コラム

若田光一宇宙飛行士に聞く宇宙視点のSDGs「宇宙ゴミ処理は日本がリードできる分野」

2023年06月07日(水)11時30分

──地球観測、GPS、通信などには、地球軌道の利用は不可欠です。私たちが地球軌道を持続的に使っていくためには、どのような工夫が必要でしょうか。

宇宙ゴミの防止と状況把握が非常に重要です。JAXAも、望遠鏡やレーダーを使って、SSA(Space Situational Awareness, 宇宙状況把握)という地上から宇宙の状況を確認する取り組みをしてます。

また、宇宙デブリの除去についても、JAXAは研究開発を通して技術を培ってきました。近年は、アストロスケールさんのような民間企業がデブリ除去をする活動にJAXAも協力しています。こういった活動は、やっぱり日本がリードしていける、いくべき分野なのかなというふうに思います。

地球軌道を安定的に持続的に使っていくためのデブリ防止、デブリ除去で、日本は大きく貢献できるのではないかと思っていますし、期待をしています。

宇宙をより身近に──今はその準備期間

──宇宙に憧れはあるけれど、身近には感じられないという一般の方も多いと思います。宇宙飛行士という特別な存在ではなくても、私たちが「宇宙から地球を守る」「地球人が宇宙を守る」という視点を持つために、できることはあるでしょうか。

私は宇宙に行くという非常に貴重な経験をさせてもらってますし、もっともっと多くの皆さんが、実際に宇宙に行って、美しい地球を見ながら環境のことを考えてくださる機会が増えていくことを望んでます。だから今は、我々でそのための準備をしている期間だというふうに思っているんです。

やっぱり、宇宙に行くのはまだ危険もありますし、非常にコストもかかります。民間企業も参入して、今、宇宙観光旅行というのが始まりました。より多くの宇宙へのアクセスの手段が確保されることによって、宇宙旅行というのがより身近になってくると思います。

20世紀の初頭にライト兄弟が飛行機を発明してから、この100年で多くの人たちが航空機に乗っていろんな遠くに行ける時代になりました。宇宙へ行くアクセスの手段が増えてくれば、コストが下がってきて、もっと多くの方が宇宙に行けるはずですし、私もそうなるように尽力したいなと思っています。

──宇宙旅行が一般的になるまでは、私たちはどのように宇宙を体験できるでしょうか。

実際に宇宙に行かなくても、ソーシャルメディアを通して、我々も色々なことを発信しています。JAXAのホームページやツイッターで宇宙での色々な出来事を紹介したり、リアルタイムで宇宙から地球を見る映像を共有したりすることができる時代になっています。

アバターの技術のように、実際に宇宙にいるような模擬体験ができるテクノロジーも開発されてきました。様々な方法を提供していますので、宇宙を身近に感じていただけたらなと思っています。

プロフィール

茜 灯里

作家・科学ジャーナリスト。青山学院大学客員准教授。博士(理学)・獣医師。東京大学理学部地球惑星物理学科、同農学部獣医学専修卒業、東京大学大学院理学系研究科地球惑星科学専攻博士課程修了。朝日新聞記者、大学教員などを経て第24回日本ミステリー文学大賞新人賞を受賞。小説に『馬疫』(2021 年、光文社)、ノンフィクションに『地球にじいろ図鑑』(2023年、化学同人)、ニューズウィーク日本版ウェブの本連載をまとめた『ビジネス教養としての最新科学トピックス』(2023年、集英社インターナショナル)がある。分担執筆に『ニュートリノ』(2003 年、東京大学出版会)、『科学ジャーナリストの手法』(2007 年、化学同人)、『AIとSF2』(2024年、早川書房)など。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

中国、米国産大豆追加購入の可能性低下も 関税違憲判

ビジネス

トランプ関税違憲判決、米エネ企業のコスト軽減 取引

ワールド

米USTR、新たな301条調査開始へ 主要国の大半

ワールド

トランプ氏、10%の代替関税に署名 最高裁の違憲判
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
特集:ウクライナ戦争4年 苦境のロシア
2026年2月24日号(2/17発売)

帰還兵の暴力、ドローンの攻撃、止まらないインフレ。国民は疲弊しプーチンの足元も揺らぐ

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く高齢期の「4つの覚悟」
  • 2
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 3
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由...「落葉帰根」派も「落地生根」派も
  • 4
    100万人が死傷、街には戦場帰りの元囚人兵...出口な…
  • 5
    「#ジェームズ・ボンドを忘れろ」――MI6初の女性長官…
  • 6
    ロシアに蔓延する「戦争疲れ」がプーチンの立場を揺…
  • 7
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 8
    「窓の外を見てください」パイロットも思わず呼びか…
  • 9
    中国政府に転んだ「反逆のアーティスト」艾未未の正体
  • 10
    ディープフェイクを超えた「AI汚染」の脅威──中国発…
  • 1
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より日本の「100%就職率」を選ぶ若者たち
  • 2
    「罠に嵌められた」と主張するが...欧州で次々と摘発される中国のスパイ、今度はギリシャで御用
  • 3
    【銘柄】マイクロソフトの株価が暴落...「AI懸念」でソフトウェア株総崩れの中、投資マネーの新潮流は?
  • 4
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
  • 5
    「ヒンメルならそうした」...コスプレイヤーが消火活…
  • 6
    なぜ「あと1レップ」が筋肉を壊すのか...「高速パワ…
  • 7
    海外(特に日本)移住したい中国人が増えている理由.…
  • 8
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 9
    「目のやり場に困る...」アカデミー会場を席巻したス…
  • 10
    オートミール中心の食事がメタボ解消の特効薬に
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 3
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 6
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 7
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story