コラム

株価はいつ暴落するのか

2017年07月25日(火)16時45分

これと類似して、バブルは崩壊して初めてわかる、バブルの最中は誰もバブルとはわからないから、バブルは止められない、という似非専門家のコメントがよく現れるが、これは120%誤りだ。バブルのときは、すべての投資家、バブル参加者は、それがバブルとわかっている。いや、むしろバブルであるからこそ、バブルに参加しているのだ。

バブルは儲かる。だから参加するのである。バブルのときは合理的に説明できない水準まで上がっている。だからこそ、さらに上がるのである。不合理なまでに高くなっているから、すぐに下がるので、バブルになど投資するのはおかしい、というのは、バブルも投資もわかっていない人々だ。合理性などというもの、ファンダメンタルズなどというものは、理論上の辻褄あわせで、現実に信じていれば、それは妄想に過ぎない。

投資というのは、上がるものを買う。それだけだ。

そうであれば、今上がっているものと、今下がっているものとで、どちらが上がりそうか、と思えば、前者に決まっている。後者だと思うのは、よっぽどのひねくれものだ。

素直に上がっているから買った人々が、買う決断をした決め手は何か。上がっているから、というのは表面の現象であり、なぜ上がっているのかを、身銭を切った人々は学者やエコノミストと違って真剣に考えている。それはもちろん誰かが買っているからだ。

人がいつ売ってくるか

株価が上がる理由はただ一つ。買いがあるからである。では買っているのは誰なのか。それが上がっている理由を探ることのすべてである。彼らが買っている理由が、ファンダメンタルに比べて割安だから、という理由であって初めてファンダメンタルズは関係してくる。しかし、現実には、日銀は日経平均2万円を割ったら買ってくる、と人々が信じて、2万円を割ったら買う、という行動をしていれば、こちらも同じ行動をとる、あるいは少しだけ先回りをするのが「正しい」(経済学的には合理的といわれないが)のである。

そういえば、経済学の本で「合理的な愚か者」というアマルティアセンの本があったが、文脈は違うが、合理的といわれる人々というのは、だいだい愚かである。現実を、事実を見ていないからだ。

さて、このように事実を常に見て、投資の意思決定をしている「現実の」投資家にとって、もっとも心配なことは何か。それは、今買っている人がいついなくなるか、つまり、今後買う人が出てこなくなること、もっと心配なのは、これまで買った人々が利益確定するためにいつ売ってくるのか、ということである。

これがバブルの基本構造だ。

プロフィール

小幡 績

1967年千葉県生まれ。
1992年東京大学経済学部首席卒業、大蔵省(現財務省)入省。1999大蔵省退職。2001年ハーバード大学で経済学博士(Ph.D.)を取得。帰国後、一橋経済研究所専任講師を経て、2003年より慶應大学大学院経営管理研究学科(慶應ビジネススクール)准教授。専門は行動ファイナンスとコーポレートガバナンス。新著に『アフターバブル: 近代資本主義は延命できるか』。他に『成長戦略のまやかし』『円高・デフレが日本経済を救う』など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏、米軍制服組トップ解任 指導部の大規模刷

ワールド

アングル:性的少数者がおびえるドイツ議会選、極右台

ワールド

アングル:高評価なのに「仕事できない」と解雇、米D

ビジネス

米国株式市場=3指数大幅下落、さえない経済指標で売
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナが停戦する日
特集:ウクライナが停戦する日
2025年2月25日号(2/18発売)

ゼレンスキーとプーチンがトランプの圧力で妥協? 20万人以上が死んだ戦争が終わる条件は

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 3
    メーガン妃が「アイデンティティ危機」に直面...「必死すぎる」「迷走中」
  • 4
    1888年の未解決事件、ついに終焉か? 「切り裂きジャ…
  • 5
    深夜の防犯カメラ写真に「幽霊の姿が!」と話題に...…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    ソ連時代の「勝利の旗」掲げるロシア軍車両を次々爆…
  • 8
    私に「家」をくれたのは、この茶トラ猫でした
  • 9
    トランプが「マスクに主役を奪われて怒っている」...…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」だった?...高濃度で含まれる「食べ物」に注意【最新研究】
  • 2
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される【最新研究】
  • 3
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン化」の理由
  • 4
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 5
    動かないのに筋力アップ? 88歳医大名誉教授が語る「…
  • 6
    朝1杯の「バターコーヒー」が老化を遅らせる...細胞…
  • 7
    7年後に迫る「小惑星の衝突を防げ」、中国が「地球防…
  • 8
    ビタミンB1で疲労回復!疲れに効く3つの野菜&腸活に…
  • 9
    「トランプ相互関税」の範囲が広すぎて滅茶苦茶...VA…
  • 10
    飛行中の航空機が空中で発火、大炎上...米テキサスの…
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK!「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 8
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 9
    世界初の研究:コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story