最新記事
シリーズ日本再発見

ウィズコロナの教育は「オンラインでやればいい」では解決しない

2020年07月10日(金)16時30分
島田昌和(学校法人文京学園理事長・文京学院大学教授)

子供たちの時間は止まらない。身につけるべきタイミングは去って行ってしまう。国際人のベースを作ることができない世代ができてしまう。

国境を越えた地球レベルの自然環境の悪化や新型コロナウイルスのような未知のリスクが増える中、生存を掛けて国家間の軋轢が増すだろう近未来に必要なのは、拠って立つところが違う相手のことをおもんばかれる多様性を身につけた人材がどれだけいるかである。どうしたら多様性を身につける教育に断絶をつけずに、次世代を育てることができるだろうか。

対面で刺激を与え合うことが成長には必要

世界の大学はすでにオンラインプログラムを多彩に用意しているのだから、この際もっとそれにトライすればいい、という日本の学校の枠にとらわれる必要のないアプローチがまずあるだろう。当然、推奨される一つの選択かもしれない。

であるが、世界中の学生を多数集めてきた米英の大学は、キャンパスで暮らし、教室で議論することに実は高い価値を置いている。オンライン学生の学費水準を低く設定していて、この情勢下でそれのみでは大学の財政を維持できないという、いわば自己矛盾が日本でもわかるようになった。

ハーバード大学の授業は無料でネットで聞くことができたわけだが、講義そのものに学費の価値を置いているのではなく、議論しリアクションし、厳しい評価を受けてそれが認められて学位を得ることに対して、高い学費に見合う価値を提供している構造であったことを誰しも知るところとなった。

いま、キャンパスを持たないミネルバ大学という仕組みが世界の注目を浴びているが、授業はオンラインでも世界中を回りながらで寮で共同生活をすることを組み合わせている。やはり、対面での刺激を与え合うことが成長に必須と考えているのだろう。

このように見ず知らずの人間同士の共同生活を必ず組み込んできた米英の大学教育システムは、クラスターになりかねない共同生活を今後コロナ共存社会の中でどうするのか、悩ましいことだろう。ということで選択肢としてはあるが、英米の大学の動向がベストと言い切れない状況の中、日本の教育機関はどうするだろうか。

インターを敷地内に誘致するという試み

東京大学はこの4月をアカデミックカレンダー通りにリモート授業で開始し、他の大学との差異を見せつけた。全面リモート移行を短期間で成し遂げたリーダーシップと合意形成は脱帽せざるを得ない。さらに、ステイホームを余儀なくされる世界中の英知をどしどしリモート授業に登場させたとも聞く。

先んじて行動したことの果実は計り知れないほどあったようである。このような先行事例をどこの大学も追いかけることだろう。

とはいえ、これは英米大学の共同の寮生活による教育効果の代替手段とはなっていない。私が理事長を務めている文京学園が設置する文京学院大学(東京)と文京学院大学女子中学校・高等学校(東京)でどのように対処しようとしているかを挟みながら、学生・生徒同士の交流によるグローバル教育の可能性を考えてみたい。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

トランプ氏とゼレンスキー氏が「非常に生産的な」協議

ワールド

ローマ教皇の葬儀、20万人が最後の別れ トランプ氏

ビジネス

豊田織機が非上場化を検討、トヨタやグループ企業が出

ビジネス

日産、武漢工場の生産25年度中にも終了 中国事業の
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
特集:独占取材 カンボジア国際詐欺
2025年4月29日号(4/22発売)

タイ・ミャンマーでの大摘発を経て焦点はカンボジアへ。政府と癒着した犯罪の巣窟に日本人の影

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    中国で「ネズミ人間」が増殖中...その驚きの正体とは? いずれ中国共産党を脅かす可能性も
  • 3
    トランプ政権の悪評が直撃、各国がアメリカへの渡航勧告を強化
  • 4
    健康寿命は延ばせる...認知症「14のリスク要因」とは…
  • 5
    アメリカ鉄鋼産業の復活へ...鍵はトランプ関税ではな…
  • 6
    使うほど脱炭素に貢献?...日建ハウジングシステムが…
  • 7
    ロシア武器庫が爆発、巨大な火の玉が吹き上がる...ロ…
  • 8
    私の「舌」を見た医師は、すぐ「癌」を疑った...「口…
  • 9
    関税ショックのベトナムすらアメリカ寄りに...南シナ…
  • 10
    パニック発作の原因の多くは「ガス」だった...「ビタ…
  • 1
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」ではない
  • 2
    「生はちみつ」と「純粋はちみつ」は何が違うのか?...「偽スーパーフード」に専門家が警鐘
  • 3
    「スケールが違う」天の川にそっくりな銀河、宇宙初期に発見される
  • 4
    【クイズ】「地球の肺」と呼ばれる場所はどこ?
  • 5
    女性職員を毎日「ランチに誘う」...90歳の男性ボラン…
  • 6
    教皇死去を喜ぶトランプ派議員「神の手が悪を打ち負…
  • 7
    『職場の「困った人」をうまく動かす心理術』は必ず…
  • 8
    自宅の天井から「謎の物体」が...「これは何?」と投…
  • 9
    「100歳まで食・酒を楽しもう」肝機能が復活! 脂肪…
  • 10
    トランプ政権はナチスと類似?――「独裁者はまず大学…
  • 1
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 2
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった...糖尿病を予防し、がんと闘う効果にも期待が
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    日本旅行が世界を魅了する本当の理由は「円安」では…
  • 6
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる…
  • 7
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜…
  • 8
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 9
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止する…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中