コラム

AIはだませる?──サイバーセキュリティにAIを使う期待と不安

2018年07月02日(月)16時30分

サイバーセキュリティとAI

サイバーセキュリティにAIを使うというアイデアはすでにいろいろなところで構想され、導入されている。AIは膨大なデータの中から異常値(アノマリー)を探すのが得意だ。これは防衛に使える。もう少し高度になれば、コンピュータ・ウイルスやマルウェアを自動進化させるAIも出てくるだろう(もう出て来ているかもしれない)。つまり攻撃への応用である。フェイクニュースの生成とターゲティングにも使われるだろう。

人手をなるべく介さないで自動化するのがAI導入のメリットである。特に人口減少が見込まれる日本ではそれに期待する声が大きい。

しかし、軍事・安全保障への応用は、かなり慎重な配慮を要する。冷戦時代には「エスカレーション・ラダー(深刻化の梯子)」という考え方があった。国家間の意見の対立から全面戦争に至るまでの間にはたくさんの梯子の段があり、低レベルから高レベルへエスカレーションしないようにするのが米ソの指導者に求められていた。ソ連が新しい早期警戒システムを入れたことで、警戒態勢から一気に全面核戦争にエスカレートする恐れがあった。しかし、ペトロフ中佐がそれを止めた。

サイバーセキュリティにおけるエスカレーション・ラダーは、核戦争より短いかもしれない。自動化されたシステムが危機を一気にエスカレートさせるかもしれない。第三者同士を戦わせようとする悪者ハッカーの介入が戦争を引き起こすかもしれない。

新しい技術が出てくれば、こうした懸念はつきものである。自動運転の車が事故を起こすと議論されているのと同じである。しかし、交通事故と戦争では被害規模が異なる。

ニュートンがいう狂気を繰り返してきた人間の判断を否定しAIに任せるか、あるいは、人間の英知を信じてAIに人間の判断の余地を残すか。まだ結論を出すには早いだろう。

#この原稿前半のエピソードは、以下の2冊の本で紹介されている。
Fred, Kaplan, Dark Territory: The Secret History of Cyber War, Simon & Schuster, 2017.
Paul Scharre, Army of None: Autonomous Weapons and the Future of War, W. W. Norton & Co., 2018.

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

欧州委、XのAI「Grok」を調査 性的画像生成巡

ワールド

中国、春節中の日本渡航自粛勧告 航空券無料キャンセ

ワールド

OPECプラス有志国、3月の据え置き方針維持か 2

ワールド

インドネシア中銀理事に大統領のおい、議会委員会が指
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 2
    【銘柄】「住友金属鉱山」の株価が急上昇...銅の高騰に地政学リスク、その圧倒的な強みとは?
  • 3
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 4
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コング…
  • 5
    「外国人価格」で日本社会が失うもの──インバウンド…
  • 6
    「楽園のようだった」移住生活が一転...購入価格より…
  • 7
    「20代は5.6万円のオートロック、今は木造3.95万円」…
  • 8
    私たちの体は「食べたもの」でできている...誰もが必…
  • 9
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 10
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」と「フリース」に移った日
  • 3
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 4
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 9
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 10
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した──台湾高官が分析
  • 4
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 5
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 6
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 7
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 8
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡…
  • 9
    セーターが消えた冬 ── 暖かさの主戦場が「インナー」…
  • 10
    【クイズ】韓国を抜いて1位に...世界で最も「出生率…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story