コラム

「1000万円持っている人が来て...」後藤達也と藤野英人が投資をはじめる人に伝えたいこと

2024年10月30日(水)16時03分
元日本経済新聞記者のフリージャーナリスト、後藤達也氏

元日本経済新聞記者のフリージャーナリスト、後藤達也氏(「お金のまなびば!」より)

<投資に興味を持つ人が増える一方、いつから始めるべきか思い悩んでいる人も多い──そんな中、『「日経平均10万円」時代が来る!』著者の藤野英人氏と元日本経済新聞記者の後藤達也氏は「少額からの挑戦」を勧めている>

総括するには少し気が早いが、2024年が日本の株式市場にとって歴史的な一年となったことは間違いない。

新NISA(少額投資非課税制度)の開始を幕開けに、2月22日には日経平均株価が35年ぶりに史上最高値を更新。3月、17年続いたマイナス金利政策にようやく終止符が打たれ、7月11日の日経平均終値は史上初の4万2000円台をつけた。

これらを機に投資に興味をもつ人が増えた一方、「今から始めても手遅れなのではないか」と心配する声も。これに対し、日本の資産運用会社レオス・キャピタルワークスの最高投資責任者である藤野英人氏は「タイミングを考えるより、少しずつ小さく始めたほうがいい」と助言する。

同社のYouTubeチャンネル「お金のまなびば!」の動画「経済ジャーナリストが投資をはじめる人に伝えたいこととは?【藤野英人×後藤達也】」では、元日本経済新聞記者の後藤達也氏と対談。

後藤氏は2022年からフリージャーナリストとして独立し、経済や投資になじみのない人でも理解しやすい経済情報を発信。著書『転換の時代を生き抜く投資の教科書』(日経BP)は、経済の入門書として好評を博している。

そんな後藤氏が投資未経験者へ伝えたいことも藤野氏と同じく、「まずは少額から始めてみること」。月1000円程度でも積み立てを続けることで、どのくらい損得があるのかなどが肌感覚で分かってくる。そこから色々な方法を模索するのがおすすめだという。

これには藤野氏も「日本人は極端な人が多い」と同意。「切羽詰まった顔で相談に来たかと思えば、『僕は1000万の貯金があるんですけど、全て投資したほうがいいですか』と聞かれる。100%投資する必要は全くない。10%でも15%でも、立派な投資家だ」と続ける。

最初から大きな額を投資することは「素振りもキャッチボールもしたことがないのにいきなり草野球の試合に出場するようなもの」と後藤氏。「それまで全く投資をしたことがない人が退職金を全額投資信託に回してしまうことはあまり好ましくない。時間をかけて練習することが大事だ」と話す。

プロフィール

藤野英人

レオス・キャピタルワークス 代表取締役会長兼社長、CIO(最高投資責任者)
1966年富山県生まれ。国内・外資大手資産運用会社でファンドマネージャーを歴任後、2003年にレオス・キャピタルワークスを創業。日本の成長企業に投資する株式投資信託「ひふみ投信」シリーズを運用。投資啓発活動にも注力しており、東京理科大学MOT上席特任教授、早稲田大学政治経済学部非常勤講師、日本取引所グループ(JPX)アカデミーフェロー、一般社団法人投資信託協会理事を務める。主な著書に『投資家みたいに生きろ』(ダイヤモンド社)、『投資家が「お金」よりも大切にしていること』(星海社新書)、『さらば、GG資本主義――投資家が日本の未来を信じている理由』(光文社新書)、『「日経平均10万円」時代が来る!』(日経BP 日本経済新聞出版)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

訂正-米テキサス州のはしか感染20%増、さらに拡大

ワールド

米民主上院議員、トランプ氏に中国との通商関係など見

ワールド

対ウクライナ支援倍増へ、ロシア追加制裁も 欧州同盟

ワールド

ルペン氏に有罪判決、次期大統領選への出馬困難に 仏
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 2
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者が警鐘【最新研究】
  • 3
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 6
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大…
  • 7
    3500年前の粘土板の「くさび形文字」を解読...「意外…
  • 8
    メーガン妃のパスタ料理が賛否両論...「イタリアのお…
  • 9
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き詰った「時代遅れ企業」の行く末は?【アニメで解説】
  • 2
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 3
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山ダムから有毒の水が流出...惨状伝える映像
  • 4
    【独占】テスラ株急落で大口投資家が本誌に激白「取…
  • 5
    800年前のペルーのミイラに刻まれた精緻すぎるタトゥ…
  • 6
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 7
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 8
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 9
    「この巨大な線は何の影?」飛行機の窓から撮影され…
  • 10
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 3
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】アメリカを貿易赤字にしている国...1位は…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story