コラム

AIはだませる?──サイバーセキュリティにAIを使う期待と不安

2018年07月02日(月)16時30分

五分五分の確率で第三次世界大戦

しかし、ペトロフ中佐はおかしいと思った。なぜ米国は、たった五発しか撃たないのか。本当の奇襲は大規模でなくてはならない。ソ連を地上から抹殺しなくてはならない。ペトロフ中佐はレーダーの担当者に連絡を取った。ミサイルが本物ならレーダーに映るはずである。しかし、レーダーには何も映っていなかった。

彼は、確率は五分五分だと考えた。彼は上官に電話をする義務がある。しかし、彼がそうすれば、第三次世界大戦が始まる。彼は電話をかけ、「早期警戒システムが誤動作している」と上官に伝えた。

彼は正しかった。米国からソ連への攻撃はなかった。

雲の一番高いところに反射した日光が、ソ連の衛星システムに間違った警報を出させたことが後に分かった。人間が自動システムの間に入っていたことで、第三次世界大戦は起きなかったことになる。

ペトロフ中佐がいなかったら

ペトロフ中佐がいなかったらどうなっていただろうか。彼の代わりに人工知能(AI)のアルゴリズムが判断していたらどうなっていただろうか。アルゴリズムは躊躇せずに反撃の核ミサイルを発射させていたのではないか。

おそらく、AIの研究者は、それもまた深層学習で克服できるというだろう。しかし、人類の戦争のデータはそれほど多くない。学習すべきデータが小さすぎる。

もちろん、戦争をほとんどの人は望んでいない。しかし、愚かにも人間は意図的に戦争を始める生き物でもある。

アイザック・ニュートンは「私は天体の動きを計算することはできるが、人間の狂気を測定することはできない」と言ったという。愚かな人間が戦争を始める可能性、間違ったシステムが戦争を始める可能性、これらをAIの時代に追求するのはまだ難しいのではないだろうか。

まして、サイバー攻撃に関して言えば、核ミサイル攻撃よりもはるかに敷居が低くなっている。サイバー攻撃のためのクリックを躊躇せずに押してしまう人たちがたくさんいる。

発展するイスラエルのサイバー産業

常に紛争に巻き込まれる可能性を意識している国の一つがイスラエルである。イスラエルのテルアビブ大学は毎年6月にサイバーウィークという大きなイベントを開いている。2018年は、主催者発表では9000人以上の参加者、400人のスピーカーが集まったという。

tuchiya01a.jpg

テルアビブ大学で開かれたサイバーウィーク

厳しいセキュリティチェックの後、ぎっしり詰まった聴衆の前でベンヤミン・ネタニヤフ首相は、イスラエルのサイバーセキュリティ産業は大きく飛躍中だと述べた。2017年の輸出額は38億米ドル(約4180億円)、2017年の投資額8億1500万米ドル(約900億円)、サイバーセキュリティ企業の数420社、国際研究開発センターの数50だという数字を並べた。

そして、南部の都市ベエルシェバに建設中のサイバーセキュリティ複合施設についても自慢げに紹介した。有力大学として知られるベングリオン大学と駅を挟んで広がる広大な施設に研究開発のためのビルが建ち並び始めている。私たちがここを訪問したときは、三つのビルが建ち、さらに二つが建設中だった。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ビジネス

EU、35年以降もエンジン車販売を容認する制度検討

ビジネス

日経平均は続落、5万円割れ AI関連株の下げが重し

ワールド

SNS情報提出義務化、米国訪問に「委縮効果」も 業

ビジネス

三菱UFJFG社長に半沢氏が昇格、銀行頭取は大沢氏
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:教養としてのBL入門
特集:教養としてのBL入門
2025年12月23日号(12/16発売)

実写ドラマのヒットで高まるBL(ボーイズラブ)人気。長きにわたるその歴史と深い背景をひもとく

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切り札として「あるもの」に課税
  • 3
    ミトコンドリア刷新で細胞が若返る可能性...老化関連疾患に挑む新アプローチ
  • 4
    【実話】学校の管理教育を批判し、生徒のため校則を…
  • 5
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    アダルトコンテンツ制作の疑い...英女性がインドネシ…
  • 8
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出…
  • 9
    「なぜ便器に?」62歳の女性が真夜中のトイレで見つ…
  • 10
    現役・東大院生! 中国出身の芸人「いぜん」は、なぜ…
  • 1
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦載、海上での実戦試験へ
  • 2
    【衛星画像】南西諸島の日米新軍事拠点 中国の進出を睨み建設急ピッチ
  • 3
    デンマーク国防情報局、初めて米国を「安全保障上の脅威」と明記
  • 4
    人口減少が止まらない中国で、政府が少子化対策の切…
  • 5
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 6
    【銘柄】資生堂が巨額赤字に転落...その要因と今後の…
  • 7
    【クイズ】「100名の最も偉大な英国人」に唯一選ばれ…
  • 8
    中国軍機の「レーダー照射」は敵対的と、元イタリア…
  • 9
    香港大火災の本当の原因と、世界が目撃した「アジア…
  • 10
    人手不足で広がり始めた、非正規から正規雇用へのキ…
  • 1
    東京がニューヨークを上回り「世界最大の経済都市」に...日本からは、もう1都市圏がトップ10入り
  • 2
    高速で回転しながら「地上に落下」...トルコの軍用輸送機「C-130」謎の墜落を捉えた「衝撃映像」が拡散
  • 3
    日本人には「当たり前」? 外国人が富士山で目にした「信じられない」光景、海外で大きな話題に
  • 4
    「999段の階段」を落下...中国・自動車メーカーがPR…
  • 5
    日本がゲームチェンジャーの高出力レーザー兵器を艦…
  • 6
    【銘柄】オリエンタルランドが急落...日中対立が株価…
  • 7
    「髪形がおかしい...」実写版『モアナ』予告編に批判…
  • 8
    日本の「クマ問題」、ドイツの「問題クマ」比較...だ…
  • 9
    膝が痛くても足腰が弱くても、一生ぐんぐん歩けるよ…
  • 10
    インド国産戦闘機に一体何が? ドバイ航空ショーで…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story