コラム

エスカレーター「片側空け」の歴史と国際比較

2019年05月09日(木)11時46分

この乗り方で利益を得ている人はエスカレーターを急いで上ったり下ったりする人たちだが、その割合は全乗客の2割ぐらいでしかないのではないだろうか。おそらく大多数の人々が不合理と感じているこの慣習がいっこうにやまないのはなぜなのだろうか。

そもそもこの慣習はどのように始まったのか。

始まりはやはりロンドンの地下鉄のようだ。在英ジャーナリストのさかいもとみ氏によると、遅くとも1944年にはロンドンの地下鉄で「右側に立て」というポスターが貼られていたという(「エスカレーター『片側空け』奨励する国もある」東洋経済オンライン、2018年2月7日)。

イギリス以外にも、エスカレーターに立って乗る人は片側に立ち、もう一方の側は歩く人たちのために空けておくよう鉄道会社が呼びかけている国は少なくない。私はドイツや上海でそういう表示を見たことがあるし、昨年10月に訪れたブラジル・サンパウロの地下鉄のエスカレーターでも大きく「右側に立ちましょう。左側は空けておきましょう」と図入りで表示されていた(下の写真)。

marubrazilsign.jpg
左側は空けておきましょう、と呼びかけるブラジル・サンパウロの地下鉄駅 (筆者撮影)

日本のエスカレーターでの片側空けの慣習はロンドンやサンパウロと同じように見えて、実は大きく異なる点がある。ロンドンやサンパウロの場合は、鉄道会社が片側を空けて乗るように指導しているのに対して、日本の場合は鉄道会社が「片側を空けて乗るな」と再三指導してきたにもかかわらず、なかなか改まらないという点である。

正確に言うと、関西の京阪電鉄や阪急電鉄では1996年頃から数年間は「お急ぎの方に左側を空けましょう」という呼びかけを行なっていた(『朝日新聞』1996年8月24日)。だが、東京でそのような呼びかけが行われたことは(私の知る限り)ない。むしろかなり早い時期から東京の鉄道会社はエスカレーター内では歩行しないように呼びかけてきた。例えば営団地下鉄は1996年にエスカレーターでの歩行は事故につながるのでやめるように求めるポスターを貼っていた。

その後も首都圏の鉄道会社はエスカレーターには立って乗るように繰り返し呼びかけてきた。ただ、「呼びかけ」といっても、駅の目立たないところにあるポスターに、あまりはっきりしないメッセージを載せていただけなので、気に留めた人はほとんどいないだろう。仙台市地下鉄のポスター(写真)のようにメッセージがわかりやすいものは珍しい。

marusendai.JPG
仙台市地下鉄車内のポスター。2列で乗ろうと呼びかけている (筆者撮影)

ただ、最近は鉄道会社も以前より本腰を入れて片側空けをやめさせようとしているようである。NHKテレビのニュースによれば駅の係員が乗客にエスカレーターには2列で乗るように呼びかけたこともあったようだし、昨年12月には東京駅の中央線ホームに通じるエスカレーターの手すりに「手すりにつかまりましょう」と書かれたステッカーを貼るなどしてエスカレーターでの走行をやめさせようとした。だが、そのキャンペーンも短期間で終わり、今までところその効果は表れていない。

プロフィール

丸川知雄

1964年生まれ。1987年東京大学経済学部経済学科卒業。2001年までアジア経済研究所で研究員。この間、1991~93年には中国社会学院工業経済研究所客員研究員として中国に駐在。2001年東京大学社会科学研究所助教授、2007年から教授。『現代中国経済』『チャイニーズ・ドリーム: 大衆資本主義が世界を変える』『現代中国の産業』など著書多数

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

日本の働き掛け奏功せず、米が相互関税24% 安倍元

ワールド

ロシアが企業ビル爆撃、4人死亡 ゼレンスキー氏出身

ビジネス

米関税24%の衝撃、日本株一時1600円超安 市場

ワールド

米連邦地裁、収賄疑惑のNY市長の起訴棄却 政権の「
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:引きこもるアメリカ
特集:引きこもるアメリカ
2025年4月 8日号(4/ 1発売)

トランプ外交で見捨てられ、ロシアの攻撃リスクにさらされるヨーロッパは日本にとって他人事なのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    あまりにも似てる...『インディ・ジョーンズ』の舞台になった遺跡で、映画そっくりの「聖杯」が発掘される
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 5
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
  • 6
    イラン領空近くで飛行を繰り返す米爆撃機...迫り来る…
  • 7
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 8
    博士課程の奨学金受給者の約4割が留学生、問題は日…
  • 9
    アメリカで「最古の銃」発見...いったい誰が何のため…
  • 10
    トランプ政権でついに「内ゲバ」が始まる...シグナル…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?
  • 2
    自らの醜悪さを晒すだけ...ジブリ風AIイラストに「大はしゃぎ」する人に共通する点とは?
  • 3
    中居正広は何をしたのか? 真相を知るためにできる唯一の方法
  • 4
    ロシア空軍基地へのドローン攻撃で、ウクライナが「…
  • 5
    ガムから有害物質が体内に取り込まれている...研究者…
  • 6
    一体なぜ、子供の遺骨に「肉を削がれた痕」が?...中…
  • 7
    8日の予定が286日間に...「長すぎた宇宙旅行」から2…
  • 8
    現地人は下層労働者、給料も7分の1以下...友好国ニジ…
  • 9
    磯遊びでは「注意が必要」...6歳の少年が「思わぬ生…
  • 10
    なぜ「猛毒の魚」を大量に...アメリカ先住民がトゲの…
  • 1
    中国戦闘機が「ほぼ垂直に墜落」する衝撃の瞬間...大爆発する機体の「背後」に映っていたのは?
  • 2
    「さようなら、テスラ...」オーナーが次々に「売り飛ばす」理由とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    「一夜にして死の川に」 ザンビアで、中国所有の鉱山…
  • 5
    テスラ失墜...再販価値暴落、下取り拒否...もはやス…
  • 6
    「今まで食べた中で1番おいしいステーキ...」ドジャ…
  • 7
    市販薬が一部の「がんの転移」を防ぐ可能性【最新研…
  • 8
    テスラ販売急減の衝撃...国別に見た「最も苦戦してい…
  • 9
    テスラの没落が止まらない...株価は暴落、業績も行き…
  • 10
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story