コラム

丸川知雄 中国経済事情

【徹底解説】DeepSeek革命のすべて

2025年02月15日（土）12時34分
Deepseekのロゴ

DeeoSeekのロゴ　REUTERS/Dado Ruvic/Illustration/File PhotoREUTERS/Dado Ruvic/Illustration/File Photo

＜DeepSeekの生成AIが真に衝撃的なのは、「地政学」や「覇権争い」に縛られた競合大手にない「科学」発想の技術と開放性をもつことだ＞

中国杭州市の投資ファンド、幻方量化(High-Flyer)は2025年1月15日に生成AIアプリDeepSeek-V3を一般向けに無料公開した。これがなんとOpenAIのGPT-4oを上回るほど賢く、しかも557.6万ドルという超低コストで作られたというので世界を揺るがす大騒動になっている。

この衝撃でAI向けIC最大手のエヌビディアの株価が1月27日には前日の142.6ドルから118.6ドルへ暴落し、時価総額にして5890億ドルが一日で蒸発した。その情報を伝えたNHKのニュースは、生成AIをめぐる米中の「覇権争い」がますます激しさを増すでしょう、と結んだ。

このニュースを聞いて2つの疑問が湧きおこった。第一に、果たしていま起きていることは米中の「覇権争い」なのだろうか。第二に、なぜICメーカーであるエヌビディアが下がるのだろうか。

まず一つめの疑問について。

たしかに生成AIを作る他の企業、たとえばChatGPTを作っているOpenAIやClaudeを作っているAnthropicなどにとって、DeepSeekの登場は衝撃であるに違いない。OpenAIやAnthropicが月18～20ドルで提供しているのと同じレベルのサービスをDeepSeekはタダで提供しはじめたのだから。

DeepSeek-V3のウェブサイトに掲載されている生成AIの能力に関する成績表によると、英語による学部生レベルの知識を問うMMLU-Proという試験ではDeepSeekは75.9点で、Claude-3.5（78.0点）よりやや低いが、GPT-4o（72.6点）を上回っている。

【関連記事】
「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
DeepSeekショックでNVIDIA転落...GPU市場の行方は？ 専門家たちの見解
中国発DeepSeekの戦略思考に、輸出規制一辺倒のアメリカは勝てるのか【トランプ2.0】

次のページこれは「覇権争い」ではない
プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991～93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ、米の支援なしで存続できる可能性「低い」
2025.02.15

ワールド

焦点：人材こそ資源、労働力輸出で経済活性化を狙うア
2025.02.15

ワールド

米、4月2日めどに自動車関税　トランプ大統領表明
2025.02.15

ビジネス

台湾ＴＳＭＣ、インテル工場運営を検討　米政権の要請
2025.02.15
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：ガザ所有
特集：ガザ所有
2025年2月18日号（2/12発売）

和平実現のためトランプがぶち上げた驚愕の「リゾート化」計画が現実に？

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 2
    週に75分の「早歩き」で寿命は2年延びる...スーパーエイジャーが実践する「長寿体質」の習慣
  • 3
    墜落して爆発、巨大な炎と黒煙が立ち上る衝撃シーン...ロシア攻撃機「Su-25」の最期を捉えた映像をウクライナ軍が公開
  • 4
    「精緻で美しい奇跡」ノーベル賞作家ハン・ガン『別…
  • 5
    イスラム×パンク──社会派コメディ『絶叫パンクス レ…
  • 6
    「映画づくりもアルゴリズムの言いなりに...」アカデ…
  • 7
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 8
    36年ぶりの「絶頂シーン」...メグ・ライアンの「あえ…
  • 9
    身元特定を避け「顔の近くに手榴弾を...」北朝鮮兵士…
  • 10
    右胸が丸出し...クリッシー・テイゲンの入浴写真にネ…
  • 1
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だった...スーパーエイジャーに学ぶ「長寿体質」
  • 2
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ...犠牲者急増で、増援部隊が到着予定と発言
  • 3
    メーガン妃の最新インスタグラム動画がアメリカで大反発を買う...「イメージアップを図るため」
  • 4
    2025年2月12日は獅子座の満月「スノームーン」...観…
  • 5
    iPhoneで初めてポルノアプリが利用可能に...アップル…
  • 6
    【徹底解説】米国際開発庁（USAID）とは？ 設立背景…
  • 7
    研究者も驚いた「親のえこひいき」最新研究　兄弟姉…
  • 8
    極めて珍しい「黒いオオカミ」をカメラが捉える...ポ…
  • 9
    「だから嫌われる...」メーガンの新番組、公開前から…
  • 10
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 1
    週刊文春は「訂正」を出す必要などなかった
  • 2
    中居正広は何をしたのか？　真相を知るためにできる唯一の方法
  • 3
    【一発アウト】税務署が「怪しい！」と思う通帳とは？
  • 4
    有害なティーバッグをどう見分けるか？...研究者のア…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    1日大さじ1杯でOK！「細胞の老化」や「体重の増加」…
  • 7
    失礼すぎる！「1人ディズニー」を楽しむ男性に、女性…
  • 8
    世界初の研究：コーヒーは「飲む時間帯」で健康効果…
  • 9
    戦場に「杖をつく兵士」を送り込むロシア軍...負傷兵…
  • 10
    「DeepSeekショック」の株価大暴落が回避された理由
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story