コラム

農業を救うべきなのではなく、農業が日本を救う。「だから、ぼくは農家をスターにする」 という未来予測

2015年12月29日(火)10時00分

未来予測(4)価値観の変化

 これらの未来予測の根底に流れる通奏低音は、価値観変化だ。心ない徹底した合理主義は、人と人、人とモノ、人と自然との関係性を分断してきた。それが近代のマス文化だったのだと思う。

 今、その行き過ぎた合理主義を是正したいという思いを持つ人が増えてきているように思う。「生きていく価値を見出だせない」「生きている実感がない」と嘆く都会の住民たちは、人、モノ、自然と分断された現状にもがき苦しんでいるのだと思う。

 生産者たちが大自然を敬い、寄り添い、ときには生死の境の中で、「食」を消費者に届けようとしている。その生産者のストーリーを読み、支援する生産者の窮状を救うために現地に向かって作業を手伝う中で、都会の住民たちも人、モノ、自然とのつながりを取り戻していく。

 この本の中には、その様子が描かれたエピソードが幾つも掲載されている。

 高橋氏は言う。「今、都市も行き詰まっているんです。完成された消費社会の中でつくることに飢え、命が喜ばなくなっている。生産者こそが立ち上がって、救いの手を差し伸べるときです」。弱体化した農業を救わないといけないという観点ではなく、農業こそが都市部の住民を救うという逆転の発想だ。

「食べる通信」で生産者と消費者を結ぶ中で、高橋氏は「想像をはるかに超える豊かな世界を目撃した」という。


私たちが目撃したのは、今の消費社会が失ってしまった「生きる実感」や「つながり」を、誰にとっても身近な"食"を通じて取り戻す人々の姿だった。私はこの人々が眼差しを向ける先に、新しい社会への「胎動」を感じている。

 都会の生きづらさは、進化の過程なのかもしれない。この生きづらさがバネになって、われわれは新しい社会を築いていこうとしているのかもしれない。

「未来は既にここにある。ただ広く分布していないだけだ」。SF作家のウイリアム・ギブソンはそう語った。

「食べる通信」が見せる新しい消費者と生産者の関係こそ、既にここにある未来なのだと思う。

【著者からのお知らせ】
著者が主宰する2歩先の未来を創る少人数制勉強会「TheWave湯川塾」第31期のテーマは「志ある農業xテック 」。受講生を募集中です。高橋博之氏も講師として参加予定です。

プロフィール

湯川鶴章

AI新聞編集長。米カリフォルニア州立大学サンフランシスコ校経済学部卒業。サンフランシスコの地元紙記者を経て、時事通信社米国法人に入社。シリコンバレーの黎明期から米国のハイテク産業を中心に取材を続ける。通算20年間の米国生活を終え2000年5月に帰国。時事通信編集委員を経て2010年独立。2017年12月から現職。主な著書に『人工知能、ロボット、人の心。』(2015年)、『次世代マーケティングプラットフォーム』(2007年)、『ネットは新聞を殺すのか』(2003年)などがある。趣味はヨガと瞑想。妻が美人なのが自慢。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

プーチン氏、習主席とオンライン会談 緊密な関係称賛

ビジネス

ユーロ圏総合PMI、1月改定値は51.3 4カ月ぶ

ビジネス

英サービスPMI、1月は54.0に上昇 昨年8月以

ワールド

経産省がM&A指針で誤解解消へ、「企業価値向上」を
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプの帝国
特集:トランプの帝国
2026年2月10日号(2/ 3発売)

南北アメリカの完全支配を狙うトランプの戦略は中国を利し、世界の経済勢力図を完全に塗り替える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 2
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染拡大する可能性は? 感染症の専門家の見解
  • 3
    高市首相の発言は正しかった...「対中圧力」と「揺れるアメリカ」に向き合う「日本の戦略」とは?
  • 4
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 5
    トランプ不信から中国に接近した欧州外交の誤算
  • 6
    地球の近くで「第2の地球」が発見されたかも! その…
  • 7
    最長45日も潜伏か...世界が警戒する「ニパウイルス」…
  • 8
    アジアから消えるアメリカ...中国の威圧に沈黙し、同…
  • 9
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 10
    ICE射殺事件で見えたトランプ政権の「ほころび」――ア…
  • 1
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界でも過去最大規模
  • 4
    180万トンの「リチウムごみ」を資源に...EV電池の「…
  • 5
    日本への威圧を強める中国...「レアアース依存」から…
  • 6
    ロシア軍の前線で「弾よけ」にされるアフリカ人...兵…
  • 7
    町長を「バズーカで攻撃」フィリピンで暗殺未遂、大…
  • 8
    「出禁」も覚悟? ディズニーランドで緊急停止した乗…
  • 9
    秋田県は生徒の学力が全国トップクラスなのに、1キロ…
  • 10
    致死率は最大75%のニパウイルスが、世界規模で感染…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    【クイズ】致死率50~75%...インドで感染拡大「ニパウイルス」の感染源となる動物は?
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 5
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 6
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 7
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 10
    中国で大規模な金鉱脈の発見が相次ぐ...埋蔵量は世界…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story