コラム

トランプ政権を支える陰謀論「QAnon」とは何か

2018年08月06日(月)15時08分

自分の野球帽と赤ん坊のシャツに「QAnon」のロゴを描いたトランプ支持者(8月3日、ペンシルベニア州ウィルクスバリで行われたトランプの集会) Leah Millis-REUTERS

<アメリカに新たな陰謀論が生まれた。陰謀説を説くのは、匿名のネット投稿者「Q」。Qと支持者の勢力は「QAnon(Qアノン)」。ひょっとすると11月の中間選挙をも左右しかねない>

「月面着陸はなかった」「ユダヤ人が世界を陰で操っている」など、数々のデマをまことしやかに拡散してきたアメリカの陰謀論の歴史に今、新たな一章が加わろうとしている。

「Q」と名乗る匿名の書き手によるネット投稿が、中間選挙に向けてトランプ支持者の熱狂的支持を集め始めている。8月1日にフロリダ州で行われたトランプ氏の支持者集会のTV中継では、「我々はQだ(We are Q)」と書いたボードも映し出された。

Qの主張はトランプ支持だが、それとともに根拠の確認できない話、自分たち以外の人間に対する敵意、さらに神がかり的な物言いなど、陰謀説としての特徴も鮮明だ。

(QAnonのプロパガンダビデオ:レーガン以降の大統領はすべて犯罪者、戦争や貧困などの厄災はすべて、歴代大統領やハリウッドセレブ、CIAや大企業のせいだ)


例えばQによると、「いわゆるロシア疑惑を調査しているムラー特別検察官は、実は民主党とロシアの関係を暴くため、トランプ大統領によって任命された」となる。トランプ氏は無実であるばかりか、民主党とロシアの共謀を明るみに出そうとしているのだが、彼らの共犯者である大手メディアやエリート層にそれを妨害されている受難者なのだ、という。

こうした陰謀説がトランプ支持者を引き付ける現状は、トランプ政権の体質を物語る。

QAnonの主張とは

正体不明のQを中心とする勢力を、メディアは「匿名(Anonymous、アノニマス)」の略記「Anon」と組み合わせて「QAnon(キューエーノン)」と名付けている。

Qは2017年10月、アメリカの掲示板サイト4chan(日本の2ちゃんねるにあたる)など複数のサイトに記事を掲載し始めた。トランプを支持しているという以外は、真偽を確かめようがない内容が多い。以下はその例だ。


・ムラー特別検察官の「本当の標的」は、オバマ氏やクリントン氏ら民主党関係者だけでなく、ジョン・マケイン上院議員などトランプ氏に批判的な共和党関係者や俳優トム・ハンクス氏などハリウッド関係者も含まれる。

・これら「本当の標的」は皆、小児性愛者サークルのメンバーで、居場所を特定されるモニター機器を既にトランプ政権によって取り付けられている。

・連邦政府の活動を監督する監察総監室(OIG)は、2016年大統領選挙における民主党関係者の犯罪行為をまとめた報告書を隠蔽している。

・これら「腐ったエリート」を一掃するため、軍はトランプ氏に2016年大統領選挙への立候補を要請した(QAnonは議会や司法には強い不信感を持っているが、軍には好意的)

・ムラー特別検察官の「本当の目的」が政敵に気づかれないよう、トランプ氏は「追及されるふり」をしているだけ。

「本当は」「実は」と、まことしやかに説明しているが、客観的な根拠が示されないまま、特定の政敵に全責任を負わせるストーリー。それに沿って事実が都合よく配置されている。この点において、QAnonの主張は「月面着陸はなかった」説や「ユダヤの陰謀」説と変らない。

プロフィール

六辻彰二

筆者は、国際政治学者。博士(国際関係)。1972年大阪府出身。アフリカを中心にグローバルな政治現象を幅広く研究。横浜市立大学、明治学院大学、拓殖大学、日本大学などで教鞭をとる。著書に『イスラム 敵の論理 味方の理由』(さくら舎)、『世界の独裁者 現代最凶の20人』(幻冬舎)、『21世紀の中東・アフリカ世界』(芦書房)、共著に『グローバリゼーションの危機管理論』(芦書房)、『地球型社会の危機』(芦書房)、『国家のゆくえ』(芦書房)など。新著『日本の「水」が危ない』も近日発売

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、中国企業3社を制裁リストに追加

ワールド

トランプ米大統領の優先事項「はっきりしてきた」=赤

ワールド

イスラエル、ガザで40カ所空爆 少なくとも30人死

ワールド

米がウクライナ和平仲介断念も 国務長官指摘 数日で
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプショック
特集:トランプショック
2025年4月22日号(4/15発売)

大規模関税発表の直後に90日間の猶予を宣言。世界経済を揺さぶるトランプの真意は?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 2
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判もなく中米の監禁センターに送られ、間違いとわかっても帰還は望めない
  • 3
    【クイズ】売上高が世界1位の「半導体ベンダー」はどこ? ついに首位交代!
  • 4
    米経済への悪影響も大きい「トランプ関税」...なぜ、…
  • 5
    紅茶をこよなく愛するイギリス人の僕がティーバッグ…
  • 6
    トランプ関税 90日後の世界──不透明な中でも見えてき…
  • 7
    ノーベル賞作家のハン・ガン氏が3回読んだ美学者の…
  • 8
    今のアメリカは「文革期の中国」と同じ...中国人すら…
  • 9
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 10
    トランプが「核保有国」北朝鮮に超音速爆撃機B1Bを展…
  • 1
    間食はなぜ「ナッツ一択」なのか?...がん・心疾患・抜け毛の予防にも役立つ可能性【最新研究】
  • 2
    北朝鮮兵の親たち、息子の「ロシア送り」を阻止するための戦い...膨れ上がった「腐敗」の実態
  • 3
    【クイズ】世界で最も「半導体の工場」が多い国どこ? 1位は意外にも...!?
  • 4
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 5
    クレオパトラの墓をついに発見? 発掘調査を率いた…
  • 6
    あなたには「この印」ある? 特定の世代は「腕に同じ…
  • 7
    パニック発作の原因とは何か?...「あなたは病気では…
  • 8
    中国はアメリカとの貿易戦争に勝てない...理由はトラ…
  • 9
    動揺を見せない習近平...貿易戦争の準備ができている…
  • 10
    【渡航注意】今のアメリカでうっかり捕まれば、裁判…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    【話題の写真】高速列車で前席のカップルが「最悪の行為」に及ぶ...インド人男性の撮影した「衝撃写真」にネット震撼【画像】
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 6
    健康寿命を伸ばすカギは「人体最大の器官」にあった.…
  • 7
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 8
    【心が疲れたとき】メンタルが一瞬で “最…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    「低炭水化物ダイエット」で豆類はNG...体重が増えな…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story