コラム

実は日本との縁が深い学問「未来学」、いま盛り上がっている理由とその歴史

2021年07月08日(木)11時57分
地球と未来(イメージ画像)

metamorworks -iStock

<日本人が知らないところで「未来学」がブームに。しかしこの学問は、過去も現在も日本と深い関わりを持っている>

未来学という学問がある。端的に言えば、「あるべき」未来の姿を見据え、備え、行動するための学問だ。

社会学や経済学、政治学、数学に統計学などさまざまな領域が学際的に重なり合う。草創期は数々のSF(サイエンスフィクション)小説の中に描かれる「未来」に彩られていた。SFに見られる想像性と創造性が未来学の原点であり、今も脈々と息づいている。

欧米を中心に大学や高校、中学で教えられている一方、日本ではまだ馴染みが薄い未来学。だが歴史をひも解くと、その発展に実は日本が一役買ってきたことが分かる。その事実はあまり知られていない。

英語ではFutures StudiesやFuturologyと呼ばれる古くて新しい学問、未来学とは――。連載を通じてその興りや現在、これからを包括的に紹介していきたい。

なぜ今未来学か

「今、未来学がブームである」

そんなことを言われたら、きょとんとされてしまうことだろう。しかしこのブームは一面の事実である。海外に目を向けると、未来学を学ぼうというトレンドの波は21世紀を迎える前から次第に高まり、学校教育や企業の戦略立案、さらには国家の方針策定といった場面で未来学が取り入れられてきた。

加えて、ビッグデータなどの技術革新に伴う今次のAI(人工知能)ブームにより、未来学の実効性が一段と高まる兆しが見られる。

ただ、日本においてはAIブームの実感はあるにしても、未来学ブームという感覚はほとんどないかもしれない。

1970年に一大ブーム

長期的に見れば、未来学のブームは押しては返す波のように繰り返している。ちょうどAIのブームと冬の時代が交互に訪れ、今が第3次ブームと言われるのと同じように――。

「昨年末から今年へかけて、(中略)大変な未来ブームだった」。

これは2011年に亡くなった日本を代表するSF作家、小松左京氏による1967年の論考『<未来論>の現状』の一節だ。ゆえに今の話ではない。

小松氏は1968年に民族学者の故・梅棹忠夫氏など有志らと「日本未来学会」を立ち上げた。この時代、高度経済成長期を謳歌していた日本に住む多くの人が、未来に夢を抱いていた。そうした中、
「そもそも未来学なるものは、学として成立しうるものだろうか」(梅棹氏)
「「未来学」そのものが、いまようやく端緒に就いたばかり」(小松氏)
と未来学を本格的に普及させる機運が高まっていた。未来学をどういう方向に進めていくべきか、探っていた。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ゼレンスキー氏、トランプ氏と28日会談 領土など和

ワールド

ナジブ・マレーシア元首相、1MDB汚職事件で全25

ワールド

ロシア高官、和平案巡り米側と接触 協議継続へ=大統

ワールド

前大統領に懲役10年求刑、非常戒厳後の捜査妨害など
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ISSUES 2026
特集:ISSUES 2026
2025年12月30日/2026年1月 6日号(12/23発売)

トランプの黄昏/中国AI/米なきアジア安全保障/核使用の現実味......世界の論点とキーパーソン

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指すのは、真田広之とは「別の道」【独占インタビュー】
  • 4
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 5
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 6
    「衣装がしょぼすぎ...」ノーラン監督・最新作の予告…
  • 7
    赤ちゃんの「足の動き」に違和感を覚えた母親、動画…
  • 8
    中国、米艦攻撃ミサイル能力を強化 米本土と日本が…
  • 9
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 10
    【世界を変える「透視」技術】数学の天才が開発...癌…
  • 1
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 2
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 3
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツよりコンビニで買えるコレ
  • 4
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
  • 5
    【過労ルポ】70代の警備員も「日本の日常」...賃金低…
  • 6
    海水魚も淡水魚も一緒に飼育でき、水交換も不要...ど…
  • 7
    中国、インドをWTOに提訴...一体なぜ?
  • 8
    批評家たちが選ぶ「2025年最高の映画」TOP10...満足…
  • 9
    待望の『アバター』3作目は良作?駄作?...人気シリ…
  • 10
    アベノミクス以降の日本経済は「異常」だった...10年…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 3
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 4
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 5
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 8
    「勇気ある選択」をと、IMFも警告...中国、輸出入と…
  • 9
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 10
    「食べ方の新方式」老化を防ぐなら、食前にキャベツ…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story