コラム

AIはだませる?──サイバーセキュリティにAIを使う期待と不安

2018年07月02日(月)16時30分

五分五分の確率で第三次世界大戦

しかし、ペトロフ中佐はおかしいと思った。なぜ米国は、たった五発しか撃たないのか。本当の奇襲は大規模でなくてはならない。ソ連を地上から抹殺しなくてはならない。ペトロフ中佐はレーダーの担当者に連絡を取った。ミサイルが本物ならレーダーに映るはずである。しかし、レーダーには何も映っていなかった。

彼は、確率は五分五分だと考えた。彼は上官に電話をする義務がある。しかし、彼がそうすれば、第三次世界大戦が始まる。彼は電話をかけ、「早期警戒システムが誤動作している」と上官に伝えた。

彼は正しかった。米国からソ連への攻撃はなかった。

雲の一番高いところに反射した日光が、ソ連の衛星システムに間違った警報を出させたことが後に分かった。人間が自動システムの間に入っていたことで、第三次世界大戦は起きなかったことになる。

ペトロフ中佐がいなかったら

ペトロフ中佐がいなかったらどうなっていただろうか。彼の代わりに人工知能(AI)のアルゴリズムが判断していたらどうなっていただろうか。アルゴリズムは躊躇せずに反撃の核ミサイルを発射させていたのではないか。

おそらく、AIの研究者は、それもまた深層学習で克服できるというだろう。しかし、人類の戦争のデータはそれほど多くない。学習すべきデータが小さすぎる。

もちろん、戦争をほとんどの人は望んでいない。しかし、愚かにも人間は意図的に戦争を始める生き物でもある。

アイザック・ニュートンは「私は天体の動きを計算することはできるが、人間の狂気を測定することはできない」と言ったという。愚かな人間が戦争を始める可能性、間違ったシステムが戦争を始める可能性、これらをAIの時代に追求するのはまだ難しいのではないだろうか。

まして、サイバー攻撃に関して言えば、核ミサイル攻撃よりもはるかに敷居が低くなっている。サイバー攻撃のためのクリックを躊躇せずに押してしまう人たちがたくさんいる。

発展するイスラエルのサイバー産業

常に紛争に巻き込まれる可能性を意識している国の一つがイスラエルである。イスラエルのテルアビブ大学は毎年6月にサイバーウィークという大きなイベントを開いている。2018年は、主催者発表では9000人以上の参加者、400人のスピーカーが集まったという。

tuchiya01a.jpg

テルアビブ大学で開かれたサイバーウィーク

厳しいセキュリティチェックの後、ぎっしり詰まった聴衆の前でベンヤミン・ネタニヤフ首相は、イスラエルのサイバーセキュリティ産業は大きく飛躍中だと述べた。2017年の輸出額は38億米ドル(約4180億円)、2017年の投資額8億1500万米ドル(約900億円)、サイバーセキュリティ企業の数420社、国際研究開発センターの数50だという数字を並べた。

そして、南部の都市ベエルシェバに建設中のサイバーセキュリティ複合施設についても自慢げに紹介した。有力大学として知られるベングリオン大学と駅を挟んで広がる広大な施設に研究開発のためのビルが建ち並び始めている。私たちがここを訪問したときは、三つのビルが建ち、さらに二つが建設中だった。

プロフィール

土屋大洋

慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授。国際大学グローバル・コミュニティセンター主任研究員などを経て2011年より現職。主な著書に『サイバーテロ 日米vs.中国』(文春新書、2012年)、『サイバーセキュリティと国際政治』(千倉書房、2015年)、『暴露の世紀 国家を揺るがすサイバーテロリズム』(角川新書、2016年)などがある。

あわせて読みたい
ニュース速報

ワールド

ウクライナ2都市にロシアが攻撃、和平協議直後

ビジネス

乳児ボツリヌス症の集団感染、バイハート社の粉ミルク

ワールド

北朝鮮抑止「韓国が主な責任」、米国防総省が関与縮小

ワールド

トランプ政権のEVインフラ助成金停止は違法、米地裁
あわせて読みたい
MAGAZINE
特集:「外国人問題」徹底研究
特集:「外国人問題」徹底研究
2026年1月27日号(1/20発売)

日本の「外国人問題」は事実か錯誤か? 7つの争点を国際比較で大激論

メールマガジンのご登録はこちらから。
人気ランキング
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 3
    麻薬中毒が「アメリカ文化」...グリーンランド人が投稿したアメリカを嘲笑する動画にネット爆笑
  • 4
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 5
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 6
    サーモンとマグロは要注意...輸入魚に潜む「永遠の化…
  • 7
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 8
    トランプを支配する「サムライ・ニッポン」的価値観…
  • 9
    「これは違法レベル...」飛行機で「史上最悪のマナー…
  • 10
    3年以内に日本からインドカレー店が消えるかも...日…
  • 1
    海上自衛隊が水中無人機(UUV)を導入 中国の海軍拡張に新たな対抗手段
  • 2
    防衛省が「新SSM」の映像を公開、ノルウェー・コングスベルグ社のNSMにも似ているが...
  • 3
    データが示す、中国の「絶望的な」人口動態...現実味を帯びる「超高齢化」による「中国社会崩壊」
  • 4
    ラブロフ、グリーンランドは‌デンマーク​の「自然な…
  • 5
    【銘柄】「古河機械金属」の株価が上昇中...中国のレ…
  • 6
    ニュージーランドの深海に棲む、300年以上生きている…
  • 7
    完全に「ホクロ」かと...医師も見逃した「皮膚がん」…
  • 8
    ピラミッドよりも昔なのに...湖底で見つかった古代の…
  • 9
    韓国が「モンスター」ミサイルを実戦配備 北朝鮮の…
  • 10
    40代からは「積立の考え方」を変えるべき理由──資産…
  • 1
    【クイズ】世界で最も「レアアースの埋蔵量」が多い国はどこ?【2025年の話題クイズ5選】
  • 2
    ウクライナ水中ドローンが、ロシア潜水艦を爆破...「史上初の攻撃成功」の裏に、戦略的な「事前攻撃」
  • 3
    90代でも元気な人が「必ず動かしている体の部位」とは何か...血管の名医がたどり着いた長生きの共通点
  • 4
    中国製防空レーダーは米軍のベネズエラ攻撃に屈した─…
  • 5
    アジアの豊かな国ランキング、日本は6位──IMF予測
  • 6
    【クイズ】世界で唯一「蚊のいない国」はどこ?【202…
  • 7
    「腸が弱ると全身が乱れる」...消化器専門医がすすめ…
  • 8
    【クイズ】本州で唯一「クマが生息していない県」は…
  • 9
    前進するロシア、忍び寄る限界...勝者に見えるプーチ…
  • 10
    『SHOGUN 将軍』の成功は嬉しいが...岡田准一が目指…
トランプ2.0記事まとめ
Real
CHALLENGING INNOVATOR
Wonderful Story