米Ｓ＆Ｐ500種で「デスクロス」出現、必ずしも不吉なサインにあらず

米株式市場はトランプ米大統領の高関税政策に加えて、今度は米Ｓ＆Ｐ総合５００種株価指数で弱気相場入りのサインとされる「デスクロス」が出現し、一段と警戒感が強まっている。写真はＮＹ証券取引所で７日撮影（２０２５年　ロイター／Brendan McDermid）

Saqib Iqbal Ahmed　Terence Gabriel

[ニューヨーク １４日 ロイター] - 米株式市場はトランプ米大統領の高関税政策に加えて、今度は米Ｓ＆Ｐ総合５００種株価指数で弱気相場入りのサインとされる「デスクロス」が出現し、一段と警戒感が強まっている。ただ、過去の歴史を振り返ると、デスクロスが起きたときに必ず株価が下げ幅を大きく広げているわけではない。

デスクロスは指数終値の５０日移動平均が２００日移動平均を上から下へ突き抜ける現象で、テクニカル的に短期の相場調整が長期の下落トレンドに転じたタイミングと見なされている。

Ｓ＆Ｐ５００種は１４日、２０２３年２月１日以来初めて終値で５０日移動平均が２００日移動平均を割り込んだ。デスクロスは９日にはナスダック指数でも発生していた。

しかしＬＰＬファイナンシャルのチーフ・テクニカル・ストラテジスト、アダム・ターンクイスト氏は「デスクロスは株式市場では非常に不吉なサインとして知られているが、実際に過去にさかのぼって分析すると、デスクロスのタイミングで株を売るよりも買った方が結果的に良いことが多い」と話す。

Ｓ＆Ｐ５００種は過去約５０年間で２４回のデスクロスが発生した。ロイターがＬＳＥＧのデータを分析したところによると、全体の５４％では指数がデスクロス発生前に日中最大の下げを記録していた。つまり最悪期はデスクロスの前に起きていたことになる。

残りの４６％ではデスクロス後も売りがきつくなり、デスクロス発生時点から平均で１９％下落した。特に１９８１年、２０００年、２００７年のデスクロスではその後の下落がそれぞれ２１％、４５％、５５％と大きかった。

一方、バンク・オブ・アメリカのテクニカルストラテジスト、ポール・シアナ氏が過去１００年近いデータを分析したメモによると、デスクロスの２０日後にＳ＆Ｐ５００種が下落していた確率は５２％で、平均下落率は０．５％だった。しかし３０日後では６０％の確率で上昇しており、平均上昇率は０．８％だった。