コラム

加谷珪一 経済ニュース超解説

戦慄の経済小説『トヨトミの野望』が暗示する自動車メーカーの近未来

2016年11月22日（火）14時40分

トヨタが下した大きな決断

　豊田氏は、自動車メーカーとしての原点回帰を掲げてリーマンンショックを乗り切り、トヨタを再び成長軌道に乗せた。現在のトヨタは豊田体制の下、順風満帆に見えるが、自動車産業の地殻変動は徐々に始まっている。豊田氏は常々、自動車メーカーが今と同じような形態で生き残れる保証はないとして、将来に対して強い危機感を示してきたが、こうした豊田氏の懸念は、徐々に現実のものとなりつつある。

　トヨタはこれまで次世代のエコカー戦略において、ハイブリッド車（HV）と燃料電池車（FCV）を中核技術と位置付けてきた。特に燃料電池車については、半ば日本の国策となっており、全国に水素ステーションを建設するという話まで浮上している。しかし世界の潮流はむしろ逆方向となっており、電気自動車（EV）がエコカー時代の主役となりつつある。

【参考記事】ウーバーと提携したトヨタが持つ「危機感」

　電気自動車の最大の欠点は走行距離が短いことであり、この点において燃料電池車は完全に優っているというのが日本勢の見解であった。ところがITの普及によってこうした基礎的な条件も変わりつつある。米国では自動運転車の実用化は時間の問題となっており、人がいなくても自動車が移動できることがすでに大前提となっている。

　駐車スペースに充電設備を設置し、地図情報システムなどと連携すれば、駐車中に充電を行ったり、空き時間を見つけて自律的に充電ステーションに向かうことが可能になる。このような環境において電気自動車はあまり不利にはならない。

　電気自動車は構造が簡便で大幅なコスト安が期待できることもあり、各国は電気自動車を中心とした政策に舵を切りつつあるというのが現実だ。環境意識の強い米カリフォルニア州では、一定の割合でエコカーを販売しなければならないという規制があるが、とうとうハイブリッド車はその対象から外れてしまった（2017年秋発売のモデルから）。

　トヨタは従来の方針を大転換し、電気自動車の量産化を目指す方針を決定。11月17日には、戦略立案や開発を担当する新しい組織を設置すると発表した。

北米依存体質とIT化社会の足音

　トヨタがここまでの決断を迫られる背景となったのは、同社の北米依存体質である。日本の自動車メーカーは、1980年代に勃発した日米貿易摩擦をきっかけに、輸出中心のビジネス・モデルを転換。米国内に多くの工場を設立し、現地生産体制を強化してきた。その効果もあり、自動車の貿易摩擦は鎮静化し、為替に依存する経営体質からの脱却にも成功したかに見えた。

【参考記事】若者がクルマを買わなくなった原因は、ライフスタイルの変化より断然「お金」

次のページトランプ政権で大きく変わる？
プロフィール

加谷珪一

経済評論家。東北大学工学部卒業後、日経BP社に記者として入社。野村證券グループの投資ファンド運用会社に転じ、企業評価や投資業務を担当する。独立後は、中央省庁や政府系金融機関などに対するコンサルティング業務に従事。現在は金融、経済、ビジネス、ITなどの分野で執筆活動を行う。億単位の資産を運用する個人投資家でもある。
『お金持ちの教科書』 『大金持ちの教科書』（いずれもCCCメディアハウス）、『感じる経済学』（SBクリエイティブ）など著書多数。

http://k-kaya.com/
あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

仏、来年予算300億ユーロ超削減へ　財政赤字対ＧＤ
2025.10.14

ビジネス

ＰａｙＰａｙが12月にも米でＩＰＯ、時価総額3兆円
2025.10.14

ビジネス

英議員、中ロなどのスパイの標的　英情報機関が警告
2025.10.14

ワールド

ロ潜水艦が仏沖で緊急浮上、燃料漏れとの情報　黒海艦
2025.10.14
ニュース速報一覧
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集：中国EVと未来戦争
特集：中国EVと未来戦争
2025年10月14日号（10/ 7発売）

バッテリーやセンサーなど電気自動車の技術で今や世界をリードする中国が、戦争でもアメリカに勝つ日

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 2
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由とは?
  • 3
    メーガン妃の動画が「無神経」すぎる...ダイアナ妃をめぐる大論争に発展
  • 4
    車道を一人「さまよう男児」、発見した運転手の「勇…
  • 5
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になり…
  • 6
    筋肉が目覚める「6つの動作」とは？...スピードを制…
  • 7
    連立離脱の公明党が高市自民党に感じた「かつてない…
  • 8
    1歳の息子の様子が「何かおかしい...」 母親が動画を…
  • 9
    あなたの言葉遣い、「AI語」になっていませんか？...…
  • 10
    ウィリアムとキャサリン、結婚前の「最高すぎる関係…
  • 1
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 2
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな飼い主との「イケイケなダンス」姿に涙と感動の声
  • 3
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以外の「2つの隠れた要因」が代謝を狂わせていた
  • 4
    【クイズ】日本人が唯一「受賞していない」ノーベル…
  • 5
    中国人が便利な「調理済み食品」を嫌うトホホな理由…
  • 6
    ロシア「影の船団」が動く──拿捕されたタンカーが示…
  • 7
    ベゾス妻 vs C・ロナウド婚約者、バチバチ「指輪対決…
  • 8
    時代に逆行するトランプのエネルギー政策が、アメリ…
  • 9
    ウクライナの英雄、ロシアの難敵──アゾフ旅団はなぜ…
  • 10
    トイレ練習中の2歳の娘が「被疑者」に...検察官の女…
  • 1
    「最悪」「悪夢だ」 飛行機内で眠っていた女性が撮影...目覚めた時の「信じがたい光景」に驚きの声
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる！「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ監督が明かすプレーオフ戦略、監督の意外な「日本的な一面」とは？
  • 4
    カミラ王妃のキャサリン妃への「いら立ち」が話題に.…
  • 5
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 6
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 7
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 8
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 9
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは？...食事以…
  • 10
    数千円で買った中古PCが「宝箱」だった...起動して分…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story