コラム

AIはだませる?──サイバーセキュリティにAIを使う期待と不安

2018年07月02日(月)16時30分

サイバーセキュリティとAI

サイバーセキュリティにAIを使うというアイデアはすでにいろいろなところで構想され、導入されている。AIは膨大なデータの中から異常値(アノマリー)を探すのが得意だ。これは防衛に使える。もう少し高度になれば、コンピュータ・ウイルスやマルウェアを自動進化させるAIも出てくるだろう(もう出て来ているかもしれない)。つまり攻撃への応用である。フェイクニュースの生成とターゲティングにも使われるだろう。

人手をなるべく介さないで自動化するのがAI導入のメリットである。特に人口減少が見込まれる日本ではそれに期待する声が大きい。

しかし、軍事・安全保障への応用は、かなり慎重な配慮を要する。冷戦時代には「エスカレーション・ラダー(深刻化の梯子)」という考え方があった。国家間の意見の対立から全面戦争に至るまでの間にはたくさんの梯子の段があり、低レベルから高レベルへエスカレーションしないようにするのが米ソの指導者に求められていた。ソ連が新しい早期警戒システムを入れたことで、警戒態勢から一気に全面核戦争にエスカレートする恐れがあった。しかし、ペトロフ中佐がそれを止めた。

サイバーセキュリティにおけるエスカレーション・ラダーは、核戦争より短いかもしれない。自動化されたシステムが危機を一気にエスカレートさせるかもしれない。第三者同士を戦わせようとする悪者ハッカーの介入が戦争を引き起こすかもしれない。

新しい技術が出てくれば、こうした懸念はつきものである。自動運転の車が事故を起こすと議論されているのと同じである。しかし、交通事故と戦争では被害規模が異なる。

ニュートンがいう狂気を繰り返してきた人間の判断を否定しAIに任せるか、あるいは、人間の英知を信じてAIに人間の判断の余地を残すか。まだ結論を出すには早いだろう。

#この原稿前半のエピソードは、以下の2冊の本で紹介されている。
Fred, Kaplan, Dark Territory: The Secret History of Cyber War, Simon & Schuster, 2017.
Paul Scharre, Army of None: Autonomous Weapons and the Future of War, W. W. Norton & Co., 2018.

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米国株式市場=連日最高値、エヌビディア急伸 ハイテ

ビジネス

エヌビディア時価総額5兆ドル目前、政府向けスパコン

ワールド

ブラジル・リオで麻薬組織掃討作戦、過去最悪の64人

ビジネス

NY外為市場=円が上昇、日米当局者の発言で財政懸念
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:高市早苗研究
特集:高市早苗研究
2025年11月 4日/2025年11月11日号(10/28発売)

課題だらけの日本の政治・経済・外交を初の女性首相はこう変える

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」にSNS震撼、誰もが恐れる「その正体」とは?
  • 2
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大ショック...ネットでは「ラッキーでは?」の声
  • 3
    コレがなければ「進次郎が首相」?...高市早苗を総理に押し上げた「2つの要因」、流れを変えたカーク「参政党演説」
  • 4
    楽器演奏が「脳の健康」を保つ...高齢期の記憶力維持…
  • 5
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦…
  • 6
    「ランナーズハイ」から覚めたイスラエルが直面する…
  • 7
    「何これ?...」家の天井から生えてきた「奇妙な塊」…
  • 8
    「死んだゴキブリの上に...」新居に引っ越してきた住…
  • 9
    【クイズ】開館が近づく「大エジプト博物館」...総工…
  • 10
    シンガポール、南シナ海の防衛強化へ自国建造の多任…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 3
    中国レアアース輸出規制強化...代替調達先に浮上した国は?
  • 4
    超大物俳優、地下鉄移動も「完璧な溶け込み具合」...…
  • 5
    【話題の写真】自宅の天井に突如現れた「奇妙な塊」…
  • 6
    【クイズ】1位は「蚊」...世界で「2番目に」人間を殺…
  • 7
    熊本、東京、千葉...で相次ぐ懸念 「土地の買収=水…
  • 8
    報じられなかった中国人の「美談」
  • 9
    【2025年最新版】世界航空戦力TOP3...アメリカ・ロシ…
  • 10
    庭掃除の直後の「信じられない光景」に、家主は大シ…
  • 1
    英国で「パブ離れ」が深刻化、閉店ペースが加速...苦肉の策は「日本では当たり前」の方式だった
  • 2
    かばんの中身を見れば一発でわかる!「認知症になりやすい人」が持ち歩く5つのアイテム
  • 3
    【クイズ】ヒグマの生息数が「世界で最も多い国」はどこ?
  • 4
    「大谷翔平の唯一の欠点は...」ドジャース・ロバーツ…
  • 5
    1000人以上の女性と関係...英アンドルー王子、「称号…
  • 6
    増加する「子どもを外注」する親たち...ネオ・ネグレ…
  • 7
    悲しみで8年間「羽をむしり続けた」オウム...新たな…
  • 8
    バフェット指数が異常値──アメリカ株に「数世代で最…
  • 9
    「日本の高齢化率は世界2位」→ダントツの1位は超意外…
  • 10
    お腹の脂肪を減らす「8つのヒント」とは?...食事以…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story