コラム

丸川知雄 中国経済事情

中国は新型肺炎とどう闘ったのか

2020年03月18日（水）15時55分

DNAシークエンシングの企業として知られる華大基因（BGI）は、PCR検査の診断キットを1月から急ピッチで開発した。政府も特例としてわずか4日でこれを承認し、1月末には湖北省の現場に10万人分の診断キットが届けられた。華大基因はその後30万人分の診断キットの生産にとりかかった。

昨年サービスがスタートしたばかりの5G通信も新型肺炎との闘いに利用された。四川省成都市の華西医院の医師たちと、華西医院から武漢に派遣された医師たちとが5G通信で連結されたテレビカメラで患者を観察して共同で診察を行ったのである。

1月下旬の混乱期には医療現場での防護服やマスクの不足も目立ったが、その後、自動車メーカー、機械メーカー、石油化学企業、アパレルメーカーなど他業種の企業がマスクや防護服の緊急生産を開始し、不足を解消していった。

中国に学べるものは学べ

いまイタリアやスペインなどのヨーロッパ各国や、イランとカタール、そしてアメリカで新型肺炎の感染爆発が起きている。昨年12月30日には武漢の医師たちが注意を呼び掛けたのに、中国当局がその声を圧殺し、それから3週間を空費したことが中国での感染爆発と世界への拡散を招いた。その失策の代償は中国自身にとっても大変重かったが、他方で、中国は世界で初めてこのウイルスに打ち勝とうとしている国でもある。そこで得られた貴重な教訓と経験を、いま新型肺炎に苦しんでいる国々に伝えてほしい。

中国の新型肺炎との闘いのなかでもっとも印象的なのはその動員力である。突貫工事で2600床の病院を建設したり、湖北省に全国から3万2000人もの医療従事者が馳せ参じたというのは他国にはなかなかまねできないことであろう。

もっとも、ものすごい動員の背後で、湖北省に派遣された医者や看護師たちがそれぞれの本来の持ち場で診ていた患者たちはどうなったのだろうか、という疑問も生じてくる。新型肺炎は克服できたが、他の病気の患者多数がそのあおりを食った可能性もある。新型肺炎との闘いのそうしたマイナスの側面については私が読んだ中国の官製メディアの報道では明らかにされていない。

とはいえ、患者や感染者を3つのグループに分けて治療や隔離を行うといった医療のマネジメント方法など他国が取り入れられるノウハウもあると思われる。また、自動運転車、防護服やマスク、PCR検査器具など、中国がこの闘いのために開発した技術や生産能力は、今後他国での新型肺炎との闘いにも役立つことであろう。

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プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991～93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

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