰彦

（れいぜい　あきひこ）ニュージャージー州在住。作家・ジャーナリスト。プリンストン日本語学校高等部主任。1959年東京生まれ。東京大学文学部卒業。コロンビア大学大学院修士（日本語教授法）。福武書店（現ベネッセコーポレーション）勤務を経て93年に渡米。

最新刊『自動運転「戦場」ルポ　ウーバー、グーグル、日本勢――クルマの近未来』（朝日新書）が7月13日に発売。近著に『アイビーリーグの入り方　アメリカ大学入試の知られざる実態と名門大学の合格基準』（CCCメディアハウス）など。メールマガジンＪMM（村上龍編集長）で「ＦＲＯＭ９１１、ＵＳＡレポート」(www.jmm.co.jp/)を連載中。週刊メルマガ（有料）「冷泉彰彦のプリンストン通信」配信中。

冷泉彰彦のプリンストン通信
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ米大統領の出生地主義見直し、最高裁が5月に
2025.04.18

ビジネス

マツダ、米国でカナダ向け生産を一時停止　関税リスク
2025.04.18

ビジネス

中国航空会社がボーイング機受け取り停止か、米国に戻
2025.04.18

ビジネス

防衛費の在り方、日本が主体的に判断＝日米交渉で石破
2025.04.18
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：トランプショック
特集：トランプショック
2025年4月22日号（4/15発売）

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ？ 1位は意外にも...！？
  • 2
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判もなく中米の監禁センターに送られ、間違いとわかっても帰還は望めない
  • 3
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、アメリカ国内では批判が盛り上がらないのか？
  • 4
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はど…
  • 5
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 6
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 7
    ノーベル賞作家のハン・ガン氏が３回読んだ美学者の…
  • 8
    あなたには「この印」ある？ 特定の世代は「腕に同じ…
  • 9
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 10
    関税を擁護していたくせに...トランプの太鼓持ち・米…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか？...がん･心疾患･抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ？ 1位は意外にも...！？
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    クレオパトラの墓をついに発見？　発掘調査を率いた…
  • 6
    あなたには「この印」ある？ 特定の世代は「腕に同じ…
  • 7
    パニック発作の原因とは何か？...「あなたは病気では…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    「世界で最も嫌われている国」ランキングを発表...日…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは？
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは？
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story