コラム

実は日本との縁が深い学問「未来学」、いま盛り上がっている理由とその歴史

2021年07月08日(木)11時57分
地球と未来(イメージ画像)

metamorworks -iStock

<日本人が知らないところで「未来学」がブームに。しかしこの学問は、過去も現在も日本と深い関わりを持っている>

未来学という学問がある。端的に言えば、「あるべき」未来の姿を見据え、備え、行動するための学問だ。

社会学や経済学、政治学、数学に統計学などさまざまな領域が学際的に重なり合う。草創期は数々のSF(サイエンスフィクション)小説の中に描かれる「未来」に彩られていた。SFに見られる想像性と創造性が未来学の原点であり、今も脈々と息づいている。

欧米を中心に大学や高校、中学で教えられている一方、日本ではまだ馴染みが薄い未来学。だが歴史をひも解くと、その発展に実は日本が一役買ってきたことが分かる。その事実はあまり知られていない。

英語ではFutures StudiesやFuturologyと呼ばれる古くて新しい学問、未来学とは――。連載を通じてその興りや現在、これからを包括的に紹介していきたい。

なぜ今未来学か

「今、未来学がブームである」

そんなことを言われたら、きょとんとされてしまうことだろう。しかしこのブームは一面の事実である。海外に目を向けると、未来学を学ぼうというトレンドの波は21世紀を迎える前から次第に高まり、学校教育や企業の戦略立案、さらには国家の方針策定といった場面で未来学が取り入れられてきた。

加えて、ビッグデータなどの技術革新に伴う今次のAI(人工知能)ブームにより、未来学の実効性が一段と高まる兆しが見られる。

ただ、日本においてはAIブームの実感はあるにしても、未来学ブームという感覚はほとんどないかもしれない。

1970年に一大ブーム

長期的に見れば、未来学のブームは押しては返す波のように繰り返している。ちょうどAIのブームと冬の時代が交互に訪れ、今が第3次ブームと言われるのと同じように――。

「昨年末から今年へかけて、(中略)大変な未来ブームだった」。

これは2011年に亡くなった日本を代表するSF作家、小松左京氏による1967年の論考『<未来論>の現状』の一節だ。ゆえに今の話ではない。

小松氏は1968年に民族学者の故・梅棹忠夫氏など有志らと「日本未来学会」を立ち上げた。この時代、高度経済成長期を謳歌していた日本に住む多くの人が、未来に夢を抱いていた。そうした中、
「そもそも未来学なるものは、学として成立しうるものだろうか」(梅棹氏)
「「未来学」そのものが、いまようやく端緒に就いたばかり」(小松氏)
と未来学を本格的に普及させる機運が高まっていた。未来学をどういう方向に進めていくべきか、探っていた。

プロフィール

南 龍太

共同通信社経済部記者などを経て渡米。未来を学問する"未来学"(Futurology/Futures Studies)の普及に取り組み、2019年から国際NGO世界未来学連盟(WFSF・本部パリ)アソシエイト。2020年にWFSF日本支部創設、現・日本未来学会理事。主著に『未来学』(白水社)、『生成AIの常識』(ソシム)『AI・5G・IC業界大研究』(いずれも産学社)など、訳書に『Futures Thinking Playbook』(Amazon Services International, Inc.)。東京外国語大学卒。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

アングル:ドローン大量投入に活路、ロシアの攻勢に耐

ビジネス

米国株式市場=S&P・ナスダックほぼ変わらず、トラ

ワールド

トランプ氏、ニューズ・コープやWSJ記者らを提訴 

ビジネス

IMF、世界経済見通し下振れリスク優勢 貿易摩擦が
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「細身パンツ」はもう古い...メンズファッションは「ゆったり系」がトレンドに
  • 3
    「想像を絶する」現場から救出された164匹のシュナウザーたち
  • 4
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が…
  • 5
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 6
    「二次制裁」措置により「ロシアと取引継続なら大打…
  • 7
    「どの面下げて...?」ディズニーランドで遊ぶバンス…
  • 8
    ロシアの労働人口減少問題は、「お手上げ状態」と人…
  • 9
    「異常な出生率...」先進国なのになぜ? イスラエル…
  • 10
    アフリカ出身のフランス人歌手「アヤ・ナカムラ」が…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 3
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 4
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長…
  • 5
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    アメリカで「地熱発電革命」が起きている...来年夏に…
  • 8
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 9
    ネグレクトされ再び施設へ戻された14歳のチワワ、最…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    その首輪に書かれていた「8文字」に、誰もが言葉を失った
  • 2
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 3
    頭はどこへ...? 子グマを襲った「あまりの不運」が話題に
  • 4
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測…
  • 5
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事…
  • 6
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 9
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 10
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story