コラム
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

NYのダム、ウクライナの変電所...サイバー攻撃で狙われる制御システム

 米国西部のアイダホ州にあるアイダホ国立研究所は、冷戦のさなかの1949年に原子炉の試験場として設立された。名前は幾度となく変更されたが、数

2016.01.08
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

テロを恐れつつ、アメリカにも距離を取る多民族国家カナダ

 カナダといえば、オーストラリアと並ぶ「ミドル・パワー」の典型的な国である。カナダは南の国境で米国に面し、北の北極海をはさんでロシアと向かい

2015.12.17
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

効き目がなかった米国の対中サイバー交渉戦術

 2015年9月の米中首脳会談で中国がサイバー攻撃をしないと合意した直後、米国のインテリジェンス・コミュニティを束ねるジェームズ・クラッパー

2015.11.30
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

秘密裏だったイギリスのサイバー諜報活動が、オープンに強化される

 英国ではこれまで大きなサイバー攻撃事例が知られていなかった。米国では、小売りチェーンのターゲット、大手金融のJPモルガン・チェース、映画の

2015.11.25
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

政府機関はテロリストの通信をどこまで傍受していたのか

 11月13日にまたもやフランスのパリでテロが起きたことは、大きな衝撃となった。思い返してみれば、2001年に米国で9.11テロが起きた後、

2015.11.19
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブルの遮断を計画?

 10月25日付の米ニューヨーク・タイムズ紙は、ロシアの潜水艦が米国の海底ケーブル周辺をウロウロしており、ロシアが通信網の遮断を計画している

2015.10.27
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

日本は、サイバー・ハルマゲドンを待つべきか

「サイバー攻撃で最も暴力的なアクションとは何か。」  英空軍を退役したウィリアム・ブースビー元英空軍法務部副部長・准将は、赤十字国際委員会が

2015.10.15
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

意外だが、よく分かる米中のサイバー合意

 意外だが、よく分かる。バラク・オバマ米国大統領と習近平中国国家主席の首脳会談において「サイバー攻撃実行せず、支援せず」で合意したというニュ

2015.09.28
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

国連を舞台に、サイバースペースをめぐって大国が静かにぶつかる

 2015年8月、国連でサイバーセキュリティについて議論していた政府専門家会合(GGE)の報告書がオンラインで公開された。  国連総会の下

2015.09.15
サイバーセキュリティと国際政治 土屋大洋

サイバー攻撃で、ドイツの製鋼所が甚大な被害を被っていた

 2014年12月末、ドイツ政府の情報セキュリティ庁(BSI)からサイバーセキュリティに関する報告書が公表された。BSIは、もともとはドイツ

2015.09.01
MAGAZINE
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
特集:進化し続ける天才ピアニスト 角野隼斗
2025年3月11日号(3/ 4発売)

ジャンルと時空を超えて世界を熱狂させる新時代ピアニストの「軌跡」を追う

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない、コメ不足の本当の原因とは?
  • 3
    113年間、科学者とネコ好きを悩ませた「茶トラ猫の謎」が最新研究で明らかに
  • 4
    一世帯5000ドルの「DOGE還付金」は金持ち優遇? 年…
  • 5
    強まる警戒感、アメリカ経済「急失速」の正しい読み…
  • 6
    著名投資家ウォーレン・バフェット、関税は「戦争行…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    定住人口ベースでは分からない、東京23区のリアルな…
  • 9
    テスラ大炎上...戻らぬオーナー「悲劇の理由」
  • 10
    34年の下積みの末、アカデミー賞にも...「ハリウッド…
  • 1
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 2
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 3
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天才技術者たちの身元を暴露する「Doxxing」が始まった
  • 4
    アメリカで牛肉さらに値上がりか...原因はトランプ政…
  • 5
    ニンジンが糖尿病の「予防と治療」に効果ある可能性…
  • 6
    「浅い」主張ばかり...伊藤詩織の映画『Black Box Di…
  • 7
    イーロン・マスクの急所を突け!最大ダメージを与え…
  • 8
    「コメが消えた」の大間違い...「買い占め」ではない…
  • 9
    「絶対に太る!」7つの食事習慣、 なぜダイエットに…
  • 10
    ボブ・ディランは不潔で嫌な奴、シャラメの演技は笑…
  • 1
    テスラ離れが急加速...世界中のオーナーが「見限る」ワケ
  • 2
    【一発アウト】税務署が「怪しい!」と思う通帳とは?
  • 3
    「テスラ時代」の崩壊...欧州でシェア壊滅、アジアでも販売不振の納得理由
  • 4
    口から入ったマイクロプラスチックの行く先は「脳」…
  • 5
    「健康寿命」を延ばすのは「少食」と「皮下脂肪」だ…
  • 6
    がん細胞が正常に戻る「分子スイッチ」が発見される…
  • 7
    戦場に「北朝鮮兵はもういない」とロシア国営テレビ.…
  • 8
    人気も販売台数も凋落...クールなEVテスラ「オワコン…
  • 9
    細胞を若返らせるカギが発見される...日本の研究チー…
  • 10
    イーロン・マスクへの反発から、DOGEで働く匿名の天…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story
MOOK
ニューズウィーク日本版別冊
ニューズウィーク日本版別冊

好評発売中