コラム

AIはだませる?──サイバーセキュリティにAIを使う期待と不安

2018年07月02日(月)16時30分

五分五分の確率で第三次世界大戦

しかし、ペトロフ中佐はおかしいと思った。なぜ米国は、たった五発しか撃たないのか。本当の奇襲は大規模でなくてはならない。ソ連を地上から抹殺しなくてはならない。ペトロフ中佐はレーダーの担当者に連絡を取った。ミサイルが本物ならレーダーに映るはずである。しかし、レーダーには何も映っていなかった。

彼は、確率は五分五分だと考えた。彼は上官に電話をする義務がある。しかし、彼がそうすれば、第三次世界大戦が始まる。彼は電話をかけ、「早期警戒システムが誤動作している」と上官に伝えた。

彼は正しかった。米国からソ連への攻撃はなかった。

雲の一番高いところに反射した日光が、ソ連の衛星システムに間違った警報を出させたことが後に分かった。人間が自動システムの間に入っていたことで、第三次世界大戦は起きなかったことになる。

ペトロフ中佐がいなかったら

ペトロフ中佐がいなかったらどうなっていただろうか。彼の代わりに人工知能(AI)のアルゴリズムが判断していたらどうなっていただろうか。アルゴリズムは躊躇せずに反撃の核ミサイルを発射させていたのではないか。

おそらく、AIの研究者は、それもまた深層学習で克服できるというだろう。しかし、人類の戦争のデータはそれほど多くない。学習すべきデータが小さすぎる。

もちろん、戦争をほとんどの人は望んでいない。しかし、愚かにも人間は意図的に戦争を始める生き物でもある。

アイザック・ニュートンは「私は天体の動きを計算することはできるが、人間の狂気を測定することはできない」と言ったという。愚かな人間が戦争を始める可能性、間違ったシステムが戦争を始める可能性、これらをAIの時代に追求するのはまだ難しいのではないだろうか。

まして、サイバー攻撃に関して言えば、核ミサイル攻撃よりもはるかに敷居が低くなっている。サイバー攻撃のためのクリックを躊躇せずに押してしまう人たちがたくさんいる。

発展するイスラエルのサイバー産業

常に紛争に巻き込まれる可能性を意識している国の一つがイスラエルである。イスラエルのテルアビブ大学は毎年6月にサイバーウィークという大きなイベントを開いている。2018年は、主催者発表では9000人以上の参加者、400人のスピーカーが集まったという。

tuchiya01a.jpg

テルアビブ大学で開かれたサイバーウィーク

厳しいセキュリティチェックの後、ぎっしり詰まった聴衆の前でベンヤミン・ネタニヤフ首相は、イスラエルのサイバーセキュリティ産業は大きく飛躍中だと述べた。2017年の輸出額は38億米ドル(約4180億円)、2017年の投資額8億1500万米ドル(約900億円)、サイバーセキュリティ企業の数420社、国際研究開発センターの数50だという数字を並べた。

そして、南部の都市ベエルシェバに建設中のサイバーセキュリティ複合施設についても自慢げに紹介した。有力大学として知られるベングリオン大学と駅を挟んで広がる広大な施設に研究開発のためのビルが建ち並び始めている。私たちがここを訪問したときは、三つのビルが建ち、さらに二つが建設中だった。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

カナダ、中東から自国民2000人超に帰国支援 空陸

ワールド

中国、26年経済成長率目標「4.5─5%」に引き下

ワールド

政府、中東6カ国で渡航中止勧告 日本人出国へチャー

ワールド

中国、26年国防予算7%増 伸び5年連続7%台
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:トランプのイラン攻撃
特集:トランプのイラン攻撃
2026年3月10日号(3/ 3発売)

核開発の断念を迫るトランプ政権が攻撃を開始。イランとアメリカの本格戦争は始まるのか?

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで続くのか
  • 2
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られる」衝撃映像にネット騒然
  • 3
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 4
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズ…
  • 5
    「外国人が増え、犯罪は減った」という現実もあるの…
  • 6
    「イランはどこ?」2000人のアメリカ人が指差した場…
  • 7
    「死体を運んでる...」Google Earthで表示される「不…
  • 8
    核合意寸前、米国がイラン攻撃に踏み切った理由
  • 9
    少子化に悩む韓国で出生率回復...昨年過去最大の伸び…
  • 10
    戦術は進化しても戦局が動かない地獄──ロシア・ウク…
  • 1
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからくりとリスク
  • 2
    日本の若者「韓国就職」憧れと現実のギャップ ── ビザの壁、会社都合の解雇、帰国後も続く苦境
  • 3
    縫いぐるみが相棒、孤独なサル「パンチくん」がバズった理由
  • 4
    BTS復活...でも、韓国エンタメが「苦境」に陥っている
  • 5
    中国、4隻目の空母は原子力艦か──世界3番目の原子力…
  • 6
    村瀬心椛は「トップでなければおかしい」...スノボの…
  • 7
    イラン猛反撃、同士討ちまで起きる防空戦はいつまで…
  • 8
    「毎日が人生最後の日」だと思って酒を飲む...84歳医…
  • 9
    少女買春に加え、国家機密の横流しまで...アンドルー…
  • 10
    サファリ中の女性に悲劇...ライオンに「くわえ去られ…
  • 1
    ウクライナ戦闘機「F-16」がロシア軍「シャヘド」を空中爆破...地上から撮影の「レア映像」を公開
  • 2
    高市積極財政にアメリカが慌てる理由
  • 3
    台湾侵攻「失敗」の大きすぎる代償
  • 4
    「最恐」恐竜T・レックスの定説を覆す新研究が
  • 5
    イースター島の先住民から資源を略奪、島を「生きた…
  • 6
    見事なカンフーを見せた中国ヒト型ロボットのからく…
  • 7
    アルコールは血糖値を下げる...「脳と血管を守る」医…
  • 8
    「ヘル・コリア」から日本へ7万人 ── 大企業の高給より…
  • 9
    中国、パナマ運河の港湾喪失でパナマに報復──トラン…
  • 10
    命は長し、働け女たち――88歳「働くばあさん」が説く…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story