コラム

AIはだませる?──サイバーセキュリティにAIを使う期待と不安

2018年07月02日(月)16時30分

五分五分の確率で第三次世界大戦

しかし、ペトロフ中佐はおかしいと思った。なぜ米国は、たった五発しか撃たないのか。本当の奇襲は大規模でなくてはならない。ソ連を地上から抹殺しなくてはならない。ペトロフ中佐はレーダーの担当者に連絡を取った。ミサイルが本物ならレーダーに映るはずである。しかし、レーダーには何も映っていなかった。

彼は、確率は五分五分だと考えた。彼は上官に電話をする義務がある。しかし、彼がそうすれば、第三次世界大戦が始まる。彼は電話をかけ、「早期警戒システムが誤動作している」と上官に伝えた。

彼は正しかった。米国からソ連への攻撃はなかった。

雲の一番高いところに反射した日光が、ソ連の衛星システムに間違った警報を出させたことが後に分かった。人間が自動システムの間に入っていたことで、第三次世界大戦は起きなかったことになる。

ペトロフ中佐がいなかったら

ペトロフ中佐がいなかったらどうなっていただろうか。彼の代わりに人工知能(AI)のアルゴリズムが判断していたらどうなっていただろうか。アルゴリズムは躊躇せずに反撃の核ミサイルを発射させていたのではないか。

おそらく、AIの研究者は、それもまた深層学習で克服できるというだろう。しかし、人類の戦争のデータはそれほど多くない。学習すべきデータが小さすぎる。

もちろん、戦争をほとんどの人は望んでいない。しかし、愚かにも人間は意図的に戦争を始める生き物でもある。

アイザック・ニュートンは「私は天体の動きを計算することはできるが、人間の狂気を測定することはできない」と言ったという。愚かな人間が戦争を始める可能性、間違ったシステムが戦争を始める可能性、これらをAIの時代に追求するのはまだ難しいのではないだろうか。

まして、サイバー攻撃に関して言えば、核ミサイル攻撃よりもはるかに敷居が低くなっている。サイバー攻撃のためのクリックを躊躇せずに押してしまう人たちがたくさんいる。

発展するイスラエルのサイバー産業

常に紛争に巻き込まれる可能性を意識している国の一つがイスラエルである。イスラエルのテルアビブ大学は毎年6月にサイバーウィークという大きなイベントを開いている。2018年は、主催者発表では9000人以上の参加者、400人のスピーカーが集まったという。

tuchiya01a.jpg

テルアビブ大学で開かれたサイバーウィーク

厳しいセキュリティチェックの後、ぎっしり詰まった聴衆の前でベンヤミン・ネタニヤフ首相は、イスラエルのサイバーセキュリティ産業は大きく飛躍中だと述べた。2017年の輸出額は38億米ドル(約4180億円)、2017年の投資額8億1500万米ドル(約900億円)、サイバーセキュリティ企業の数420社、国際研究開発センターの数50だという数字を並べた。

そして、南部の都市ベエルシェバに建設中のサイバーセキュリティ複合施設についても自慢げに紹介した。有力大学として知られるベングリオン大学と駅を挟んで広がる広大な施設に研究開発のためのビルが建ち並び始めている。私たちがここを訪問したときは、三つのビルが建ち、さらに二つが建設中だった。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

米金利変更急がず、関税の影響は限定的な可能性=ボス

ワールド

トランプ氏「ウクライナはモスクワ攻撃すべきでない」

ワールド

米、インドネシアに19%関税 米国製品は無関税=ト

ビジネス

米6月CPI、前年比+2.7%に加速 FRBは9月
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:AIの6原則
特集:AIの6原則
2025年7月22日号(7/15発売)

加速度的に普及する人工知能に見えた「限界」。仕事・学習で最適化する6つのルールとは?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パスタの食べ方」に批判殺到、SNSで動画が大炎上
  • 2
    日本より危険な中国の不動産バブル崩壊...目先の成長だけ追い求め「失われた数百年」到来か?
  • 3
    「飛行機内が臭い...」 原因はまさかの「座席の下」だった...異臭の正体にネット衝撃
  • 4
    真っ赤に染まった夜空...ロシア軍の「ドローン700機…
  • 5
    「このお菓子、子どもに本当に大丈夫?」──食品添加…
  • 6
    「史上最も高価な昼寝」ウィンブルドン屈指の熱戦中…
  • 7
    約3万人のオーディションで抜擢...ドラマ版『ハリー…
  • 8
    「オーバーツーリズムは存在しない」──星野リゾート…
  • 9
    「巨大なヘラジカ」が車と衝突し死亡、側溝に「遺さ…
  • 10
    歴史的転換?ドイツはもうイスラエルのジェノサイド…
  • 1
    「ベンチプレス信者は損している」...プッシュアップを極めれば、筋トレは「ほぼ完成」する
  • 2
    「弟ができた!」ゴールデンレトリバーの初対面に、ネットが感動の渦
  • 3
    「お腹が空いていたんだね...」 野良の子ネコの「首」に予想外のものが...救出劇が話題
  • 4
    千葉県の元市長、「年収3倍」等に惹かれ、国政に打っ…
  • 5
    日本企業の「夢の電池」技術を中国スパイが流出...AP…
  • 6
    どの学部の卒業生が「最も稼いでいる」のか? 学位別…
  • 7
    イギリスの鉄道、東京メトロが運営したらどうなる?
  • 8
    完璧な「節約ディズニーランド」...3歳の娘の夢を「…
  • 9
    エリザベス女王が「うまくいっていない」と心配して…
  • 10
    「二度とやるな!」イタリア旅行中の米女性の「パス…
  • 1
    「コーヒーを吹き出すかと...」ディズニーランドの朝食が「高額すぎる」とSNSで大炎上、その「衝撃の値段」とは?
  • 2
    「あまりに愚か...」国立公園で注意を無視して「予測不能な大型動物」に近づく幼児連れ 「ショッキング」と映像が話題に
  • 3
    10歳少女がサメに襲われ、手をほぼ食いちぎられる事故...「緊迫の救護シーン」を警官が記録
  • 4
    JA・卸売業者が黒幕説は「完全な誤解」...進次郎の「…
  • 5
    ディズニー・クルーズラインで「子供が海に転落」...…
  • 6
    気温40℃、空港の「暑さ」も原因に?...元パイロット…
  • 7
    燃え盛るロシアの「黒海艦隊」...ウクライナの攻撃で…
  • 8
    「小麦はもう利益を生まない」アメリカで農家が次々…
  • 9
    イランを奇襲した米B2ステルス機の謎...搭乗した専門…
  • 10
    「うちの赤ちゃんは一人じゃない」母親がカメラ越し…
トランプ2.0記事まとめ
日本再発見 シーズン2
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story